2017年5月28日 (日)

値上げ力

今週の日経ヴェリタスの特集記事は『値上げ力』。

記事にも少し出てきますが、ヤマハの株価が今月に入って好調。

Yamaha

    (上図は過去3か月間の株価推移)

株価が上昇したのは5月2日。

前日比で17%上昇しました(3,095円→3,630円)。

実は5月1日の市場終了後にヤマハは決算を発表。

今年度(2018年3月期)は、対前期増収増益、過去最高の営業利益を予想すると発表したのです(下図)。

Yamaha1_3

  (ヤマハによる説明資料;クリックすると大きくなります)

ここで気がつくのは営業利益率の増加。

16/3期 9.3%

17/3期 10.9%

18/3期(予想) 11.4%

思い起せば2015年4月30日。

ヤマハは2015年4月30日、『アップライトピアノ、グランドピアノ、一部ピアノ周辺商品 価格改定のご案内』と題するプレスルリリースを発表(『こちら』)。

2015年8月1日よりアップライトピアノ、グランドピアノ(The CFシリーズ除く)、一部ピアノ周辺商品の価格を改定(=値上げ)することを告知したのです(昨年10月1日からはハイブリッドピアノを値上げ;『こちら』)。

日経新聞の記事(『こちら』)によると、「各国市場に合わせた値上げなど楽器の価格適正化が浸透」とありますので、値上げは恐らくは日本だけに留まらず主力の海外市場でも実施されていることがうかがわれます(ヤマハは売上の66%が海外)。

何が値上げを可能にしているのでしょうか。

最大のポイントは地道な企業努力とそれによって築き上げられたブランド力だと思います。

この辺については昨年2月に会社四季報オンライン(『こちら』)に書いたので繰り返しませんが、ポイントのみ下記に再掲します。

『現在ヤマハは世界最大のピアノメーカーになっていて、世界シェア32%を握るに至っている。それでも世界の著名なピアニストたちのコンサートを聴きに行くと、彼らの弾くピアノはスタインウェイであることが多い。スタインウェイのウェブサイトによれば、スタインウェイピアノは「世界で活躍しているソリストの98%以上から選ばれている」という』

『2015年10月の「ショパンコンクール」ではファイナリスト10人のうち、7人がヤマハ、3人がスタインウェイを弾いて、3次予選までを勝ち進んだ。「やっとヤマハがスタインウェイに勝ったのか」と胸を躍らせる関係者も多かったが、最後の決勝の段になって、2人のピアニストが演奏ピアノをヤマハからスタインウェイに変更、決勝は「ヤマハ奏者5人」対「スタインウェイ奏者5人」とで分け合う形になった。結局6人の入賞者のうち2位、5位、6位がヤマハのピアノを弾き、1位、3位、4位がスタインウェイを弾いた』

『ヤマハの中田社長はテレビ番組のインタビューに答え、「フェラーリは商売としては世界一ではないが、誰もが憧れるすごい車をつくっている。(ヤマハとしても)誰もが憧れる、そういうものを作りたい。音楽というのは必需品ではない。(だから)みんなが憧れるものを作って、初めて『これを使ってみたい』と思われるようになる」と語った。クリエイティブ・エコノミーの時代には世界のトップランナー、トップブランドであることが重要なのだ。シェアだけを追っていたら、いずれは韓国や中国のメーカーに追いつかれてしまうことにもなりかねない』

ブランド力構築に関するこうした地道な企業努力があって、はじめて値上げをしても顧客があまり逃げないということが可能となり、営業利益率の増加が達成されます。

| | コメント (0)

2017年5月20日 (土)

NVIDIA (1年間で3.8倍になった株)

NVIDIAの名前は、かつてオンラインゲームをやっていた人には馴染みのある名前だと思います。

ゲームをPCで楽しむ人たちの間では、NVIDIAのGPU、グラフィックボードはよく知られた存在でした。

自動運転との関連で私が最初にNVIDIAの名前を意識したのは、今から3年前の2014年。

同社主催の「GTC(GPU Technology Conference) 2014」が3月24日~27日に米国カリフォルニア州サンノゼで行われ、デンソーの佐藤育郎氏と新原英樹氏がプレゼンを実施。

このときの模様が記事になりました(『こちら』)。

その後、自動運転車がラスベガスのCES(コンシューマー・エレクトロニクス・ショー)に登場(2015年1月、詳しくは『こちら』)、私もブログに書いたり、当時連載していた東洋経済の会社四季報オンラインに記事を寄せたりしていました。

そして1年後、つまり昨年(2016年)の1月になると、NVIDIAは、自律走行車向けの車載人工知能エンジン「Nvidia Drive PX 2」を発表(『こちら』)。

第一世代の「DRIVE PX」の次の世代となる「DRIVE PX 2」は、人の脳に近いプロセスを行うニューラールネットワークを用いたディープラーニング(深層学習と言われる機械学習)を特徴としていて、1秒間に24兆回の演算を実施。

これはMacbook Pro150台分の演算性能に相当するといいますが、これがランチボックスサイズの大きさに収まっているとのことでした。

これを知ってNVIDIA株の購入に走った人もいるかもしれませんが、実は株価はこのニュースにはさほど反応せず、従来と同じように 27ドル~30ドルのレベルを行き来していました。

株価が上がり始めるのは、2016年5月12日に第1四半期の業績発表(『こちら』)をした直後です。

このとき(5月12日終値)、35.57ドルを付けていた同社株価は翌日には40.98ドルで取引を終えました(1日で15%高)。

そして昨年11月10日には第3四半期の決算を発表(『こちら』)。

このときも決算の数字は株価を一日で15%ほど押し上げ、ニュースになりました(『こちら』)。

Nvidia_4   

しかし、それから3ヶ月後の今年2月22日。

野村証券のアナリストRomit Shah氏がNVIDIAの株式について、買い(Buy)から売却(Reduce)に recommendationを変更(『こちら』)。

Romit Shah氏はプライス・ターゲットも100ドルから90ドルに落としました(『こちら』)。

NVIDIAの株価はこれによって下落しますが、昨年の5月と同様に今年も5月がやってきます。第1四半期の業績発表です。

5月9日、NVIDIAは業績を発表(『こちら』)。

このときの数字は1日で18%ほど株価を上昇させました(102.94→121.29)。

ちなみに昨日は136.00ドルで取引を終えています。

昨年5月12日は35.57ドルでしたので、約1年間でNVIDIAの株価は3.8倍になったことになります。

* * * * *

これらのことから言えることはどんなことでしょう。

【1】情報は出来るだけ早くキャッチする

【2】優れた製品も決算の数字に反映されなければ株価にも反映されにくい

【3】優れた製品は(「すぐに」とはいかなくとも、遅かれ早かれ)決算に反映される(のが一般的)

【4】アナリストの見解に踊らされない → その道のプロ、アナリストの意見は貴重であり、私は出来るだけ多くのアナリストのレポートを謙虚な気持ちで読むようにしています。しかしそれが正しいかどうかを判断するのはあくまでも自分です。

【5】株価が上がり過ぎたから買えないということはない → 昨年の9月12日、「いま注目している銘柄は?」とテレビで聞かれて、私はNVIDIAと答えました(『こちら』および『こちら』)。このときNVIDIAの株価は7ヶ月前に比して2倍の60.75ドルになっていましたが、いまでは更にその2倍以上になっています。

| | コメント (0)

2017年4月30日 (日)

日経平均とダウ平均

早いもので4月も今日で終わり。

2017年もすでに3分の1が過ぎてしまったことになります。

これまでの日経平均のパフォーマンスを見てみましょう。

4ヶ月間で日経平均は、1月の初営業日に比して微落しました。

  19,277円(1月4日終値)

     ↓

  19,196円(4月28日終値)

▲0.4%の下落です。

一方のダウ平均株価は、というと・・。

  19,942ドル(1月4日終値)

     ↓

  20,940ドル((4月28日終値)

+5.0%の上昇です。

しかし、どうでしょう。

この4ヶ月間で利上げをしたのは、米国の方です(3月に0.25%利上げ )。

さらに4月5日公表のFOMC議事要旨によると、FRBは年内に保有資産の縮小に踏み切る見通し。  

FOMCは、2014年以降、保有資産額をこれ以上増やさずに金融緩和の加速をやめるテーパリングを始めたのですが、今度はこれを更に一歩進め、資産額を減らすことに踏み切る考え。

利上げや資産縮小といった逆風にもかかわらず、ダウ平均が好調なのに比して、日経平均がいまひとつパッとしない・・・。

これは、(1)米国の方が経済成長の見通しが高い、(2)日本の方が北朝鮮に地理的に近いなどの要因もあるのでしょうが、(3)もともと日経平均とダウ平均とでは、同じ平均株価でも性格が違うことにも原因があるように思えます。

このことは以前にも書いたのですが、

日経平均は『こちら』の225社の株価を平均して指数にしたもの。

この中には、監査法人の「適正意見」なしで決算の発表を強行した東芝のような会社も含まれています。

一方、ダウ平均株価に採用されているのはたったの30社。

米国、というよりも、世界を代表するような30社のみから成り立っています。

たとえば、日本で「NTTだとかNTTドコモを日経平均から外す」などということを言い出すと、大問題になってしまいそうです。

しかしダウ平均株価にはAT&Tや、AT&T Mobilityは採用されていません(そもそもAT&T Mobilityは現在ではAT&Tの100%子会社)。

つまり厳選された30のエリート銘柄から成るダウ平均株価の方が、225もの銘柄から成る日経平均よりも、「値を上げやすい傾向にある」ということが言えるのではないでしょうか。

つまり、同じ平均株価と言っても、その裏にあるものを考えてみることが重要です。

ところで日本にいてダウ平均株価指数に投資するにはどうしたらいいのでしょうか。

東証に上場しているETFを買うことが出来ます(証券コード1679)。

しかし信託報酬が年0.648%程度かかります(『こちら』)。

一方、ニューヨークのマーケットで「SPDR Dow Jones Industrial Average ETF」(ティッカー:DIA)を買えば、経費率は0.17%。

ネット証券を使えば為替手数料は通常25銭。

売買手数料は、ネット証券会社によって若干違いますが、通常は約定金額の0.486%(税込)。最低手数料は5ドル40セント。

つまり23,500円ほどあれば、ダウ平均株価指数に投資することが出来ます。

「SPDR Dow Jones Industrial Average ETF」 の場合、毎月1回、配当も出ます。

| | コメント (0)

2017年3月23日 (木)

ドル高を覆う霧

昨日のニューヨークでは110円台を付けていた為替。

いままた111円台に戻していますが・・

さて、21日(火)に放映され、昨晩再放送された日経ヴェリタストークですが、『こちら』でもご覧になれます。

昨年11月以降、マーケットでは日米の金利差が意識され、これが為替を決める大きな要因となってきました。

市場で誰もがそう思う時には、その要因で市場が動いてしまうのですが、もう少し長いスパンで見ると、これまでには、金利差と全く逆の動きを市場が示してきたこともあります。

そもそも

1)金利が高い→その国の通貨が高くなる

の側面に目を向けるのか

あるいは

2)金利が高い→その国はそもそもインフレだ→インフレ国の通貨は相対的に価値が低い

の側面に目を向けるのか

で、答えはまったく別になってしまいます。

番組に後の方ではその辺を中心にお話ししました。

| | コメント (0)

2017年3月22日 (水)

昨年9月以来最大の下げ

昨晩このブログでトランプ・リスク(支持率37%)について書いたのですが、

その後のNY市場では、オバマケア(医療保険制度改革)の代替法案について可決が危ぶまれることが報じられ、

トランプ政権の政策運営が停滞するとの見方が強く意識されるようになりました。

その結果、数週間前は2.6%をつけていた長期金利(10年もののUS Treasury Note)は、2.41%にまで下落。

日米金利差は縮小し、為替は111円台へ。 

イールドカーブの傾斜が緩み(フラット化の方向に進む)、金融株が下落。

これと共に他の株も下げて、米国株式は昨年9月来、最大の下落となりました(『こちら』)。

米国株下落と円高のダブル・パンチが本日の日本株市場を襲います。

| | コメント (0)

2017年3月21日 (火)

為替相場を読み解く

今晩は日経CNBCテレビ『日経ヴェリタストーク』に出演しました。

トピックスは「ドル高を覆う霧」。

     Nv

ドナルド・トランプが米国の大統領選挙に当選した後、円安が進んで、12月15日には1ドル118円台前半まで円が売られました。

しかし、その後は一転して円高が進み、2月6日には111円台後半まで円が上昇していきます。

こうした中、米国のFRBは、先週、 政策金利を3ヶ月ぶりに 0.25%引き上げることを決めました。

また、米FOMCのメンバーは、今回を含めて年内に3回の利上げを予想していることも明らかになりました。

日銀が緩和的な金融政策を続けていることから、 日米の金利差は広がっていく方向にありますが、 こうした状況にもかかわらず、今年に入ってからは円安が進んでいません。

いったい何が起きているのでしょうか。

* * * *

まず昨年11月~12月にかけての為替相場ですが、円安に振れた背景には、米国の長期金利の急騰があります。

10_y_tns

   (上記チャートはInvesting.com より)

11月9日、1.858%でスタートした米国10年債(Treasury Notes)利回りは、12月15日には2.606%にまで急上昇。

日米の金利差が意識され、為替も一気に円安に振れました。

しかし米国の長期金利急騰の動きが止まり、トランプ大統領の「我々の通貨は強すぎる」といった発言が報じられるに及んで、為替は一転して円高気味に推移。

先週のFOMC後には「米国の利上げは、今年は4回ではなく3回が濃厚」と報じられました。

このニュースは、日米の金利差は(利上げが年4回ではなく3回だとすると)「当初想定していたほどには拡大しない」と解釈されました。

その結果、先週初めには114円台後半だった為替は一気に112円台へと突入してしまいました。

Fx_2

   (過去1年間の為替レート推移、Yahoo! Finance より)

さてこれから先、為替はどういった動きを示すのでしょうか。

現在のマーケットで意識されているのはやはり「日米の金利差」です。

これをベースとする限り、これから先、金利差は拡大していく傾向にあり、この面だけから考えると、もう少し円安ドル高に振れていきそうです。

しかし為替相場を決定するのは日米の金利差だけではありません。

過去の相場では、日米の金利差の動きとは為替がまったく逆の動きを示したこともあり、(いまは日米の金利差が重要視されているにせよ)これから先のことを考えると、もう少し多面的に見ておいた方が安全かもしれません。

以前のブログにも書いたのですが、2014年12月~15年前半の円安ドル高を受け、15年4月の米国主要企業(P&G、デュポンなど)による決算説明会のプレゼンは「このようなドル高の為替では良い決算を出せない」といった悲鳴に近いような内容が相次ぎました。

つまり120円を超えるようなドル高が続くと米国の産業界は悲鳴を上げる・・。

米国の中西部や南部の労働者の支持を得て当選したトランプはこうした産業界の声を無視できないと思います。

一方で、トランプ政権の中枢にいるウォール街出身者は、ドル高を好む傾向にあります(ドル高であれば海外資金を米国に呼び込みやすい。国や企業の資金調達も有利に行え、ウォール街も潤う)。

こうしたことから、私は基本的には現在の110円~115円のレンジ相場が米国の産業界、金融界、政策当事者の各々にとって、それなりに居心地のよい相場であり、日本としてもこのレベルであればまずまずといったところではないかと思えてしまうのですが、如何でしょうか。

ちなみに先般新しく発売されたトヨタのプリウス・プラグイン・ハイブリット(グレードS)の国内の税抜価格は302万円(『こちら』)。

米国では27,100ドル(『こちら』)。

両者は微妙に違うのかもしれませんが、この2つを均等させる為替レートは111円44銭です。

もっともこれから先、いろいろなことが起こってきます。

たとえば:

①フランスの大統領選挙の結果がどうなるか

②37%と歴史的に低い支持率(『こちら』)にトランプ政権が耐え続けることが出来るのか

③トランプ政権は先週末フロリダで北朝鮮を集中討議したとのことだが、今後どうなるのか

そういった意味では不透明感が漂い続けることになりそうです。

なお詳しくは番組をご覧になって頂ければ幸いです(明日、夜9時30分より再放送)。

| | コメント (0)

2017年3月 6日 (月)

リスクシナリオを頭の片隅に入れておく

今朝、北朝鮮がミサイルを発射したかもしれないとのニュースが報じられています(『こちら』)。

真偽のほどは分かりませんが、北朝鮮については米国が軍事作戦を考えているとのニュースも伝わってきています(『こちら』)。

またフランスでルペンが大統領に選ばれることになれば、ユーロは瓦解へと向かって動き出します。

個人投資家の方は、こういったリスクシナリオもあり得ると「頭の片隅に入れておく」ことが必要です。

| | コメント (0)

2017年2月28日 (火)

インベスターの眼力

昨晩は日経CNBCテレビ、日経ヴェリタストークに出演しました。

タイトルは『インベスターの眼力』(再放送は、明晩9時30分から)。

なおパソコン、スマホでもご覧になれます(『こちら』をクリックしてください)。

| | コメント (0)

2017年2月26日 (日)

1年間の動き

日経ヴェリタスの坂本編集長がツイッターで

「トランプ米大統領の言動に右往左往する相場展開が続きますが、こんなときこそ長期的に伸びる企業を見極めるのが投資の王道のはず」

と語っていました(『こちら』)。

たしかに、ときに1歩下がって、より大きな視点からマーケットを見てみるのも重要です。

そう言えば、今日2月26日は、私が前回本を出してからちょうど1年目に当たります(『こちら』)。

この本は日経平均株価よりもダウ平均株価への投資を勧めるものでした。

幾つか理由はあるのですが、一つは日経平均が225銘柄の株価の平均なのに比して、ダウ平均がたった30の銘柄から成り立っていること。

玉石混交の日経平均は「石」に引っ張られる可能性があるというものでした。

さて、昨年の2月26日から今日までの1年間をふり返ってみると、この間にいろんな出来事がありました。

昨年の初めには中国のハードランディングに警鐘を鳴らすソロスの発言が注目され、2月中旬にはドイツ銀行による巨額赤字が嫌気されました。

6月にはBrexit(英国によるEU離脱)の国民投票結果を受けて株価が下がり、11月にはトランプが米国の大統領選に勝利しました。

いろいろな出来事があった1年でしたが、この間の指標を比較してみると、まず円ドルの為替は(いろいろあったにもかかわらず)、実は結果的には似たようなレベルにあります。

昨年2月26日 TTM 113円02銭

先週末NYの為替 112円13銭

日米で平均株価が1年間でどう変化したかですが、

昨年2月26日 日経平均 16,188.41円

先週末の日経平均 19,283.54円(1年間で+19%

昨年2月26日 ダウ平均 16,639.97ドル

先週末のダウ平均 20,821.76ドル(1年間で+25%

と、米国株の方に軍配が上がりました。

個別株の動きは区々ですが、世界のトップ10の会社の株価(時価総額)がどう変化したかを表にまとめてみました。

2015年末の時価総額をベースに世界トップ10の会社の時価総額がどう変化したのかを調べたものです。

Mkt_cap2

| | コメント (0)

2017年2月15日 (水)

iPhone 8

Apple が Samsung Display から iPhone 8 用に有機ELを購入するとの契約をしたと報じられ、Apple の株価は史上最高値を更新しました(『こちら』)。

Click01_samsung_021417_company

上の写真は有機ELの特性を示すために、Samsung Display社の写真をInvestor's Business Daily News が掲載したもの(『こちら』)ですが、 iPhone 8 では有機ELを使うことにより、エッジのところまで画面がくるとか(画面が包み込むようになるイメージ)、

手のひらにフィット感を持たせるような若干のまるみを持ったデザインになるかもしれません(『こちら』のサイトのコンセプト動画の2つ目)。

株価が史上最高値になったからといっても、これは自社株買いの影響で株数が減っているため。

時価総額では2年前の方が高かったし、会社の当期利益も1株当たり利益(EPS)も2年前に比べれば見劣りします(『こちら』)。

またApple の株を昨年末買い増ししたバークシャーは現在8800億円相当( $7.74 billion)のApple の株を持っているとか(『こちら』)。

これはApple 全株の約1%に当たるのだとか・・。

Apple だからこそ、いろいろな話がニュースになって報じられますが、はたして iPhone 8 はいったいどんな製品となって市場に登場するのか・・。

今年は初代 iPhone が登場してから10周年にあたります。

| | コメント (0)

より以前の記事一覧