2017年6月25日 (日)

NPO法人

先週木曜日に私が理事を務める『NPO法人』の第3期通常社員総会があり、総会終了後、理事会が開催されました。

総会ではNPO法人設立時(2014年)から理事の任にあった6名と監事1名が全員再選され、今年度(第4期)の事業計画、予算など6件の議案もすべて承認されました。

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詳しくはウェブサイト(『こちら』)に記載されることになりますが、代表理事を務めるのは設立時より辻哲夫さん(元厚生労働事務次官)。

理事は辻さんのほか安本和正さん(熊谷総合病院理事)、福田惠一さん(慶應義塾大学医学部循環器内科教授)、川口健一さん(東京大学生産技術研究所教授)、小森杜喜子さん(ラジオNIKKEI医学番組プロデューサー)、そして私の6名。

監事は梅田明彦さん(元りそな銀行副頭取)。

先日のブログ(『こちら』)でも書きましたが、ビジネスの世界にいた人たちは For Profit の組織運営(経営)の経験はありますが、For Non-profit の組織での経験は通常ありません。

その意味で、これまで3年間このNPOとかかわるなかで、学ぶことがたくさんありました。これからも微力ながら鋭意がんばっていきたいと思います。

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2017年6月21日 (水)

MBS、皇太子に就任

サウジアラビアの若き実力者、31歳のムハンマド氏(現在のサルマン国王の息子)が副皇太子から昇格して、皇太子に就任(『こちら』)。

              Mohammed_bin_salman_alsaud_2

  Mohammed bin Salman CC BY-SA 3.0 via Wikimedia Commons

これまで皇太子だったナエフ氏(Mohammed bin Nayef)はその任を解かれ、内務大臣などの全ての役職も剥奪されたとのこと。

ムハンマド氏(Mohammed bin Salman)は頭文字をとってMBSとも称されてきました(『こちら』)。

カタールとの対立を強め、イエメン内戦にも介入するサウジ(『こちら』)。

中東情勢は混迷の度合いを深めます。

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2017年6月 4日 (日)

若い異才 すくい上げる仕組みを

本日の日経ヴェリタス『Money Never Sleep』のタイトルは、『若い異才 すくい上げる仕組みを』。

Gunosyの共同創業者、関喜史さん(29歳)と先日面談しました。

関さんいわく、

『私は現在「未踏ジュニア」プロジェクト(経産省後援)で、プログラミングが得意な17歳以下の子供たちに接しているが、日本には優秀な子供たちがたくさんいる。

こうした子供たちをすくい上げる仕組みが必要だと思う』

ちなみに「未踏ジュニア」については『こちら』をご覧ください。

以下は本日の『Money Never Sleep』の一部(全体の20%くらいです)。

全文については是非日経ヴェリタス紙をご覧ください。

* * *

『全ての科目をそつなくこなし協調性にも富む――。

そんな人材が社会に出て上層部を形成しているのがいまの日本だ。

コンピューターは専門部署に任せていると言う経営者も多い。

しかしこれからの時代、それでは取り残されてしまうだろう。

一つの分野に秀でていれば、たとえ他は至らなくても目をつぶる。

学校でも会社でもそういった意識改革が必要だ。

プログラミングの世界では有能な人のコードの生産性(プログラム・コードを書くスピード)は普通のプログラマーの100倍にもなるという。

そこでは旧来の生産性の概念はもはや通用しない。

理研のAIユニットは一部では「最後の希望」とささやかれる。

我々に残された時間はそんなに多くない。

日本の逆転を託せる人材を発掘し、育てる仕組みが必要だ』

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2017年5月 6日 (土)

高等教育の無償化と憲法改正

高等教育を無償化するには憲法改正が必要か。

この問題は憲法 第八十九条との関連で議論になることが多い。

まず 第八十九条を見てみよう。

【第89条】 公金その他の公の財産は、宗教上の組織若しくは団体の使用、便益若しくは維持のため、又は公の支配に属しない慈善、教育若しくは博愛の事業に対し、これを支出し、又はその利用に供してはならない。

* * *

前段はいいとして、後段の「公の支配に属しない慈善、教育若しくは博愛の事業」に対して、公金その他の公の財産を支出することは憲法上、認められない ― このことに留意が必要だ。

* * *

つまり「公立高校」の無償化は問題ないとしても、私学の場合は 第八十九条に言う「公の支配に属しない・・教育」との関連で議論になりうる。

これに対して例えば小嶋和司・大石眞「憲法概観」(有斐閣双書)は次のように述べる。

『この点において、学校法人等の「経常的経費」への助成措置を定めている私立学校法(昭24法270)、とくに私立学校振興助成法(昭50法61)の合憲性が、しばしば問題とされる。

これについては安易な包括的支出を抑止するための具体的措置が講じられている限り、違憲とはいえないと考えられる』(241-242頁)

清宮四朗「法律学全集3 憲法Ⅰ」(有斐閣)はもう少し慎重に次のように述べる。

『もっとも問題になるのは、「公の支配に属さない事業」とは何を意味するかである。

種々の説が行なわれているが、国又は地方公共団体の監督・指導によって、組織・運営の自主性が失われていない私の事業と解すべきであろう。

これに対し、人事、予算、事業の執行などについて、自主性を失うとみられるほどの強い監督を受けるものは「公の支配に属する事業」である。

現行法の例によると、私立学校法は、学校法人に対し補助金等の助成をなすのに関連して、所轄庁は、業務または会計に関し報告を徴すること、助成の目的に照らして不適当であると認める予算の変更を勧告すること、違法の行為をした役員の解職を勧告することができるとしている(私立学校法59条)。

また、社会福祉事業法(56条)、児童福祉法(56条の2)などにも同じような規定がある。

しかし、この程度の監督では、事業はなお自主性をもち、公の支配に属するものとはみられないから、助成との関係からみて、憲法上の疑義が残される。

憲法の規定は、公的な財政的援助に伴い、私的事業の自主性を害することを嫌って設けられたものであろうが、援助をする以上は事業の自主性は認めず、事業の自主性を認める以上は援助はしないと割り切っている憲法の態度そのものが、立法論としては、問題である。

わが国の私立学校等の経営の実情はこれに対する反省材料与えている。

慈善、教育、博愛等の事業は、事業としては、公共性の強いものであり、性質上国家も尽力すべきものである。

私人がそれを行う場合は、国家の力不足補う意味がある。

したがって、国家がそれに財政的援助を与えるのはむしろ当然であり、望ましいことである。

にもかかわらず、事業の自主性にこだわって、援助をしぶるのは、憲法自身の矛盾とみなされる』(265-266頁)

阪田雅裕編著「政府の憲法解釈」(有斐閣)には、この問題に関する国会での政府の答弁、答弁書などが収められている(237-242頁)。

長くなるので全文を記すことは控えるが、要は次の文章に要約される。

『政府は、国等が民法の規定(平成18年法第50号による改正前)に基づき設立される公益法人に対する程度の監督権限、すなわち法人設立の認可権や一般的な監督権限を有するのみでは「公の支配に属」するとはいいがたいとして、慈善・博愛の事業については社会福祉事業法などを、教育事業については私立学校法等を特別に制定し、これらの法律に基づいて国等が法人の人事や財務に対しても一定の権限を持つことが、第89条の下での公的な助成が許容されるための要件であるとしてきた』(238頁)

* * *

以上、現行憲法の下でも「公立」の高等教育無償化は問題ないし、私学であっても(解釈上疑義は残り得るものの)問題なく対応可能であると言い得る。

斯かる状況下で、高等教育無償化を実現する為に憲法を改正するというのは、国民には理解されにくいのではないか。

ほんとうにこれを実現したいのであれば、まずは「公立」の高等教育無償化を「予算措置を講じ法律で定める」のが第1歩だと思う。

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2017年5月 4日 (木)

マクロン vs. ルペン

昨日のマクロン対ルペンのTV討論。

2時間半と長いのですが、『こちら』ですべてご覧になれます(英語の訳も聞こえてきます)。

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両候補が向かい合うセッティング、そして2時間半に及ぶ長い討論など、米国の大統領選とはまただいぶおもむきが違います。

はたして有権者の審判はどちらに・・?

現地メディアは、討論終了後の調査では「63%の視聴者がマクロン優勢と感じた」と伝えているようですが・・。

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2017年5月 1日 (月)

25歳の年齢差

いずれ日本のメディアでも書かれることになるのでしょうが、フランスの大統領候補となったマクロン。

彼は39歳なのですが、7人の孫(正確には step-grandchildren)がいます(『こちら』)。

奥さんが25歳年上(現在64歳)で、結婚した時にはすでに彼女には3人の子どもがいました。

マクロンが彼女に出会ったのは彼が15歳の時(『こちら』)。

彼女は学校の先生で、彼は生徒の一人でした。

このとき彼女は別の男性(銀行員)と結婚していてすでに3人の子供がいました。

マクロンは彼女と恋におち、2006年に彼女は離婚して、その翌年に2人は結婚。

このとき彼女は54歳、マクロンは29歳でした(『こちら』)。

* * *

フランスのロスチャイルドで働いた(2008-12年)こともあるマクロン(『こちら』)。

5月7日の決選投票で勝つのは、マクロンかルペンか・・・。

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2017年4月23日 (日)

大企業からベンチャーへの転職

誰もがその名を知るような大企業で順調なビジネスマン人生を歩んでいる人。

そんな人が、産声を上げたばかりのベンチャー企業からヘッドハントされたら・・?

本日の日経ヴェリタス『Money Never Sleep』のタイトルは、『キンドルの成功支えた日本人』。

2014年からほぼ月1回のペースでこのコラムへの寄稿を続けてきましたが、早いもので今回で18回目になりました。

* * *

「ビジネスクラスのチケットを用意するので本社があるボストンまで来てほしい」

米化学大手デュポンで当時、日本法人幹部だった桑田良輔さんは、200年近い歴史をもつ デュポンで、米国人以外で初のグローバル事業の部長職に任ぜられた人。

大企業デュポンの幹部として将来を嘱望されていた桑田さん(当時43歳)が設立間もないベンチャーに転職したのはなぜだったのでしょうか。

詳しくは本日発売の日経ヴェリタス紙面をお読み頂きたいのですが、彼は米国のベンチャー企業「E Ink社」の5番目の経営幹部として同社に入社することを決断。

2001年のことでした。

CEO、CFO、CTOなど他の4人は全員米国人で、桑田さんだけが日本人だったとのことです(彼は同社の販売担当副社長に就任)。

この会社はもともと米マサチューセッツエ科大学のメディア・ラボが開発したE Inkの技術をジョセフ・ジェイコブソン博士ら中心となって、これを企業化しようとのことで作られた会社。

E Inkを利用したディスプレイは液晶よりも消費電力が少なく、視野角も広い・・。

戸外の太陽光の下でも読め、紙に印刷された書籍を読む感覚に近い・・。

しかしながら、当時この製品を日本やアジアの大手電子機器メーカーなどに持ち込んだところ、答えはどこも同じだったと言います。

「E Inkはカラー表示が出来ない(当時)。動画にも不向き。カラーの動画に適するよう な製品を開発してくれれば採用を考えてもいい」

誰もが首を横に振る中で、唯一この技術に関心を示したのが、アマゾンの創業者ジェフ・ベゾスでした。

桑田さんたちを前にしてアマゾンのジェフ・ベゾスが語った言葉とは・・?

詳しくは日経ヴェリタス紙面をご覧になって頂きたいのですが、今ではキンドルに採用され、馴染み深い存在となったE Inkディスプレイの誕生の裏にはこんな秘話があったとは・・!

私も桑田さんにお会いして直接話を聞くまでは詳しいことは知りませんでした。

ところでE Inkは現在ではキンドルのみならず、日常のあらゆる場面で使われています。

たとえばスーパーの棚にヨーグルトが並んでいるとします。

その棚の下のところに1パック150円といった液晶のような表示があると思いますが、あれは多くの場合、E Inkです。

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   (Photo by Danny Choo

液晶よりも消費電力が少なく、視野角も広いといった特性を活かしているのです。

2008年、E Ink社は台湾のファミリー企業に買収され、彼らのもとでさらに一層の業容を拡大していきます。

せっかく桑田さんという逸材がE Ink社の経営幹部にいながら、日本企業がこの米国生まれの最先端技術の商業化にからむことは結局ありませんでした。

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2017年4月11日 (火)

北朝鮮の政治日程

11日(本日) 最高人民会議

11日(本日) 金正恩委員長の党第一書記推戴5周年

15日(土曜日) 金日成国家主席生誕105周年

25日(火曜日) 北朝鮮軍創建85周年 軍事パレード

こうした政治日程が予定される中で、米空母 Carl Vinson は当初の豪州向けの進路を変更して、朝鮮半島に向うことに(25日頃到達予定)。

グーグルは米空母の展開図(どの空母がどこにいるか)を出しています(『こちら』)が、これは少し古くて2月23日現在のもの。

なおグーグルのこのマップは 『こちら』 から取ったもののようですが、オリジナルのデータの方は4月5日現在にまでupdate されています。

上記のように北朝鮮の政治的、軍事的イベントが続きますが、こうしたイベントを機に北朝鮮が更なる挑発的行為に出ることを、厳に慎むことを祈ります。

* * *

話は変わりますが、今週発売のエコノミスト誌に『拙著』の書評が載りました。

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全文は『こちら』でご覧になれます。

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2017年4月 4日 (火)

北朝鮮問題

トランプ米国大統領は、中国の習近平主席と6、7日に米フロリダ州パームビーチにあるトランプ大統領の別荘「マール・ア・ラーゴ」で首脳会談を行う。

会談を前にしてトランプ大統領は、北朝鮮問題については

「中国は北朝鮮に対して大きな影響力を持っている。中国は北朝鮮問題でわれわれを助けるか、そうしないかを決めるだろう。もし中国が手助けするなら中国にとって非常に良いことだ。もし手助けしないのなら誰にとっても良くないことだ」

とし、

「もし中国が北朝鮮問題を解決しないのなら、われわれがする」

と語ったという(日経新聞昨日夕刊および『こちら』など)。

中国は2月18日、同時点で通関手続きを済ませていない北朝鮮産石炭の輸入を17年末まで停止するとの公告を出している。

しかし今週号のエコノミスト誌によると、中国は石炭貿易に厳しい顔をする一方で、

「鉄・鉄鉱石の輸入を続けることで金正恩政権の外貨収入を一定程度保証する―。石炭に関しては初めて本格的な制裁に乗り出す構えを見せながらも、鉄・鉄鉱石についてはそんなカードを残している」(同誌82頁)

という。

国連は北朝鮮に対する制裁措置の実施状況の報告を加盟国に求めているが、アフリカ54か国のうち約8割がこれを報告していない。北朝鮮の影響力が及んでいる可能性がある。

金正男氏暗殺のニュースが報じられてから初めて、「それまでマレーシアが北朝鮮国民にビザ(査証)なしの入国を認めてきていた」ことを知った人も多いだろう(3月6日から中止;なお両国間のこれまでの関係については『こちら』を参照)。

「北朝鮮は必ずしも孤立していない。その外交力をあなどってはならない」

と上述のエコノミスト誌は報じている。

米中首脳会談の結果はどういったものになるのだろうか。4月1日のロイター・コラム(『こちら』)は、

(トランプが)「行動することが惨事の引き金になる可能性もある。だが、何もやらないままでは、さらに悲惨なものとなるかもしれない将来の紛争を招いたと、非難されることになるかもしれない」

と結んでいる。

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2017年4月 1日 (土)

ジャクリーン

昨日は公開初日に映画「ジャッキー」を観てきました。

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そもそもジャクリーン・ケネディ(ジャッキー)について興味を持ったのは、ニューヨーク・タイムズの記事を読んだときです。

2011年9月12日付の記事(『こちら』(注)ウェブ上では9月11日となっているが記事として印刷されたのは9月12日)で、

歴史家アーサー・シュレンジンジャーによるジャクリーンへのインタビューが公開されたことを報じるものでした。

夫であるケネディ大統領の死後、ジャクリーンは3度のインタビューに応じています。

ジャクリーンの娘で前駐日大使だったキャロライン・ケネディ氏によると、3度のインタビューのうちで、「もっとも貴重なもの」(『こちら』 の記事で紹介されているキャロライン・ケネディ氏によるコメント)は、1964年に行われた歴史家アーサー・シュレジンジャーによるインタビュー。

大統領の死後4か月も経っていない中で行われたもので、約8時間に及ぶインタビューのテープは公開されることなく、ずっと封印されたままでした。

そして1994年。

インタビューが行われた30年後にジャクリーンは64歳で逝去。

まもなくしてキャロライン・ケネディ氏のもとに、それまで金庫に保管されていたインタビューの書き起こしが弁護士によって届けられます。

インタビューのテープを公開するかどうか、キャロライン・ケネディ氏は迷いますが、熟慮の結果、これを公開することを決断。

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父親のジョン・F・ケネディによる大統領就任後50年にあたる2011年に公表します(冒頭のニューヨーク・タイムズ記事はこれを報じたもの)。

ABCテレビはこのときの模様を、キャロライン・ケネディ氏をスタジオに招きながら放映しています(『こちら』でご覧いただけます)。

なお、ご関心のある方は、CDの形で売られているこのインタビュー・テープを購入することも出来ます(『こちら』)。

昨日公開された映画「ジャッキー」で、ジャクリーンを演じたナタリー・ポートマンはこのテープを何度も聞きながら、ジャクリーンのイメージを膨らませていったといいます(ジャクリーンのインタビュー・テープの一部は『こちら』で試聴できます)。

これから映画「ジャッキー」をご覧になる方は、当時のジャクリーンの肉声を聞いた後で、映画を観てみるのも面白いかもしれません。

拙著にも書きましたが、ジャクリーンはこのインタビューのなかで、ド・ゴール仏大統領については「極端に自己中心的な人物」と評しています。またマーティン・ルーサー・ キング牧師については「偽善者」と辛辣なコメント。キング牧師は平和的手段によって人種差別問題の解決に貢献したのですが、その死後に女性関係の醜聞が明らかにされています。なおジャクリーンのインタビューを書籍化したものはアマゾン・ジャパンでも購入できるようです(『こちら』))。

映画についての若干の感想。

「ジャッキー」の主演女優ナタリー・ポートマンの演技について一部には「あまりにもアカデミー賞を意識しすぎた演技」との批評もあったようです(彼女は主演女優賞にノミネートはされたものの、最終的にはラ・ラ・ランドのエマ・ストーンが同賞を受賞)。

その批評の意味するところは、恐らくは「優等生的な演技」とか「細部にまで計算し尽くされた演技」といったような意味で、「遊びのない演技」といったような批判なのかもしれません。

しかしながらハーバード出の優等生であるポートマンがアカデミー賞を意識するのは当然であり、私としては映画を観ていてそのことが気になることはありませんでした。

神父と「ジャッキー」の会話など胸に響く内容のものもあり、総じて上質な映画に仕上がっていると思いました。

敢えてこの映画の批判を一つあげるとすればキャスティング。

ロバート・ケネディの役にピーター・サースガードを持ってくるは「ちょっと」と思いました。

あまりにも外観というかイメージが実物と違い過ぎてしっくり来ない・・・。

「Thirteen Days(13デイズ)」でロバート・ケネディを演じたスティーヴン・カルプの方が実物と違和感なく、観ていてストーリーの中に入り込むことが出来ました。

なおこのブログ記事のタイトルをジャッキーとせずにジャクリーンとしたのには、上記のABCテレビのインタビュー(『こちら』)で、インタビューアーも、キャロライン・ケネディ氏も、共にジャクリーンと言っているからです。

ジャクリーンの肉声はABCテレビのこのインタビューのなかでも聞くことが出来ます。

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