« その後のNVIDIA株 | トップページ | 以前よりは少しは改善したが・・ »

2017年9月18日 (月)

“It could happen” なのか

There was one final meeting the next morning, with General Walter C. Sweeney, Jr., Commander in Chief of Tactical Air Command, who told the President that even a major surprise air attack could not be certain of destroying all the missile sites and  nuclear weapons in Cuba.

That ended the small, lingering doubt that might still have remained in his mind.

翌朝、ダメ押しの会談が、戦術空軍司令官のウォルター・C・スウィーニー・ジュニア将軍との間で行われた。

将軍は大統領に対し、大規模な奇襲爆撃をやったとしても、キューバにあるすべてのミサイル基地と核兵器を確実に破壊できるとはいえない、と語ったのである。大統領の心中にまだ残っていたかもしれない小さな、去りやらぬ疑念に、これでケリがついた。

* * * * *

上の英文はロバート・ケネディ著の『Thirteen Days』の一節(38頁)。

日本文はその和訳で『13日間』(毎日新聞社外信部訳;中公文庫37頁)。

* * * * *

米国はこれまで第二次世界大戦、朝鮮戦争、ベトナム戦争、湾岸戦争、対アフガニスタン、対イラクといろいろな戦争をしてきましたが、相手が核兵器を持っている国との戦争はしてきていません。

いちばん戦争に近くまで来たのが、このキューバ危機。

このときキューバに対して奇襲爆撃を行うことも検討されましたが、たとえ大規模に攻撃しても完全にキューバの核兵器は破壊できるとは限らないとして、これを行うことを控えました。

米国のDefense Intelligence Agencyによると、北朝鮮の金正恩のコントロール下にある核兵器は最大で60基。実際にはこの数よりもずっと少ないとする別の独立した専門家の意見もあると言います(8月8日付ワシントンポスト紙『こちら』)。

いずれにせよキューバのときと同じで米国は北朝鮮に対して核攻撃でもしない限り、通常兵器では、如何に大規模爆撃をしかけても、北朝鮮の核兵器は除去しきれない(エバンス・リビア元米国務次官補代理『こちら』)。

川上高司氏が新潮45(10月号)に寄稿したところによると、日本政府の計画では(中略)

『米軍が北朝鮮を先制攻撃する場合、米国は事前に約20万人の在韓米国人の退避行動を始めるはずであるから、それに合わせて邦人の退避を進める』

とのことです(同誌18-19頁)。

ちなみに韓国には約3万8000人の在留邦人、約1万9000人以上の短期滞在者がいて、合わせると5万7000人になると言います(前掲誌18頁)。

人類は55年前のキューバ危機を乗り切りましたが、はたして今回はどうなるのでしょうか。

『衆議院議員選挙があるということは心配しなくてもいいということだよ』―こう語る人もいますが・・・。

* * * * *

Its economy is only a fiftieth as big as that of its democratic capitalist cousin, South Korea. Americans spend twice its total GDP on their pets.

北朝鮮の経済は、韓国(北朝鮮とは従兄弟のような関係だが民主主義、資本主義の国)の50分の1の大きさしかない。

米国人は北朝鮮のGDPの2倍もの金額をペットに費やしている。

* *

上記は英国のEconomist誌の8月5日付記事(『こちら』)。

この記事のタイトルは『It could happen』というものでしたが、仮に『It happened』ということになれば、たいへんなことになります。

|

« その後のNVIDIA株 | トップページ | 以前よりは少しは改善したが・・ »

コメント

コメントを書く



(ウェブ上には掲載しません)


コメントは記事投稿者が公開するまで表示されません。



« その後のNVIDIA株 | トップページ | 以前よりは少しは改善したが・・ »