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2011年11月20日 (日)

逆境下の資産運用指南

『逆境下の資産運用指南』と題する文章が本日の神奈川新聞に掲載されました(下記)。

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(上の画像をクリックすると約4倍に拡大表示され読めるようになります)

これは拙著『マネー大激震』の書評です。

この本の76頁に『日本株に投資してきた投資家は過去25年間、損してきた』と題する表(下記)があります。

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つまるところこの本では不用意にインデックス投資などはせずに、パフォーマンスの悪い株には断捨利を実施せよと主張しました。

先週末の日経平均は 8,374円。この本の発売日(今年7月26日)の日経平均は 10,097円でしたので、本書を買って断捨利をされた方は、今では「振り返ってみて良かった」と思われていると思います。

神奈川新聞の書評も、あるいは10月27日にご紹介した日刊ゲンダイの書評(『こちら』)も

「クロをシロと言い切り、癒着や談合、なれ合いで大きくなってきた既得権型の日本企業株へ投資することに警鐘を鳴らしている」

ことを評してくれています。

繰り返しになりますが、オリンパスでは高山社長も菊川前社長も『過去の買収は適切に実施し、不正行為は一切ない』と断言してきました。

11月7日に週刊朝日が損失隠しを報じ8日に会社が謝罪会見を行うまで、ブルームバーグ(10月17日)、フィナンシャルタイムス、ウォールストリート・ジャーナルなどの海外メディアが何を報じようと一貫してクロをシロと言い張ってきたのです。

10月17日にブルームバーグが疑惑についてかなり詳細な記事を報じましたが、この時点でこの海外メディアの報道を信じてオリンパス株を売った人は1,555円で売却できました。

逆に経営陣のクロをシロとする発言を信じてしまった人は先週末は625円でしたので、随分と損をしてしまったことになります。

過去にもたとえば1999年のプリンストン債事件がありました。

このときは、結果的には紙くず同然となった損失先送り商品であるプリンストン債に対して、数十社の日本企業(ヤクルト、アルプス電気など)が総計1000億円を超える資金を投入していました。

投資家は自分の身は自分で守らないと身ぐるみ剥がれてしまうことにもなりかねません。

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