2019年7月15日 (月)

癌の話

先日、興銀時代の後輩に4~5年ぶりに会いました。

いわく

「岩崎さん、痩せましたね。どこかお身体でも悪くされましたか」

「癌になりました」

こう私が答えると、後輩はちょっとびっくりした顔をしていました。

* *

実は私が癌の告知を受けた時の様子は、2年前に出した『文系が20年後も生き残るためにいますべきこと』という本の「あとがき」に書きました。

少し長くなりますが、以下、抜粋します。

* * * *

「岩崎さん、診察室1番にお入りください」

都内の大学病院の泌尿器科。

1時間半ほど待たされてようやく名前が呼ばれた。

その日は、その前の月に受けた前立腺の生体検査の結果を聞くことになっていた。

すぐに診察室1番に入る。

A教授は「どうぞおかけください」というと、マウスをクリックさせパソコンの画面を開いた。

ほぼ同じタイミングで看護師がやってきてA教授に何か相談ごとを始めた。

時間にしてわずか30秒くらい。

A教授と看護師とが2人で何やら話をしている。

蚊帳の外におかれた私は黙って座っていた。

ただA教授のパソコン画面は私の方に向けられていた。

これからその画面を使って、生体検査の結果を説明するつもりだったのだろう。

気になってパソコン画面に目をやると、1~12までの数字が並んでおり、そのうち4つの数字のところに+のマークが付されていた。

ちょっとびっくりした。

「まさか」と思ったが、生体検査の結果は陽性だったのに違いない。

そう悟った。

以前、私はもしも自分が癌の告知を受けるとしたらどんな情景なのだろうかと考えたことがある。

医者が私に深刻な顔をして「癌です」と告げる、映画に出てくるような、そんなシーンを考えていたのだが、実際には医者から何も言われることもないまま、パソコン画面を自分で見て、先に結果を知ってしまった・・・。

さて、この本では「文系が生き残るにはどうしたらいいか」を書いてきた。

生き残ることの基本は物理的に生きること、つまり死なないことだ。

いまや高齢者を中心に、日本人の2人に1人が癌になる時代。

読者が仮に20代や30代であっても油断できない。

そうなったときにどうするか。

医者の指示に従うのか。

しかし、その医者はどうやって選ぶのか。

前立腺癌を例にとると、現在の日本には約8,000人の泌尿器科医がおり、2,800ヶ所の病院に泌尿器科が設置されている。

このうち私が主たる治療法として選んだ小線源療法を実施できる施設はたった116ヶ所しかない(2013年現在)。

30年以上も前から米国で行われている確立した術式にもかかわらず、だ。

自分から積極的に情報を集めて医者を選んでいかないと、本来ならば根治できる癌も、根治できないで終わってしまう可能性だってある。

しかし、自分から積極的に情報を集める、これは言うは簡単だが、何をどう集め、どう判断するかは、そう簡単ではない。

ちまたにはアガリクスなど民間療法で癌が治ったという人のケースを紹介する本もあるし、あるいはパワーストーンを入手したら癌が治ったという人さえいる。

ここで重要なのは確率であり、科学的、論理的思考法であって、これは本書で一貫して主張してきたことだ。

癌の治療法を例にとると、数千、あるいは数万人に1人くらいの割合で治る方法には頼れない。

如何にして癌の根治確率を高めるかという基準で治療法を選択すべきなのである。

学術論文をきちんと読めば1,000人くらいの患者の症例を、治療法による根治率の違いとともに紹介している。

必要なのは、こうした科学的アプローチであり、たまたま幸運だった10人の具体例を知ることではない。

入手したデータや情報を統計学的視点から理解したり確率論的にアプローチすることをしないと、間違った判断をしてしまう。

そしてこの場合の間違った判断は即、命を失うことにつながってしまう。

本書の中でも幾度か言及してきたように、我々は往々にして、

①統計を誤用したり、

②少ない例で全体を説明しようとしたりして、

結果的に、

③間違った議論、根拠に乏しい結論を下してしまうことがある。

こうした誤りは、クリティカル・シンキング(批判的思考)の訓練を積むことによって避けることができるようになる。

文系であれ理系であれ、学問というものは本来、人がより良く生きるためにあるものだ。

仕事をする上でも、生活の上でも、人は生きていく限り、毎日のようにさまざまな問題にぶつかる。

それをひとつひとつ解決していかなくてはならない。

何が正しいかを自分の頭で考え、正しいと思われる選択肢を選んでいかなければならない。

* * * *

いま読み返してみると、なんだか癌の告知を受けた自分が、自分に言い聞かせるがごとく書いた文章のように思えてきます。

前立腺癌の話に戻りますが、前立腺癌が出来ると、身体の中にPSAと呼ばれる特殊なたんぱく質がたくさん出現するようになります。

PSAとはProstate-specific antigen(プロステート・スペシフィック・アンチジェン、「前立腺特異抗原」)のことで、前立腺の細胞で生みだされ分泌されるたんぱく質の一種。

癌などで前立腺の細胞が壊れてくると、身体中に大量に放出されるようになります。

このため血液検査で、血液中のPSA値を測定し、これが高ければ、前立腺肥大症、前立腺炎、そして前立腺癌を疑うようになります。

私の場合、毎年人間ドックで測っていたPSAの数値が少し上昇し始めたのが、56歳の時。

2009年です。

PSA数値はその後も上昇を続けていき、その7年後、2016年にとうとう基準値を超え、精密検査が必要になってしまいました(人によって違いますが、一般に前立腺癌はこのようにゆっくりと進行することで知られています)。

いま思うと2009年というのはリーマンショックの翌年。

もしかするとその影響があったのかもしれません。

リーマンショックは精神的にもかなりのストレスになりましたから。

ところで、65歳以下の現役世代の男性が癌になる確率は15%(『こちら』)。

ならないに越したことはありませんが、なってしまう確率もそれなりに(15%)あるのです。

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2019年7月 7日 (日)

今そこにある危機(clear and present danger)

日経新聞(本日付け)によると、上場企業17社が今年の6か月間で発表した早期退職者数は合計で8,200人にのぼるとのこと。

昨年1年間が「12社、4,126人」だったことを考えると、たった半年で昨年1年間の2倍になってしまったということです。

それだけではありません。

10月に消費税が上がり景気が一気に冷え込む恐れがあるとして、現時点で早期退職を検討している企業も少なくないようです。

こうした企業の動向は、当然のことながら上記の数字には含まれていません。

経団連会長が声高に「終身雇用見直し」について発言する(『こちら』)ような時代になっていますので、若い人の中には最初から「いまの職場には一生いないかもしれない」と考える人が少なくありません(『こちら』の調査によると 「現在の会社に定年まで勤続する意思があるのは3割強」)。

問題は30代後半から50代の人たち。

今の会社でずっと働き続けられると思って、一所懸命働いてきたのに、ある日突然早期退職を勧奨されても、簡単には次の職場が見つかりません。

東北地方に住む50代の男性は、80代の母親の遺体を自宅に放置したとして、ことし執行猶予のついた有罪判決を受けたと言います(NHK報道『こちら』)。

(以下、NHK記事からの抜粋)

「男性はもともと外資系企業のエンジニアとして働いていた。

年収は1000万円を超え、関東地方に購入したマンションでひとり暮らしをしていたという。

仕事は充実し、実家で暮らす母親には20年以上、仕送りを続けてきた。

男性の人生が暗転したのは、6年前。

突然、仕事を解雇された。

当初は蓄えも十分にあり、生活に困ることはなかった。

しかし、解雇から1年。

新たな仕事を探そうとしたところで、壁にぶち当たった。

すでに50歳を超え、自分の経験やスキルを生かすことができる仕事はなかなか見つからなかった。

中国など海外での求人はあったものの、1人で暮らす母親を置いていくことはできなかった。

いずれ、仕事は見つかると思っていた。

しかし、気がつけば、不採用の会社の数は数十社に上っていた。

見つからない仕事。

減り続ける蓄え。

焦りと不安が募るなかで、友人とも連絡を断つようになっていった。

いつしか就職も諦め、気力を失っていった。

お金を使わないよう、家にひきこもる時間が長くなった。

そして、去年、連絡が取れなくなった息子を心配し、訪ねてきた母親に促される形で、実家に戻ることを決めた。

だが、実家に戻ってからも状況は好転しなかった。

父親は病気で20年前に亡くなっていた。

収入は母親の年金だけが頼り。

生活を切り詰めたとしても楽ではなかった。

そんな生活が7か月ほど続いたある日、突然、その時はやってきた。

居間で横になっていた母親。

寝息も聞こえず、動かなくなっていた。病死だった」

ちょっとした不運が重なれば、誰にでも起こりうるような非情な現実が実はすぐ身近にあるのかもしれません。

この辺、たとえばアメリカのシリコンバレーではどうなんでしょう。

シリコンバレーで活躍してきた坂本明男さんは次のように語ります(ちなみに坂本さんは20年間にわたってシリコンバレーで次から 次へと会社を創業し、成長させて、大企業などに売却してきました(『こちら』)。

「シリコンバレーでも会社が突然破産するとか、会社を首になることも少なくありません。

でもみんな、つね日ごろから、それに備えています。

そしていざそうなると、必死に就職活動をする・・。

実際、多くの人がそういった経験をしていますが、みんなそれをたいしたリスクとは思っていません。

もう一つ、決定的に違うのは、シリコンバレーの人たちは、これから先、2年から5年間で成功が見えない会社は、自分の方からさっさと辞めていきます。

そして新しい会社を起こしたり、別な会社に入社したりする。

『自分がいま勤めている会社は成功できない』(持っているストックオプシ ョンの価値がなくなる)──こう判断し た場合には、新しい職場に移ることが当たり前なんです。

会社が従業員を切るのではなくて、従業員が会社を切るのです」。

高度成長の時代には終身雇用制度が、経営者にとっても従業員にとっても都合の良い仕組みでした。

そんな高度成長の時代が終了して数十年。

いつ何が起きても、どんな会社であっても働けるだけの能力を磨き、会社の外の世界との接点を豊富に持つように努める・・。

今そこにある危機に対処するには、そういった心構えが必要なのではないか。

日経新聞の記事を読んで、そんなことを思いました。

 

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2019年6月26日 (水)

PHP Online 衆知

ヤフーニュースに出ていた『「副業禁止の不安」シリコンバレーで働く日本人がアメリカを選んだ理由』

面白い記事でした。

この方(シリコンバレーの現役エンジニア、酒井さん)にインタビューした記事をほかにも読みたいと思って、

出典先の『PHP Online 衆知』を見ていたら、最近書かれたものとしては、二つほど記事を見つけました。

『なぜ今、シリコンバレーで働くべきなのか』

 『シリコンバレーで働いてわかった、日本人とアメリカ人の違い』

2つ合わせると、ヤフーニュースの記事をもう少し詳しくしたような内容でした(前段の記事はヤフーニュースの記事と概ね同じ、後段は別)。

と同時に、偶然なのですが、『PHP Online 衆知』の『目次』を下の方にスクロールさせていくと、

私への『インタビュー記事』も発見。

私の記事はともかくとしても、冒頭あげたシリコンバレーの現役エンジニアの酒井さんの記事、参考になります。

たとえば、

『エンジニアの場合、書いたコードがオープンになるので、そもそもノウハウやスキルを個人のなかに留めておくことができません。

これが何を意味するかというと、誰でも優秀なエンジニアの書いたコードをみて、学ぶことができるのです』

だからこそ優秀な人と働くのが重要と酒井さんは力説します。

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2019年6月22日 (土)

ストーリーズ

今から8年前。2011年のことです。

エヴァン・スピーゲル(当時21歳)はスタンフォード大学の授業(Product Design)で「送ったメッセージが比較的短時間で消えてしまう」というアプリを提案しました。

すると多くのクラスメートたちが笑いものにしました。

「それにいったいどんな意味があるんだい?」

「消えてしまうメッセージなんて誰も使わないよ」

これがスナップチャットの始まりです。

この会社は現在では時価総額2兆円。

さて、スピーゲルが「消えてしまうメッセージ」のアイデアを教室で披歴してから5年後のことです。

今度はインスタグラムがストーリーズを始めました(2016年)。

仕組みは基本的にスナップチャットと同じ。

ユーザーが投稿する写真や動画は24時間後には消えてしまいます。

これが爆発的にヒットしました。

今年1月の数字ですが、10億人のインスタ利用者のうち半数(5億人)が毎日ストーリーズを使っているのだとか。

ストーリーズに載る広告も増えており、ストーリーズはフェイスブックにとってドル箱になりつつあることが窺えます。

24時間後に消えてしまう。

後に残らない。

だからこそ気楽に投稿できる。

しかも閲覧相手(投稿するストーリーズを見れる相手)は投稿者が随意に設定でき、ほんとうに親しい人にだけ見せることも可能。

閲覧者の画面上からは24時間後に消えますが、投稿内容は投稿者のスマホ上には残せます。

フェイスブック(FB) のように

「会社の上司が友達申請してきた」とか

「就職希望先の人事部に投稿内容を見られてしまいそう」

といったような「煩わしさ」や「気づかい」はいっさい不要。

FBのように、恵まれた人たちの投稿を見させられて、落ち込むこともありません。

とにかく気楽ということで、SNS疲れの人たちも「やっと避難先を見つけた」といった感じなのだとか。

FB → インスタ → ストーリーズ

こういった具合いに人々の嗜好が移ってきていますが、

気が付いてみれば、いずれをやっているのも「フェイスブック」という一つの会社。

新しい波を見つける嗅覚はさすがです。

なお2年ほど前の記事ですが、『こちら』も参考になります。

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2019年6月18日 (火)

チャイコフスキー国際コンクール

4年に1回の頻度で開かれるチャイコフスキー国際コンクール。

数々の著名な芸術家を輩出してきたコンクールとして有名ですが、ピアノ部門では出場者がどのピアノを選ぶかも注目の的。

2015年6月にモスクワで開かれた第15回コンクールの際には、ヤマハの中田卓也社長も会場に足を運びました(その際の模様が当時日本でテレビ放映されました)。

4年前のこのときは、予選を勝ち抜いた出場者36人のピアニストたちが選んだのは、スタインウェイが26人、ヤマハは4人。

しかし決勝に進んだ6人は、全員がスタインウェイを弾きました。

実は、これについては、かつて『“近未来”を見据えた投資術』として記事にしたことがあります(『こちら』)。

さて、時が経つのも早いもの。

昨日(モスクワ時間17日)は第16回チャイコフスキー国際コンクールの初日でした(組み合わせの発表)。

そして明日からはいよいよ予選が開始。

日本人の出場者は9名で、ピアノ:藤田真央、ヴァイオリン:服部百音・北川千紗・毛利文香、チェロ:水野優也・佐藤晴真・上野通明、フルート:齋藤志野、チューバ:夏目友樹。

そしてピアノ部門では、どのピアノが選ばれるかの戦いも注目の的。

今回はスタインウェイ、ヤマハなどに加えて、中国のYangtze River Piano(長江)も公式ピアノに採用されることになったのだとか(『こちら』)。

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2019年6月10日 (月)

中村正直博士

寛政の改革を行った江戸中期の老中、松平定信が残した言葉に次のようなものがあります。

「女はすべて文盲なるをよしとす。

女の才あるは大に害をなす。

決して学問などはいらぬものにて、仮名本よむ程ならば、それにてことたるべし。

女は和順なることをよしとす」

明治初期はまだこの言葉が相当程度通用していた時代。

そのような時代に、女子教育の必要性を説いてまわったのが、中村正直博士(1832-91年)でした。

彼は十代から内々で蘭学を学び、早くから海外の事情に明るく、幕末の開国後はオランダ語より英語の方が必要だと知って、英語を学び始めたと言います。

ところが攘夷党から国賊視され、難をさけるため、(おそらくは)小栗上野介の計らいで、幕府からイギリスへ留学するよう命じられます(1866年)。

ロンドンに行った中村正直は当時すでに35歳。

にもかかわらず、小学校に入って小学生と机を並べて勉強。

ここで中村正直は驚きます。

それはなぜか。

イギリスの小学生の知識のレベルです。

先生が教室で、

「雨はどうして降るか」

「雷はなぜ鳴るか」

といったことを聞いてきます。

こうした先生の質問に中村正直は答えることが出来ません(語学の問題ではなく、当時、神童ともてはやされた幕末期の秀才でも、そもそも雨はどうして降るかが分からなかったのです)。

ところがイギリスの小学生たちは、さっさと答える。

「君たちはどうしてそんなことを知っているの?」

と聞くと、お母さんから聞いたという。

なにかにつけイギリスの母親の知識や識見の高いことを知った中村正直は、

当時の日本の母親を省みて心打たれるものがあったと言います。

「これではだめだ。

日本も女子教育に力をいれなければ、日本は危うい。

婦人がいまのままでは日本は外国と競争できない」

そう痛切に感じ、帰国後、明治の新政府の要人たちに対して、女子教育の必要性を説いてまわったと言います。

* * *

以上のエピソードは先般ご紹介した『おんな二代の記』に出てくる一節。

この本の初めから4分の1くらいまでは、こうした明治の初期ならびに前半の頃のエピソードが満載。

私はたいへん興味深く読みました。

* * * 

ところで、この本を紹介した時の私のブログでは、

「こうした先駆者の活躍があって今の日本がある訳ですが、国際的にみると日本はまだまだ。World Economic Forumが発表した男女格差を測るジェンダー・ギャップ指数によると、日本は149か国中110位でした」

と書いて締めくくりました。

そうした中で最近起きた「#KuToo運動」。

こうした状況を知るにつけ、日本ではまだまだ超えるべき壁がたくさんあるように思えてきます。

「#MeToo は分かるけど #KuTooって何?」

という方は、『こちら』『こちら』をどうぞ。

海外でも日本のこの話が結構取り上げられています。

 

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2019年6月 5日 (水)

受験番号3583番

2週間ほど前ですが、早稲田大学高等学院D組の同窓会に出ました。

高校時代の同窓会と言っても、私の場合、3つの同窓会があります。

①AFS留学前に2年半を共に過ごした学院D組の同窓会

②米国の高校の同窓会

③米国から帰国後、再編入した学院F組の同窓会

今回は上記①の同窓会でした。

驚いたことに1人の級友が入学時の全員の受験票写真を持ってきていました。

当時、文芸担当のI先生が、A3サイズの紙に

「昭和44年4月13日、1時限目、シーンと静まり返る1Dの教室に第1歩を運んだ・・」

との文章を残していました。

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そして、その紙にはなんとクラス全員の受験票の写真が貼られていたというのです。

以下は、全員の受験票写真のうち、私の箇所のみを切り抜いたものです。

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このA3サイズの紙は、I先生から、クラス全員、一人ひとりに対して、何かの機会に手渡されたとのことですが、

私を含め、ほとんどのクラスメートは覚えていません。

それを一人だけ覚えていて、しかも50年間、ずっと大切に保管していたという人がいたのです。

* * * *

ところで高校1年というと、社会の仕組みもまだよく分かっていません。

自分が何をしたいのか。

何に向いているのか。

こういったことが分からず、文系、理系の進路分けが始まるとしたら、それは相当おかしいのではないか。

そんなことを編集者の方にお話ししていたら記事になりました。

『こちら』です。

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2019年5月31日 (金)

米国は大丈夫か

先日ご案内したTOPPOINTの拙著紹介記事。

たった4頁の記事なのですが、エッセンスが凝縮されています。

下記はその紹介記事の半頁強(記事全体の6分の1)を再現したもの。

さすがに上手くまとめられています。

* * * * *

 

ダウ平均株価指数への投資を勧めると、必ず出てくる質問がある。

それは、「米国は大丈夫か?」というものだ。

【米国は大丈夫か】

米国が心配な人は、世界の先進23ヶ国の株式に投資する「MSCIワールドの指数」、あるいは日本を除く世界の先進22ヶ国の株式に投資する「MSCIコクサイ」に投資すればよい。

MSCIワールドなどに投資することによって、米国だけでなく世界の先進国株式に投資することができる。

ただし、MSCIワールドの63%は米国株である。

MSCIコクサイに至っては、69%が米国の株式だ。

従って、米国が心配な人が、これらに投資したとしても、結局のところ心配は解消しない。

【米国は中国に負ける?】

米国が心配な人の論調は、大きく分けて2つだ。

1つは、米国の覇権主義は終わり、中国に取って代わられる。

その結果、「米国はかつての英国と同じような道をたどるだろう」というものだ。

19世紀の基軸通貨だった英ポンドが、2度の世界大戦を経て、かなり安くなったように、ドルも1ドル=50円くらいになるかもしれない。

だとしたら、ドルベースで投資しても、結局は円に戻したときの資産は減価してしまうといった論調だ。

だが、既述の通り、ダウ平均銘柄の会社が相手とするのは、米国だけでなく「世界」だ。

プロクター・アンド・ギャンブル(P&G)の売上に占める北米(米国、カナダ)の割合は45%。

コカ・コーラに至っては、北米比率は30%にすぎない。

加えて、一党独裁の政治体制の中国が、ほんとうに世界の単一覇権国となり、これから数十年間にわたって、その地位を維持し続けることができるのか。

必ずしも盤石と言えないかもしれない。

これから30年後の世界を見てみよう。

日本の人口は1億人を切り始め、総人口の4割が65歳以上になる。

こうした国の通貨が強くなり、1ドル=50円といった時代が来るのかどうか。

今後30年という長期で見通すと、日本の場合、

①上述のような人口動態の推移予測
②現状GDPの236%にまで積み上がった日本の政府債務残高の帰趨
③日銀による異次元緩和の帰趨(出口戦略)
④ 地震リスク

などを勘案せざるを得ない。

つまり、米国リスクよりも、むしろ日本リスクの方が心配だ。

【米国は人口減少社会になる?】

2つ目は、米国への移民の数は減少気味で、米国もやがては高齢化、人口減少社会になる。これまでの成長は期待できないという主張だ。

たしかに米国への移民流入数は、2000年をピークに減少傾向にある。

しかし世界銀行の予測によると、米国の人口は2018年の3億2790万人から、30年後の2048年には3億8520万人へと17.5%増加すると考えられている。

2001年の9・11テロ以降、移民が減少傾向にあるからといって、米国の人口動態変化を心配するのは、やや行き過ぎのような気がする。

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2019年5月28日 (火)

TOPPOINT (その2)

タイトルに(その2)と付記しましたが、実は今から13年前、2006年5月25日に(その1)を書いているからです(『こちら』)。

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以下、簡単にその時の記事内容を要約しますと:

「TOPPOINT」(トップポイント)というのは、1987年創刊の月刊誌(『こちら』)。

この月刊誌は、毎月数多く出版される新刊書、新書の中から「一読の価値ある新刊書・新書」を厳選して読者に紹介するというもの。

雑誌の内容としては「本の紹介」だけです。

出版不況と言われる中で、本をただ紹介するだけの雑誌がなぜ30年以上にわたって読者に支持されてきたのでしょうか。

この情報誌を始めた橋本忠明さんは、もともとは外資系企業の営業担当者でした。

お客さんのところに行っては、ゴルフや野球の話をしてから、営業の話を切り出していたそうです。

ところが、ある時、趣向を変えて、自分が読んで面白かった本の話をお客さんにしたところ、すごく受けた。

そこで、それからは自分が読んで面白かった本の感想や内容を一枚の紙に書いて、お客さんのところに持っていくようにしたと言います。

そうこうする内に、橋本さんの書いた「本の内容・感想文」は、いろいろなお客さんに喜ばれるようになり、橋本さんは「これで食っていけるかもしれない」と考えたそうです。

そして今から32年前、意を決して、独立。

「本の内容」を紹介するビジネスで起業したのです。

仕組みはこうです。

橋本さんが毎月100冊以上にも及ぶ新刊書を読む

その中から、橋本さんの情報誌の読者が興味を持ちそうに思う本を10冊選び、その内容を1冊あたり4ページまとめる

これを会員宛てに配布する。

忙しくて書店に行く時間が無い経営者やビジネスマンは、会員となることで、まずは橋本さんが選んだ10冊のエッセンスを読み、それが面白そうであれば、情報誌の裏についている注文書で本を注文する。(もちろんこの段階ではアマゾンで買うとか本屋で買う人もいると思います。)

ところで、このビジネスモデルが成功するかどうかは、本を選ぶ「橋本さんの目が確かである」ということにかかっています(ある意味で忙しい読者に代わって橋本さんが一次スクリーニングをしているわけですから。)

毎日膨大な量の本が出版されていますが、橋本さんは、毎朝ジュンク堂という大型書店に行き、問屋さんから届いた本の荷物を自分で開けるがごとく、真っ先に新しい本の情報を入手するのだそうです。

そして「絶対の独立性、公正さ」を実現する為に、情報誌には「一切の広告を受け付けない」という一徹さ。

着眼点、発想、工夫、そして努力。これによって達成されるお客様からの「信頼」。

新しくビジネスを成功させる上での全ての要素が揃っていたからこそ、橋本さんの情報誌「Toppoint」は32年もの長い間、読者に支持され続けてきたのでした。

* * * *

以上、私が13年前に書いたブログ記事「TOPPOINT」(その1)を参考にしながら、現在バージョンに置き換えて(その2)を書いてみました。

ところで、私が「TOPPOINT」について、13年ぶりにブログに書くのには理由があります。

先日送られてきた「TOPPOINT」6月号で、拙著『人生100年時代の正しい資産づくり』が紹介されているからです。

私は、これまで18冊の本(新刊本・新書)を書いてきました。

その中で「TOPPOINT」で紹介されたのは、これが2冊目。

打率にすると1割1分。

なお1冊目は2006年に刊行された『投資銀行』という本。

13年ぶりの快挙を嬉しく思います。

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2019年5月24日 (金)

最近読んだ本の中から

最近読んだ本の中から感想を一つ、二つ。

(1)『魂の退社』

一時期、アフロヘアでテレビなどにも登場していた稲垣えみ子さんの著作。

3年前の本です。

著者は大学卒業後、朝日新聞に入社。

記者として活躍し、編集委員を務めていたが、50歳にして会社を辞めることを決断。

そこに至るまでの経緯とその後を綴ったもの。

大学を出てエリート会社に入社した人は、ある意味エリート集団の考え方に染まってしまうのでは・・?

今の若い人の中には(稲垣さんに比べて)もっと自由に発想し会社を変わっていく人が多いように思いました。

ところで話は変わりますが、最近の朝日新聞、ちょっとレベルが落ちてきているように感じます。

私が学生時代に読んでいた頃の『天声人語』。

毎朝、文字通り「読ませる内容」のものを届けてくれました。

その著者が急逝したことを新聞で読み、私は初めて深代惇郎さんのことを知ったのですが、

深代さんの天声人語のようなコラムは最近では見れなくなりました。

(2)『おんな二代の記』

評論家というか、婦人問題研究家の山川菊栄の著作。

彼女の母(青山千世)と、彼女(山川菊栄)の女性二代にわたる自叙伝。

文庫本の末尾には鈴木裕子さん(女性史研究家)の解説が収められていて、この解説文も流石というか価値ある内容。

ちなみに山川さんは戦後労働省(現在の厚生労働省)が新設された際、初代の婦人少年局長に就任。

こうした先駆者の活躍があって今の日本がある訳ですが、

国際的にみると日本はまだまだ。

世界経済フォーラム(World Economic Forum)が2018年12月に発表した男女格差を測るジェンダー・ギャップ指数によると、

日本は149か国中110位でした。 

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2019年5月15日 (水)

日経CNBC

昨晩の日経ヴェリタストークですが、『こちら』でご覧になれます。

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2019年5月14日 (火)

バフェット流

今晩は日経CNBCテレビ『日経ヴェリタストーク』に出演しました。

トピックスは『バフェット流』。

最近年次総会を終えたばかりのバフェットが経営する投資会社「バークシャーハサウェイ」。

最近のパフォーマンスはどうなんでしょう。

これを測る上でおさえておきたいのがアルファの概念。

【アルファをチェックせよ】

一般にファンド(投資信託)に投資する場合には、そのファンドが何をベンチマーク(基準)としているのかを知り、ベンチマークに比べて勝っているか、負けているかをチェックします(ベンチマークがないと謳っているファンドは評価されることを拒絶しているのに等しいので最初から要注意です)。

例えば日本株に投資するファンドであれば、ベンチマークである日経平均やTOPIX(東証1部に上場している全株式の株価を指数化したもの)に比べて、勝っているのか、負けているのかが、重要になってきます。

この勝っている部分を通常「アルファ」と言っています。

たとえば1965年のバークシャー・ハサウェイの成績を見ると、年率平均23.80%のリターンを上げています。

このときの市場平均(S&P500の指数)のリターンは10.00%。

よってバークシャーのアルファは、
23.80%(バークシャー)-10.00%(市場平均;S&P500の指数)=+13.80%(アルファ)

となります。

当然ながら、アルファは数字が大きければ、大きいほど良い、ということになります。

アルファがマイナスのファンドにわざわざお金を投じる意味はありません。

下図はバークシャー・ハサウェイのアルファをグラフ化したもの(各年の数値はその年までの5年間の移動平均値)。

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ウォーレン・バフェットを世界1位の投資家にしたのは、バークシャーの1970年代後半のパフォーマンスであった(76~80年のアルファの移動平均値が50%を超えた)ことが見て取れます。

いずれにせよ1965年から1999年までの34年間にわたる5年間のアルファの移動平均値を見ると、バークシャーは一貫してベンチマークを上回る成績を上げてきたことが分かります。

と言っても、バフェットも今年で89歳。

最近10年間のアルファを見ると、プラスマイナスゼロか若干のプラスといったところでしょうか。

ちなみに(話はそれますが)バフェットは幾度となくスタンフォード大学ビジネススクールの教室にゲストスピーカーとして訪れています。

最初に来たのが1976年。

このときの『株式投資論』を教える教授の学生への質問は、

「諸君はバークシャーの株を買うか」

でした。

前年に比べて上がってしまったバークシャーの株を買うと答えた学生は1人もいませんでした。

しかしこのとき10万円を投じてバークシャーの株を買っていれば、現在ではその10万円は、なんと、「5億円」になっています。

アルファがプラスであり続ける(それも1970年代後半のように、かなりのレベルのプラスである)ということは、そういったことを意味するのです。

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