2017年11月 7日 (火)

創造性、革新性を引き出す

『Conservatory、つまり温室のようなところに入ると、不思議とアイデアが浮かぶんだ。

だから新しい本社ビルにはConservatoryを作りたい。会社のみんなの創造性、革新性を思いっきり引き出したいんだ』

こう語ったのはアマゾンのジェフ・ベゾス。

本社ビルをデザイン・設計することになったNBBJ社とのミーティングでの一コマでした。

ベゾスの意向を受け、NBBJがデザイン・設計したのが、巨大な球体のConservatoryを敷地内に有する本社ビル

(下記写真は元々はNBBJ社のもので、私は17年5月6日付WIREDの記事(『こちら』)から拝借しました)。

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以上の話は、本日の講演会で来日中のスティーブ・マッコーネル氏(NBBJ社マネージング・パートナー)が語っていたもの。

NBBJ社は、アマゾンだけでなく、中国テンセント、韓国サムスン(北米本社)などのオフィスのデザイン・設計を手掛けているとのことですが、

共通するのは、従業員の創造性・革新性を如何に引き出すか、そして、それを実現するためにオフィスビルのデザイン・設計はどうあるべきかの視点だとのこと。

ちなみに脳科学の研究者によると、身をもってリスクを体感すると脳が活性化して、新しいアイデアが浮かぶとのことで、

アマゾンの球体Conservatoryの中では、歩くと足元が揺れて高所から落ちそうになるようなところも敢えて設けられているのだとか・・。

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2017年9月24日 (日)

断捨離

「暑さ寒さも彼岸まで」とはよく言ったもので、お彼岸になると一気に秋らしくなっていきます。

さてこの時期に進行中なのが、政府保有の日本郵政株の第2次売り出し。

売出価格等決定日は9月25日(月)~27日(水)までの間のいずれかの日とされています。

親戚や高校時代の同窓生から「どうしたらいいか」と問合せをもらいました。

どうやら証券会社が積極的に電話してきているようです。

ところで私は日本郵政の長門社長とは興銀の外国為替部時代に一緒に働いたことがある仲。

長門さん、難しい会社の舵取りを任されてたいへんだろうなと思います。

* * *

さて(話は少し変わりますが)、最近「断捨離」に関する本を何冊か読み、要らないものを捨て始めました。

興銀に勤めていたころは、「東京→米国→東京→米国→東京」と勤務地が変わり引越を繰り返しましたので、そのたびに要らないものを捨てるという「断捨離」ができていました。

それが引越をしないようになって、だんだん要らないものが溜まってしまいました。

「要らないものを捨てる」というのは、なにも物だけではありません。

たとえば仕事のやり方を見直す。

気がつかないうちに無駄なことをしているものです。

政府に言われなくても、自ら率先して働き方改革をするようにしたいものです。

* * *

例えば、ほんとうに細かいことで恐縮ですが、私は最近メールで「お世話になります」という書き出しを止めるようにしました。

人によって仕事で1日に書くメールの量は20本だったり100本だったり、いろいろでしょうが、「お世話になります」という文を省くだけでも、一日に数分間(人によっては10数分?)は節約できます。

読む方もいきなり要件に入ってくれた方が時間が節約できます。

そもそも海外では「お世話になります」なんて書かないし・・・。

* * *

漫画家として知られる 弘兼憲史さんは著作のなかで「年賀状を止めよう」と提唱しています。

たしかに今のようにパソコンで印刷された年賀状に「今年も宜しく」と書き添えられたものをもらってもあまり意味ない。

今年は1 枚当たり 5 円安くなる「広告付年賀(エコー年賀)47 円」も発売されるとのことですが、年賀状もだんだんと行きつくところまで行きついたように思います。

ということで、私も今年の年末は年賀状についても「断捨離」しようと思います。

奮闘されている日本郵政の長門社長には申し訳ないのですが。

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2017年9月23日 (土)

以前よりは少しは改善したが・・

平成28年9月に国税庁の長官官房企画課が発表した「民間給与実態統計調査」(『こちら』)。

これによると、年収1000万超の人は日本全体(給与所得者;ただし公務員を除くベース)の4%という狭き門。

全体の58%の人が、年収400万円以下。

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実はこのデータ、3年前に比べれば、全体としてみれば、わずかですが改善しています。

下のグラフは平成24年のもので、全体の59%の人が、年収400万円以下。

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もっとも、貧しい人の割合は3年前に比して若干増えていて、年収200万円以下の人は

23.9%→24.0%に微増。

その分1000万円超の人は、3.8%→4.0%へと増えています。

いずれにせよ大きな変化はないのですが、先日フェイスブックに友だちのMGさんが米国のデータとして下図をアップしていました。

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これを見ると年収1100万円を超える世帯が全体の27.7%。

日本のデータは個人の年収。

米国は世帯なので共働きのところはその分、増える。

よってこの2つを比較するのは無理がありますが、それにしても米国では全体の3割近くの世帯が年収1100万円を超えているという状況にあります。

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2017年9月18日 (月)

“It could happen” なのか

There was one final meeting the next morning, with General Walter C. Sweeney, Jr., Commander in Chief of Tactical Air Command, who told the President that even a major surprise air attack could not be certain of destroying all the missile sites and  nuclear weapons in Cuba.

That ended the small, lingering doubt that might still have remained in his mind.

翌朝、ダメ押しの会談が、戦術空軍司令官のウォルター・C・スウィーニー・ジュニア将軍との間で行われた。

将軍は大統領に対し、大規模な奇襲爆撃をやったとしても、キューバにあるすべてのミサイル基地と核兵器を確実に破壊できるとはいえない、と語ったのである。大統領の心中にまだ残っていたかもしれない小さな、去りやらぬ疑念に、これでケリがついた。

* * * * *

上の英文はロバート・ケネディ著の『Thirteen Days』の一節(38頁)。

日本文はその和訳で『13日間』(毎日新聞社外信部訳;中公文庫37頁)。

* * * * *

米国はこれまで第二次世界大戦、朝鮮戦争、ベトナム戦争、湾岸戦争、対アフガニスタン、対イラクといろいろな戦争をしてきましたが、相手が核兵器を持っている国との戦争はしてきていません。

いちばん戦争に近くまで来たのが、このキューバ危機。

このときキューバに対して奇襲爆撃を行うことも検討されましたが、たとえ大規模に攻撃しても完全にキューバの核兵器は破壊できるとは限らないとして、これを行うことを控えました。

米国のDefense Intelligence Agencyによると、北朝鮮の金正恩のコントロール下にある核兵器は最大で60基。実際にはこの数よりもずっと少ないとする別の独立した専門家の意見もあると言います(8月8日付ワシントンポスト紙『こちら』)。

いずれにせよキューバのときと同じで米国は北朝鮮に対して核攻撃でもしない限り、通常兵器では、如何に大規模爆撃をしかけても、北朝鮮の核兵器は除去しきれない(エバンス・リビア元米国務次官補代理『こちら』)。

川上高司氏が新潮45(10月号)に寄稿したところによると、日本政府の計画では(中略)

『米軍が北朝鮮を先制攻撃する場合、米国は事前に約20万人の在韓米国人の退避行動を始めるはずであるから、それに合わせて邦人の退避を進める』

とのことです(同誌18-19頁)。

ちなみに韓国には約3万8000人の在留邦人、約1万9000人以上の短期滞在者がいて、合わせると5万7000人になると言います(前掲誌18頁)。

人類は55年前のキューバ危機を乗り切りましたが、はたして今回はどうなるのでしょうか。

『衆議院議員選挙があるということは心配しなくてもいいということだよ』―こう語る人もいますが・・・。

* * * * *

Its economy is only a fiftieth as big as that of its democratic capitalist cousin, South Korea. Americans spend twice its total GDP on their pets.

北朝鮮の経済は、韓国(北朝鮮とは従兄弟のような関係だが民主主義、資本主義の国)の50分の1の大きさしかない。

米国人は北朝鮮のGDPの2倍もの金額をペットに費やしている。

* *

上記は英国のEconomist誌の8月5日付記事(『こちら』)。

この記事のタイトルは『It could happen』というものでしたが、仮に『It happened』ということになれば、たいへんなことになります。

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2017年8月24日 (木)

夏休み

夏のこの時期になると、「夏休みは取りましたか」とか「どちらに行きましたか」といった質問をよく受けます。

しかし14年前に独立・起業してから、私は夏休みをほとんど取っていません。

思い起せばサラリーマン時代(23歳~49歳)は、やりたくもない仕事をやらされることも多く、取引先、上司、部下からは目に見えないプレッシャーを受けていました。

理不尽と思われることでも、これに耐えて仕事をすることもありました。

そうしたサラリーマン時代には、夏休みを取って、日ごろのストレスから解き放たれることがけっこう重要でした。

しかし独立・起業すると状況は少し変わってきます。

独立後1~2年は、一刻も早く会社を軌道に乗せる必要がありました。ゼロから1を立ち上げるというのはたいへんで、仕事に没頭しました。

仕事が軌道に乗ってくると、今度は自分の判断で仕事を引き受けるかどうか、ある程度、取捨選択できるようになりました。

組織の中で働くことにつきまとうストレスもあまり感じなくなり、休みに対する渇望度も減るようになります。

絶対的な時間数で言えば、興銀時代、外資系投資銀行時代に比べて、独立した今の方が多くの時間を仕事に割いていると思います。夏休みだけでなく、ゴールデンウィークや正月休みも働いていることが多く、土、日のどちらかは会社にでることも少なくありません。

それでも精神的ストレスは今の方が少ないような気がします・・・。

と、ここまで書いて、いや、いや、違う・・・。そうとも言い切れません。

よく思い起してみると、14年の間にはいろいろなことがありました。

何といってもリーマンショックのころは、取引先も私の会社もたいへんでした。

どこへ行っても「この事業から撤退する」といった後ろ向きの話を多く聞かされ、文字通り精神的なストレスに見舞われていました(取引先の社長の悩みを同じレベルで共有しない限りは、経営コンサルタントなど務まりません)。

都合の良いことに、人間は時間が経つと辛いことは忘れてしまう傾向にあるようです。

大企業という大きな船から離れて、小さな小舟を自分で漕ぎはじめるというのはやはりたいへんです。

天候が安定している時は、真っ青な大海原を自分の力で舟を漕ぐ楽しさや醍醐味を満喫できます。

しかし問題は嵐が来たとき。

いろいろ考え直してみると、独立・起業は気楽に人に勧められるようなものではないことだけは確かです。

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2017年8月14日 (月)

静かなのを好む

"How do I want to be remembered? I'd prefer silence."

『どのように人々の記憶に残りたいかだって?私としては沈黙(静かなの)を好むね』

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     (From the official Instagram account of Ferrari.)    

生前にこのような言葉を残していたエンツォ・フェラーリ。

フェラーリの創業者です。

1898年、イタリア、モデナの板金工の次男に生まれ、22歳の時にアルファロメオのテスト・ドライバーになりました。

49歳の時に自らレーシング・マシンを開発し、自動車製造会社としてのフェラーリを設立。

1988年、90歳で他界しました。

今日、8月14日は彼の命日にあたります。

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2017年8月11日 (金)

45年ぶりのリユニオン

今週月曜日から5日間。

私がAFSで留学した時の留学生仲間が45年ぶりにカリフォルニア州オレンジ郡に集まり、同窓会を実施しています。(昨年の『ブログ』にこの会が企画されていることを書きました)。

地元の新聞が聞きつけて、「世界各国から9人もの人たちが集まるなんて珍しい」と、大きな記事にしました(『こちら』)。

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写真は左から(国名だけを記すと)オーストラリア、グアテマラ、オーストリア、レバノン、アルゼンチン、エクアドル、イラン、ベルギー、スコットランド。

残念ながら私は参加できなかったのですが、9人の仲間たちからは連日のように WhatsApp で写真がたくさん送られてきて、気分的にはその場にいたような雰囲気になりました。

45年前のみんなはどんな感じだったのか。

当時の写真を探してみました。

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メンバーがぴったり合致するわけではないのですが、右から2人目がエクアドル、(向って)その左(長いドレス)がベルギー、後列、左から3人目がスコットランドです(私は前列左)。

ちなみにこの写真はニクソン大統領(当時)の私邸に招かれたときのもの。

45年も経つと私も含め、みんなかなり外見が変わりました。

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2017年8月 9日 (水)

X-Lab Summer Program (その2)

8月2日のブログでご紹介した X-Lab Summer Program。

縁あってこのプログラムの公開イベントに聴衆者の一人として参加しているのですが、そもそも X-Lab Summer Program とは、7月30日から8月12日までの14日間にわたって、各国の建築学科の学生、研究者、実務者を対象として開かれている「国際的なワークショップ」です。

その趣旨は、これからの社会における建築の役割を国際的、学際的な視点から考えようとするもので、デジタル・テクノロジー、科学など多岐にわたる領域から研究者を招聘。

建築が扱う領域を拡張し、幅広い産業とのコラボレーションの可能性を模索しようとしています。

8月5日(土)のセッションでは、

UCLAのJeffrey Inaba (Associate Adjunct Professor) と、

Aalto大学のKivi Sotamaa 氏によるプレゼンがまず行われ、

その後、隈研吾氏豊田啓介氏(noiz)を交えてのパネルになりました。

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7日(月)は、東京大学の平野利樹助教が「20世紀まではContinuityの世界だったが、21世紀になって世界はDisconnectionに陥っている」との認識のもとに講演。

続いて慶應義塾大学のカズ米田特任教授

筑波大学の落合陽一助教がそれぞれプレゼンを実施。

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テクノロジーが発達して、人工知能が身近で使われるようになる時代がもうすぐ近くまでやってきています。

これから先、人々の生活はどう変わるのか。平野さんも米田さんも、そして落合さんも同じような問題意識を持っているようでした。

しかし3人それぞれアプローチや興味の対象は異なり、そのために聞いていて面白いセッションでした。

いずれにしても建築、およびその周辺領域は私にとっては専門外の分野。

にもかかわらず、約100名の大学生、院生、建築家たちと一緒に新進気鋭の学者、建築家、研究者の話を聞くという経験は、知的好奇心を満足させてくれるものでした。

下の写真は、7日(月曜日)のセッションの風景。

慶應義塾大学三田キャンパス東館8階ホールで午後7時~9時にかけて行われました。

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2017年7月10日 (月)

シュワルツェネッガーと父ブッシュ(パパブッシュ)とオバマ

江川紹子さんが「こんな人たち」発言に関してシュワルツェネッガーの例を引きながら論じていた(『こちら』)ので調べてみました。

2003年カリフォルニア州知事に出馬したシュワルツェネッガーは聴衆の一人に生卵を投げられます(下記の動画の14秒目)。

『シュワルツェネッガーの動画』 (←『こちら』;全部で2分2秒)

ガードマンが手で拭おうとしても彼のスーツのジャケットは卵でグチャグチャ。

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仕方なく上着を脱いでスピーチを行います。

その後、生卵を投げられたことについて聞かれて、彼は次のように返答(動画の1分34秒目)。

「This guy owes me bacon now. I mean there's no two ways about it because, I mean, you can't just have eggs without bacon. But this is all part of, you know, the free speech.」

「彼は卵だけじゃなくて私にベーコンもくれないと。ほんとうだよ(マジだぜ)。と言うのは、ベーコンなしの卵だけなんて、おいしくないし・・。まぁ、これはすべて言論の自由の一環だからね」

* * *

もうひとつ。

これは以前ブログに書きました(『こちら』)。

93年1月、ホワイトハウスに着任したビル・クリントン宛てに前任の父ブッシュが残していた手紙。

『この手紙を読むときに、あなたは(民主党も共和党も関係なく)我々みんなの大統領になっているでしょう』

大統領選を闘って、自分(父ブッシュ)が敗れ、相手(ビル・クリントン)が勝った・・。

しかしひとたび選挙が終われば、

大統領は、民主党・共和党に関係なく、「こんな人たち」も含めて、米国民みんなの大統領なのです。

* * *

自分が演説しているときに、反対者プラカードを掲げてやってきたらどうするんでしょう。

『昨年11月のオバマ大統領の動画』

この動画は40分と長いのですが、11分13秒目くらいに、こういった状況に見舞われたときのオバマ大統領の対応が出てきます。見事でした。

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2017年7月 1日 (土)

藤井聡太四段とモンテッソーリ教育

快進撃を続ける藤井聡太四段。

3歳から通った幼稚園で「モンテッソーリ教育」が実践されていたとのことで、週刊誌が書きたて、テレビが特集番組を組み・・・といった状況。

以下、拙著『文系が20年後も生き残るためにいますべきこと』から。

* * *

『モンテッソーリ教育とは、イタリアのマリア・モンテッソーリによって考案された教育法。

マリア・モンテッソーリは1870年の生まれで、女性としてはじめてイタリアで医学博士号を取得した。

ローマ大学付属病院の精神科で働くうちに、知的障害があるとされる幼児が床に落ちたパンくずで、夢中になって遊んでいる様子に目をとめる。

これを見て、彼女は、「感覚を刺激することによって、知能が向上するに違いない」と確信し、障害児の治療教育に専念するようになる。

その後、彼女はみずから開発した感覚教育法をローマの貧困家庭の子供たちにも試し始める。

そして、とうとうモンテッソーリは医師を辞め、ローマ大学に再入学。

教育者としての道を歩むようになり、のちにモンテッソーリ教育と呼ばれる独自の幼児教育法を確立するようになった。

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モンテッソーリ教育の特徴は子どもたちの中の自発性を重んじることであり、一斉教育を行わない。

日本の幼稚園では、みんなと一緒にお絵描きをしたり、歌をうたったりすることが求められるが、これとは真逆の世界である。

今では多くの世界的な著名人が幼少時にモンテッソーリ教育を受けたことで知られている。

(中略)なかでもアンネ・フランクはとくに有名で、オランダ・アムステルダムにある「The 6th Montessori School Anne Frank」は彼女が実際に通った学校で、戦後になって彼女の名前が冠された。

現在でも300人の生徒が通っている。』

* * *

米国の第28代大統領ウッドロウ・ウィルソンの娘さんは、モンテッソーリ教育法の教師としての訓練を受けたことで知られています。

このためでしょうか、ウィルソン大統領在任中はホワイトハウスの地下にモンテッソーリ教育法の教室が設けられていたとか・・(『こちら』)。

クリントン大統領夫妻は、娘のチェルシーにモンテッソーリ教育を受けさせました。またケネディ大統領夫人のジャクリーンもモンテッソーリ教育を受けて育ちました(『こちら』)。

拙著にも書きましたが、このほかにも多くの有名人が幼少期にモンテッソーリ教育を受けたことで知られています。

たとえば:

①ピーター・ドラッカー(経営学者)

②ジョージ・クルーニー(アカデミー賞受賞の男優)

③ラリー・ペイジ(グーグルの共同創業者)

④サーゲイ・ブリン(グーグルの共同創業者)

⑤ジェフ・ベゾス(アマゾンの創業者)

* * *

子どもたちの持っている潜在力・可能性を引き出すのが教育だとすれば、いまも日本の公立教育はどちらかというと画一的で個人個人とじゅうぶん向き合っていないように思います。

幼稚園や小学校では整列を一所懸命やらされる(その結果、海外では日本人の整列の上手さが評価されているのですが・・)。

A君は、親の転勤の関係で米国で小学校1年生までやって、その後、日本に戻ってきました。

国語の時間に算数の教科書を開けているとかで親が学校に呼び出されてしまいます。

日本では『和』を乱す子どもは問題児扱いされてしまうのです。

(その後、成人したA君は米国で働いています)。

私自身、早稲田の付属の高等学院に学び、ここは大学受験もなく自由な校風で知られていたのですが、それでもAFS留学を終え、米国の高校から戻った後は窮屈に感じました。

角砂糖を買うと箱の中に綺麗に並べられて入っています。

全てが白くて、きちんと立方体になっていなくてはならず、角が取れて丸くなっているものは駄目。

そんな角砂糖を大量生産してきたのが日本の教育。

一方でモンテッソーリ教育の特徴は子どもたちの中の自発性を重んじること。

幼稚園では、みんなと一緒にお絵描きをしたり、歌をうたったりという『一斉教育』を行なわないそうです。

もちろん『生徒一人ひとりの個性を大切にする』というのは日本の教育の現場でも重要視されているのでしょうが、それでも全員がきちんと整列して毎週(もしくは毎学期)校長先生の話を揃って聞き、運動会の練習もする・・・。

多くの大人たちはこれを当たり前のこととして理解していますが、いちど頭を真っ白にして、そういった常識のところから疑ってみることも必要ではないでしょうか。

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