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2018年4月22日 (日)

人生100年時代

人生100年時代という言葉をよく耳にしますが、実際に新聞に載る著名人の死亡欄を見ても、享年100歳といった言葉に驚かなくなりました。

先月、桜が満開だったときに、スタンフォード時代のクラスメート(Aさん)が米国から東京に観光でやって来ました。

クルマで都内の桜の名所を案内したときに、Aさんの両親が彼女の自宅のすぐ近くのRetirement Community に住んでいるという話が出てきました。

『Palo Alto の私の家から車で5分なの。近くにいるから安心でいいわ』

とAさん。

彼女の両親が住むのは、Vi という名のRetirement Community

シリコンバレーに詳しい人ならご存知だと思うのですが、VC (Venture Capitalists)のオフィスがたくさんあるSand Hill Road にあります。

住所は620 Sand Hill Road で、道路を挟んで向かい側はスタンフォードショッピングセンターという位置関係。

「こういったRetirement Community に入るのにはいったいいくらかかるのだろう」

Aさんが帰国した後、ちょっと気になって調べてみると、入居一時金が約1億円。

これに加えて月額料金が約50万円という値段設定(注:Vi のウェブサイトに行くと、値段が出てきます)。

不動産の値段が高くなってしまったシリコンバレーならではの価格で、同じVi でもシカゴ郊外の Glenview の Vi はもっと手の届きやすい入居一時金になっています(それでも月額料金はあまり変わらない)。

さて、Aさんのご両親ですが、お父さんは100歳で極めて元気。

毎日水泳を楽しんでいるのだとか。

お母さんも98歳で、いまだにクルマを自分で運転しているといいます。

人生100年時代を実感しました。

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2018年4月15日 (日)

日本が学ぶべきシリコンバレーの精神

昨年の3月ですが、『日本が学ぶべきシリコンバレーの精神』と題するコラムを日経ヴェリタス紙のコラムに載せました。

以下、その一部を再掲します。

* * *

『シリコンバレーで起業 する日本人が増えてきている。

そんな起業家の先駆けとも言える坂本明男 さん(70)が日本に帰国 した際に東京で会った。

坂本さんは1968年にNECに入社後、 96年に退社して、シリコンバレーでホロ ンテック社(ネットワーク負荷分散装置 の開発)を設立。

この会社はすぐに世界 9ヶ国に拠点を有し、従業員数も200名 を超えるようになった。

その後、2001年にはネットマーケティング・ツールの開発を手掛けるオーラライン社を、そして 2002年にはデータベース・セキュリティ開発のアイピーロックス社を立ち上げるといった具合に、20年間にわたって次から 次へと会社を創業し、成長させて、大企業などに売却してきた。

現在は日米双方の複数の会社の役員を務め、シリコンバレーから車で40分ほどのところの海辺の町、アプトスと東京の双方に自宅を持つ。

1年の半分は日本、残り半分は米国といった生活を送る』

『シリコンバレーの人たちは、これから先、2年から5年間で成功が見えない会社はさっさと諦めて、新しい会社を起こしたり、別な会社に入社したりする。

「自分がいま勤めている会社は成功できない」(持っているストックオプシ ョンの価値がなくなる)──こう判断し た場合には、新しい職場に移ることが当 たり前で、それができない人はいない。  

もちろん逆に会社が突然破産すると か、会社を首になることもある。

このため多くの人が必死に就職活動をするといった経験をしているが、「みんなそれをたいしたリスクとは思わない」と言う』

『坂本さんによれば起業家に必要なのは、自分のアイデアは絶対に世界を動かせるという強い信念と、何があっても前に進めるという強固な意志だという。

「それにしても日本の大企業経営者は 捨てることができない。顕著な例が、機能が多すぎて不要なボタンがたくさんあ る製品群。

顧客候補へのアプローチも同様でB to Bのビジネスで1、2回セー ルスに行けば買ってくれる客かどうか分 かるはず。

私は2回ミーティングを持って、脈なしとあれば、アプローチをやめてきた。

会社経営には拾うことよりも捨てることのほうが重要です」

捨てることでスピードが加速される。

働く人が成功の見込みのない会社を諦め、

他に移ったり自ら起業したりするのも、ある種、捨てることに通じる。

日本がシリコンバレーから学べることはたくさんあるように思えてきた』

* * *

さてそんな坂本さんが本を出しました。

『カッコよく生きてあなたの給料を3倍にする法』

シリコンバレー流の仕事術が書かれていて、面白くてあっという間に読めてしまう本です。

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2018年4月 8日 (日)

ドルコスト平均法(3)

ドルコスト平均法には、それが有利な場合と不利な場合とがあります。

株価がどう推移していくかによって有利か不利かが決まるのですが、いくつかのケースを想定して、実際に数値を入れてみることで、どういった場合に有利なのか、そしてどういった場合が不利なのかが、分かるようになります。

たとえば、下記のような3つのケースを想定します(グラフ1)。

Dollar_averaging_2

ケースA 1期目 株価 100、2期目 50、3期目 100

ケースB 1期目 株価 100、2期目 150、3期目 100

ケースC 1期目 株価 100、2期目 100、3期目 100

図で言うと、谷になっている形状(青)がケースA

山の形状(緑)がケースB

平ら(茶)がケースC

です。

各々の場合に(1)最初に一気に投資する方法と、(2)半分ずつ2期に分けて投資する方法とを考えてみます。

(2)の方法がドルコスト平均法です。

総投資額を2,000とした場合、

(1)では、1期目に2,000を投資。

(2)では、1期目と2期目に、1,000ずつを投資。

両者の投資法で3期目がそれぞれいくらになっているかを比較します。

ケースAでは、

(1)1期目に一気に投資する方法では、3期目の資産は2,000

当初資産と同じ金額です。

(2)1期目と2期目に分けて投資、すなわちドルコスト平均法を取ると、3期目は、

[(2,000÷2÷100)+(2,000÷2÷50)]×100=3,000

つまりケースAのような場合には、ドルコスト平均法の方が有利な結果をもたらします。

次にケースBを見てみましょう。

ケースBでは、

(1)1期目に一気に投資する方法では、3期目の資産は、やはり当初と同じ2,000

株価は投資した時点と3期目には同じ水準に戻っているので、このときの資産は、当初資産と同じ金額になります。

(2)1期目と2期目に1,000ずつ分けて投資すると、3期目は、1,667

ケースBのように株価が上がった後に元に戻る場合には、ドルコスト平均法では株価が高くなった時点で株を買ってしまう部分が生じることから、最初に一気に投資する方法に比べて不利な結果をもたらします。

ケースCの場合は、株価が一定に推移しますので、

(1)1期目に一気に投資する方法だろうと、

(2)1期目と2期目に分けて投資する方法を取ろうと、3期目の資産は、当初資産と同じ。

ケースCの場合は、ドルコスト平均法は有利でも不利でもありません。

2_2

株価が第2図の(A)、(B)、(C)のように推移するケースはどうでしょうか。

総投資額を2,000として、

(1)の投資方法では、1期目に全額2,000を投資。

(2)の投資方法では、1期目と2期目に、1,000ずつを投資。

この想定のもとで、株価が(A)、(B)、(C)のように推移すると、

(A)のケース

一気に投資する場合は、4期目は3,500

ドルコスト平均法では、4期目は4,083

(B)のケース

一気に投資する場合は、4期目は3,500

ドルコスト平均法では、4期目は2,917

(C)のケース

一気に投資する場合は、4期目は3,500

ドルコスト平均法では、4期目は3,150

谷になるケース(A)ではドルコスト平均法が有利、山になるケース(B)ではドルコスト平均法が不利という点では、グラフ1も2も同じです。

ただ株価が直線的に上昇するケースではドルコスト平均法は不利な結果をもたらします。

たとえ一部にせよ(上記の例では半分を)、株価が当初に比して上がったところで、購入することになるからです。

* * *

以上を踏まえて、前回のブログで取り上げたヴァンガード社による1926年から2015年までの期間の1,069事例の調査結果を検討してみましょう。

『1,069例を調査した結果、全体の3分の2の割合で、最初に一気に投資してしまう方が、ドルコスト平均法よりも、有利な投資結果をもたらした』

との調査結果です。

これは、よく考えてみると当然とも言えます。

というのも、グラフ2の(C)のケースで見たように、相場が右肩上がりの時にはドルコスト平均法は不利な投資方法になってしまうからです。

ドルコスト平均法のように、少しずつ分けて投資してしまうと、(株価が右肩上がりの場合)、遅れて投資した分は、(最初に一気に投資した場合に比べて)、より高い値段で買うことになってしまうからです。

そしてアメリカの株式市場は基本的には、これまで右肩上がりで推移してきました。

ですからヴァンガード社による調査結果のようになってしまうのです。

* * *

さてここから先は「それでは実際にはどうするか」の問題になってきます。

ヴァンガード社による調査結果に重きを置き、一気に投資してしまうか。

それとも大恐慌やリーマンショックのような谷間が来るときには傷口を広げないことで知られる「ドルコスト平均法」を採用するのか・・。

『そもそも大恐慌やリーマンショックのようなケースはもはや考慮する必要はないのではないか』-そう思う人もいるかもしれません。

そういった人もいることも踏まえて、今年に入ってからの日本株の相場環境で考えてみましょう。

たとえばあなたが65歳になって今年の1月に退職したとします。

そして退職金2,000万円をもらい、これを株式投資に回すとします。

【最初に一気に投資する方法】

1月末に日経平均株価で株(指数)を購入(1月末 23,098円)

現在の資産は

2,000万円÷23,098円=865.9口

865.9口×21,567円=1,867万円

【1月末と3月末に2回に分けて投資する方法】

1月末:1,000万円÷23,098円=432.9口

3月末:1,000万円÷21,454円=466.1口

現在の資産は

899.0口×21,567円=1,939万円

「1,867万円」対「1,939万円」。

その差は72万円です(ドルコスト平均法の方が72万円ほど傷口が浅い)。

こうしたことを踏まえると、私としては、アップサイドをすべて取れなくても、ダウンサイドを小さくするとの観点から、ドルコスト平均法を考えてみるべきだと思うのですが、如何でしょうか。

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2018年4月 7日 (土)

ドルコスト平均法(2)

世界で最も読まれている株式投資本の一つがジェレミー・シーゲル教授の『株式投資』です。

1994年に初版が出て、現在原書(Stocks for the Long Run)では第5版。

私の手元にあるのは第4版の翻訳本ですが、この本では複数箇所においてドルコスト平均法が紹介されています。

この本の3頁(4月1日付の私のブログ記事を参照)や92頁の一節などですが、これらを読む限りシーゲル教授はドルコスト平均法についてポジティブな評価を下しているようです。

全世界で150万部を売り上げたというバートン・マルキール教授(プリンストン大学教授)の『ウォール街のランダム・ウォーカー』(原書はA Random Walk Down Wall Street)。

こちらの本では、ドルコスト平均法はどう扱われているのでしょうか。

私の手元にあるのは、第8版の翻訳本(2004年)ですが、397頁に『ドルコスト平均法はリスクを効果的に軽減する』との1節を設け、402頁まで5頁もかけてこの手法について説明しています。

その昔、私がゼミを取ったノーベル賞学者のウィリアム・シャープ(スタンフォード大学教授)も、『INVESTMENTS』という教科書の中でドルコスト平均法について説明しています。

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525~526頁です。

以下に解説部分の画像を載せます。

2

3

いま読み返してみるとシャープ先生の説明は面白いですね。

画像はクリックすると2倍の大きさになるので興味ある方は読んでみてください。

いずれにせよドルコスト平均法は米国の学者の間では真面目に検討されている投資法です。

日本の一部のマネー評論家が指摘するような『医学的に誤った民間療法のような「もっともらしいダメな話」』として、一刀両断に切って捨ててしまうような話ではありません。

きちんと検討に値する投資方法であることだけは確かなようです。

ただし、これから述べていきますが、ドルコスト平均法にはプラス面もあれば、マイナス面もあります。

残念ながら世の中に『これだ! これさえ守れば大丈夫!』といったような投資手法はありません。

きちんとプラス面とマイナス面を理解したうえで、これを採用すべきかどうかを、個人投資家の各々が決めるべき性格のものなのです。

それではドルコスト平均法のマイナス面とはいったいどういうものなのか。

これを取り上げた記事としては、(英語になりますが)下記のサイトを上げておきますのでクリックしてみてください。

『Why Dollar-Cost Averaging Is a Lousy Retirement Investing Strategy』  

以下、簡単にこの記事の要点を述べます。

『アメリカの投資信託運用会社であるヴァンガード社は、1926年から2015年までの期間に、ある投資金額を(a)一気に投資するのと、(b)12か月間にわたって12分の1ずつ投資するのと、どちらが最終的に多くの富に結び付いたか、1,069の例で調査をしました』

さて、ここで注記しますと、

①1926年1月~12月の12か月間、

次に

②1926年2月~1927年1月の12か月間・・

といった具合に、

1か月ずつずらして2015年12月まで進めると、1,069例になります。

『1,069例を調査した結果、全体の3分の2の割合で、(a)の一気に投資する方が(ドルコスト平均法よりも)有利な投資結果をもたらしたとの調査結果に辿り着きました』

ということは、ドルコスト平均法はやはり『医学的に誤った民間療法のような「もっともらしいダメな話」』なのでしょうか。

ジェレミー・シーゲル教授やバートン・マルキール教授の解説はどう解釈すればいいのでしょうか。

次回、もう少し詳しく説明します。

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2018年4月 3日 (火)

ドルコスト平均法(1)

前回記事でご紹介したジェレミー・シーゲル教授の『株式投資』に出てくる投資法。

すなわち、「大恐慌(1929年~)のような株価低迷期であっても、毎月15ドルずつダウ平均株価指数を買う方法」。

この方法は、一般にはドルコスト平均法と言われています。

ドルコスト平均法とは、要は、(株や投資信託などを)一度に購入しないで、均等額ずつ定期的に継続して買う(投資する)方法です。

英語では dollar cost averaging あるいは単に dollar averaging と言います。

仮にあなたが65歳だったとして退職金2,000万円をもらい、これを運用に回すとします。

この場合、

(A)一気に2,000万円を株式投資に回す

のではなくて、

たとえば、

(B)半年に1回、200万円ずつ5年間かけて投資する。

こちらの(B)の方が、ドルコスト平均法です。

別に「半年に1回」と決まっているわけではなくて、

むしろ一般的に言って、多いのは「毎月」です。

しかしここでは実際に過去の株価に照らし合わせて検証していきますので、

たんに私の作業の簡易性の観点からのみの理由で、

「半年に1回、200万円ずつ5年間かけて投資する」方法をとります。

さて早速(A)、(B)双方について、検証していきましょう。

時計の針を1929年の大恐慌時に戻します。

投資対象はダウ平均株価指数。

為替の影響は捨象して考えます(以下、2,000万円とあるのは「2,000万円相当ドル」とご理解ください)。

もしもこのときを起点として、その後の相場展開が1929年以降とまったく同じ道をたどるとすれば、コース(A)の場合、あなたが一気に運用(株式投資)に回した2,000万円は、

3年後には、なんと(!)、216万円にまで減少します。

すなわち、

2,000万円×[41.2ドル(1932年7月8日の株価)÷381.2ドル(1929年9月3日の株価)]=216万円

です。

元本は9分の1になってしまうのです。

そして元の2,000万円に戻るのは、25年後、そう、あなたが90歳になったときです(1954年11月23日、382.7ドル)。

この投資方法では、65歳から90歳になるまで、あなたはずっと含み損を抱えたまま過ごすことになります。

「あのときに投資しなければ良かった」と後悔し続けるわけです。

(もしも80代で死ねば、かなり後悔したまま死ぬことになります)。  

これに対して、退職金2,000万円を半年に1回、200万円ずつ5年間かけて(分割して)投資する方法を取った場合が「コースB」。

同じく大恐慌のときと同じ相場展開を辿ると仮定すると、投資元本は当初は減りますが、6年後、すなわち下図の通り1935年6月(あなたが70~71歳のときです)には、当初元本の2,000万円を回復します。

具体的なデータ、および計算結果は下図のとおりです。

6_4

コースBの場合、10年後(あなたが75歳のときです)には、資産は2,550万円にまで増えます。

そして、25年後(あなたが90歳のとき)には、なんと6,520万円にまでなっています。  

つまり、大恐慌のような相場展開のときには25年後の資産は、コースA、B、両者で歴然とした差が出てきます。  

コースA(一気に投資)では、2,000万円→2,000万円  

コースB(分散して投資)では、2,000万円→6,520万円  

冒頭のシーゲル教授の本が指摘するように、大恐慌のような相場展開の時には、

(B)ドルコスト平均法は、(A)一気に全額投資してしまう方法に比べて、

はるかに有利な結果をもたらすことが分かりました。

にもかかわらず、です。

日本で売れている、いわゆるマネー本の多くは、ドルコスト平均法に懐疑的です。

たとえば私の手元にある本のなかには、以下のような記述のものもあります。

『投資できるお金が相当額あれば、一気に投資してしまう方が、機会損失が小さいし、手数料も少なくてすむ。投資をする場合に、資金を分割して投資タイミングをずらすことに「時間分散の効果がある」などという人がいるが、これは合理的でないので注意しよう。運用の世界には、医学的に誤った民間療法のような「もっともらしいダメな話」が多々あるので注意しよう』

さて、ほんとうにドルコスト平均法は、医学的に誤った民間療法のような「もっともらしいダメな話」なのでしょうか。

次回はこの点について検討していきます。

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2018年4月 1日 (日)

相場の下落(4)

大恐慌のような時にも、あまり傷口を広げない(といった意味での)「有効な」投資法とは?

ペンシルバニア大学のジェレミー・シーゲル教授の著書『株式投資』(日経BP社、2009年)によると、

大恐慌(1929年~)の株価低迷期であっても、

毎月15ドルずつダウ平均株価指数を買ったとすると、

20年後の時点での年率利回りは、

同じ期間に同じ金額を債券に投資し続けた場合の年率利回りを圧倒的に上回る。

すなわち、この方法では、

『投資元本は1949年には9,000ドルにまで膨らみ、年率利回りは7.86%と、債券の2倍以上になっていた』(前掲書3頁)

とのことです。

ほんとうにそうなのでしょうか。

ダウ平均株価は、1929年から下落しました。

それもピーク時の9分の1という想像を絶する下落です。

そして元の水準に戻るのに25年間を要しました。

このことを考えると、シーゲル教授の著述はちょっと信じられない気がします。

当初は私もそう思って半信半疑の気持ちで、大恐慌時の株価推移のグラフ(下図)を眺めてみました。

1929119551_2_2

そしてしばらくすると納得しました。

確かにダウ平均株価は、1929年から下落し、元の水準に戻るのに25年間を要しました。

すなわち1954年になって初めて元の水準を回復したのです。  

しかしながら、この25年間の軌跡をもう少しよく見てみると、1929年から32年までの3年間は下がり基調です。

そして32年にボトム(41.2ドル、32年7月8日)に達した後は、54年までの22年間は基本的には上がり基調なのです。

この上がり基調の間は、ダウ平均株価への投資はポジティブなリターンを生みだしてきました。  

毎月運用にお金を回すという行動パターンを取ってきた人が、1932年7月の時点で、ダウを購入(@41.2ドル)したとして、この部分の投資(41.2ドルで買った分)は、1954年11月には9倍になった(@382.7ドル)ことになるのです。

だとすると、シーゲル教授の言うように、大恐慌のときにも、毎月同額を株式投資に回すという投資方法は理にかなった投資方法になるのではないか・・。

私はさっそく検証してみることにしました。

次回くわしくその検証過程をご説明します。

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