ノールールズ

ネットフリックスは恐ろしい会社だ。

その快進撃ぶりは競合他社にとって脅威でしかない。

株価は上場後18年間で446倍になった。

100万円を投資していれば4億円を超えている。

同じ期間に例えば日テレの株価は▲65％減少している。

しかしそんなことはどうでもいい。

何よりも恐ろしいのはそのカルチャーだ。

ネットフリックスでは最高の人材を採用する。

そこまでは問題ない。

どの会社でもそういったことを謳う。

問題はその次。

圧倒的な成果を挙げられなければ、社員はじゅうぶんな退職金を与えられて捨てられる。

こうしたことを公言してはばからない。

もう一つ。

社員の休暇日数を指定しない。

「休暇日数を指定しない」って、そんなことを公言すれば誰も休暇を取ろうとしなくなるではないか。

ブラック企業のように休暇が取りにくくなるのではないか。

しかしそれがそうでもないらしい。

2018年の調査ではネットフリックスはグーグル（2位）を上回り、最も働きたい会社に選ばれた。

実際、日本の優秀なITエンジニアの間でもネットフリックスに移る動きが見られるらしい。

全米4万5000社で働く500万人以上を対象に行われた調査では、ネットフリックスは社員の幸福度ランキングで第2位に選ばれている。

休暇規程がないばかりか、ネットフリックスには経費規程、出張規程もない。

こうしたことをネット上で公開している「ネットフリックス・カルチャー・デック」と呼ばれる127枚のスライドのうちの1枚には

「服装規程もないが、誰も裸で出社しない」とも書かれている。

たしかに優秀な人材で組織をつくれば、コントロールの大部分は不要になる。

しかしネットフリックスのカルチャーはこれまでのマネジメントの常識を根底から覆すものだ。

詳しくはネットフリックスのCEOとINSEADの教授が共同で著した『NO RULES（ノー・ルールズ）』という著書に記されているが、これを読むとまさに頭をハンマーで殴られたような衝撃。

　　

自分が如何に古い人間であったのかが痛感させられる。

実はネットフリックスについては、これまでいろいろなところで話を聞いてきた。

たとえばテレビのリモコン。

最近のテレビのリモコンはどれも目立つ位置にネットフリックスのボタンがついている。

これはネットフリックスがリモコン製造コストのかなりの部分を負担するから、自社に作らせてくれと話を持ち掛けた結果なのだとか。

しかしこうした幾つかの逸話よりも衝撃的な内容がこの本に綴られている。

・ルールが必要になる社員は雇わない

・承認プロセスは全廃

・社員全員にヘッドハンターからの電話はぜひ受けて欲しいと訴える（実際にヘッドハンターのリストも社員に渡す）

・社員に対しては成果連動型ボーナスの制度を使わない。その原資があれば最初から給与に上乗せする

こうしたカルチャーを構築していかないと超優秀な人材確保の競争に敗れてしまう。

そこまで米国のIT企業はシビアな競争にさらされているのだ。

ランティエ

先日ご紹介した日経ヴェリタス（1月3日付）寄稿記事ですが、一足早く日経新聞（電子版）に掲載されています。

『こちら』です。

　　

（なお画像はシドニー・パジェットの描いたホームズの肖像（1904年））

ゴリオ爺さん

日経ヴェリタス紙に5週間に1回の割合で寄稿しています。

毎回、記事を編集者に送る度に「さて次は何を書こうか」と悩み始めます。

今回（1月3日掲載分）は6年前に流行ったピケティの『21世紀の資本』を取り上げました。

切っ掛けとなったのは1本の映画です。

ピケティが監督した映画『21世紀の資本』。

今年5月公開の映画なのですがコロナ禍で映画館に行く気になれず、11月にアマゾン・プライムでレンタル。

映画にはさほど感銘を受けませんでしたが、もう一度きちんと本を読んでみようと思い、分厚い（608頁！）本の頁をめくり始めたところ、これがたいへんに面白い。

6年前にサラッとこの本を読んだだけの人には、是非もう一度手に取られることをお勧めします。

話は脱線しますが、今回記事を書く上では翻訳本だけでは納得がいかず英語版も読みました。

たとえば翻訳本ではランティエのことを「不労所得生活者」と訳しています。

しかしこれはちょっとしっくりときません。

評論家の川本三郎は、澁澤龍彦の文学を論じ、

『澁澤が筆一本のもの書きだったのは彼が「ランティエ」だったからである』、『澁澤の文学には「余裕」がある』と評しました。

いわく、

『澁澤龍彦はこの「ランティエ」ではなかったかといいたいのである。（中略）「ランティエ」とは、磯田光一にならって「精神の貴族主義」ということも可能だろう』（雑誌『鳩よ！』1992年 4月号）。

川本三郎はランティエのことを「高等遊民」と意訳していますが、「不労所得生活者」という言葉からはそうした意味合いが感じ取れません。

ところで、話が再び変わって恐縮なのですが、

ピケティの『21世紀の資本』にはバルザックの『ゴリオ爺さん』の話も何度も出てきます。

調べてみると、『ゴリオ爺さん』は『世界の十大小説』（サマセット・モーム）にも選ばれた小説。

これを機会に『ゴリオ爺さん』も読んでみましたが、これまた面白い！

ピケティは、（私の勝手な解釈ですが）気を付けていないといずれ『ゴリオ爺さん』の時代に戻るということを言いたかったのかもしれません。 

『ゴリオ爺さん』の舞台は1819年のパリ。

ユーゴーの『レ・ミゼラブル』とほぼ同じ時期です。

この時代のフランスですが、ルイ18世・シャルル10世の復古王政時代を経て、七月革命後のルイ・フィリップ王の七月王政時代へと続いていくのですが・・。

最近読んだ本

最近読んだ本の感想

【1】財務省人事が日本を決める

人事の話は会社員であれば誰でも興味あるもの。

本書は、日本でいちばん権力を握ると言われてきた財務省の人事を綴るものだから、一気に読めてしまう。

しかし読後の後味は良くない。

日本の中枢にある組織の人事システムが昭和の時代のままである結果、財務省という「組織」は、防衛できたであろう。

自分たちの庭先は綺麗に維持できたーつまり自分たちのロジックで固めることが出来て、キャリア官僚にとっては働きやすい職場を維持できた。

しかし、その反面、どうだろう。

日本の「一人当たり名目GDP」（IMF統計）は、2000年の世界第2位から2019年の第25位まで、崖を転げ落ちるように落下してしまった。

ちなみに「一人当たり購買力平価GDP」（IMF統計）はもっと悲惨で33位。

韓国（30位）にも抜かれている。

もちろんこれは財務省だけのせいではない。

むしろ財務省はその一端の責任を担うに過ぎないのだろう。

しかしはたして財務省は「長期的に経済を成長させていく」という視点で予算配分や税制改革に取り組んできたのかどうか。

財務省は人事制度として、大学時に受けた国家試験の成績をずっと引きずるシステムとか、入省年次に拘った人事システムを踏襲してきている。

民間では大企業でさえ年次をどんどん飛び越えた抜擢が行われている。

それをしなければ世界で繰り広げられる大競争に生き残っていけないからだ。

一人当たりGDPが他国に抜かれていってしまったということは、結局、日本が他の先進国との間で繰り広げられる「経済的豊かさを求める競争」に負けてしまったということだろう。

ネットが拡充し、すべてがデータベース化されつつあり、世の中がもの凄い勢いで変化している時に、昭和の時代の人事制度で立ち向かえるはずがない。

組織として、消費税率20～30％程度を目指していると言うが、その時の一人当たりGDPは幾らであって、出生率は幾らであると想定しているのか。

目指すべき世界の具体的ビジョンなきまま、消費税増税という1点の目標にのみ向かって盲進すれば国民はますます不幸になる。

たいへん良く書けた本ではあったが、こういった書籍が出るのは昭和の時代で最後にして欲しかった。

【2】ブランディングデザインの教科書

本書には著者が直接かかわった案件が数多く登場する。

意地悪な見方をすれば「本書はもしかして著者の会社のPR」と思えてしまうかもしれない。

しかし、読み進むうちに、著者の「日本を良くしたい」「元気にしたい」という熱い思いが伝わってきて、そうした疑念も払拭されてしまう。

本書を読みながら、もう数十年も前の話、具体的には1980年～81年の頃を思い出した。

当時私はスタンフォードのビジネススクールを卒業し、興銀本店の外国部に戻り、海外広報・広告を担当していた。

海外部門担当のK常務は海外広報・広告に力を入れており、部長や副部長の介在を許さない。

班長や我々担当者に対し、自ら「君たちは直轄地だから」と言って、素案の段階から直接K常務に上げるように指示を出していた。

アニュアルレポートの表紙をどうするか、海外の新聞、雑誌に出す広告デザインをどうするか・・。

K常務の部屋で長い時間、頻繁に議論したのを思い出した。

あるとき、広告代理店（日本の最大手）が、アジアの農村地帯における開発金融に焦点をあてた広告の案を持ってきた。

担当者としては、この案がＫ常務に却下されるのは目に見えていたが、常務に上げない訳にはいかない（そう指示されていたので）。

そして、案の定、Ｋ常務は「俺たちはモルガンだとかドイチェバンクなどの欧米の銀行を相手に必死で頑張っている。欧米の一角に食い込もうとしているんだ。今の段階でアジアの農村を強調するわけにはいかない」。

1980～81年なので当時はまだバブルの前。

興銀はThe Industrial Bank of Japan, Ltd. を略したIBJの呼称で呼ばれていたが、そのロゴを決めたのも、この時代だった。

当時、私は「IBJのロゴをデザインするに際し、ソール・バス（Saul Bass）を起用したらどうか」と提案したのだが、残念ながら受け入れられなかった。

しかしその後もずっとソール・バスならばどうデザインしただろうかと思い続けた。

言うまでもなく、デザインは会社の経営にも影響を及ぼす・・。

さて、話を本書に戻そう。

本書にはいろいろな例が出てきて、その一つひとつが勉強になる。

とくに私には「い・ろ・は・す」の話が面白かった。

まず、最初に「い・ろ・は・す」に見たときに私も感じた「何、その名前？」という印象。

そして、ペコペコの薄いペットボトル。

「南アルプスの天然水」といったような採水地のＰＲもいっさいない。

それでいて、不思議と「い・ろ・は・す」を買ってしまっている自分がいる。

この辺のところを、ブランディングデザインの専門家である著者は見事に説明している。

たった4分間の rebuttal

10日ほど前ですが、米国連邦最高裁判事のルース・ベイダー・ギンズバーグ氏が87歳で亡くなりました。

　　

       ギンズバーグ連邦最高裁判事（from Wikipedia）

後任にトランプが保守派のエイミー・バレット判事（第7巡回区控訴裁判所）を指名したことで全米中が大騒ぎ。

さて、ギンズバーグ氏は、1972年、Charles E. Moritz v. Commissioner of Internal Revenue という裁判（控訴審）で原告側の代理人をつとめました。

彼女がクリントン大統領によって連邦最高裁判事に指名される（1993年）よりも、ずっと前。20年以上も前のことです。

この裁判は、その後、米国で女性が権利を勝ち取っていくうえでの重要な裁判となりました。

これを映画化したのが、『On the Basis of Sex』（日本語版『ビリーブ 未来への大逆転』）です（米国で一昨年に公開）。

映画の中での話になりますが、

この裁判は当初からギンズバーグ氏にとって圧倒的に不利な状況で進められます・・（以降、若干のネタバレあり）。

いよいよ終わりという段階になって、ギンズバーグ氏に残された時間はたった4分間。

その4分間の rebuttal（反論）で、形勢をひっくり返さなければ勝ちは望めません。

ギンズバーグ氏は相手側が口にした『radical social change』という言葉を逆手に取って、奇跡の反撃を試みますが・・。

『合衆国憲法には women（女性）という言葉はひとつも出てこない』

こう発言する判事に対して、ギンズバーグ氏はどう反論したのでしょうか・・。

フィリップ・フィッシャーの本

本日は日経CNBCテレビ『日経ヴェリタストーク』に出演しました。

番組の終わりの方で、フィッシャー先生の本について紹介することが出来ました。

　　

『こちら』で番組をご覧いただけます（13分間の動画です）。

エコエティカ（Eco-ethica, 生圏倫理学）

きょうは本来ならばオリンピックの開会式が催されていたはずでした。

残念なことに新型コロナウイルスは収束の気配を見せていません。

ただヨーロッパ諸国の新規感染者数（1日あたり）は、ドイツ569名、イタリア280名、英国560名といった具合に、日本を下回るようになってきています（『こちら』）。

またニューヨーク市が「ようやく死者ゼロの日を迎えた」といったニュース（『こちら』）も報じられ始めています。

さて、本日は、多摩大学の紺野先生にお招き頂き、エコシスラボ「構想力の倫理」研究会（第５回）に参加しました。

ちなみに2月に開催された第３回のテーマは、 伊東俊太郎先生による『創造の論理はあるか』。

この時の講義内容についてはかなり詳しくこのブログに記しましたので、ご関心のある方は『こちら』をご参照ください。

第５回にあたる今回のテーマは、橋本典子先生による『エコエティカ』。

エコエティカ（Eco-ethica）とは、哲学者『今道友信（1922-2012）』によって唱えられた概念です。

『生圏倫理学』と訳されるもので、FISP（国際哲学連合）において、哲学の最重要課題の一つとして採択されています。

「人類の生息圏の規模で考える倫理」ということで、

科学技術の連関から成る社会という新しい環境の中で、

人間の直面するさまざまな新しい問題を含めて、

人間の生き方を考え直そうとするものです。

1981年に第1回「エコエティカ国際シンポジム」が開催され、以来、毎年1回、エコエティカの国際シンポジウムが開催されてきています。

いま何故エコエティカの考えが注目されているのでしょうか。

橋本先生の話を聞きながら、私が感じたことを一つ、二つ。

（１）混迷の時代だからこそ思想の原点とも言うべき哲学に立ち返る必要がある

投資家ジョージ・ソロスは哲学者としても有名です。

ロシアの著名なファンド・マネージャー、グレブ・シェスタコフもオックスフォード大学哲学科博士課程の出身。

話はそれますが下の写真はシェスタコフを訪ねて5年前キプロスを訪問した時の写真（『こちら』）。左側がシェスタコフです。

ソロスにせよ、シェスタコフにせよ、ロディッティにせよ、

金融の世界の成功者に共通しているのは、考えが深いということ。

自分自身の思索を深めるうえでも、哲学を学ぶというスタンスは重要だと思います。

実践の学問、ハウ・ツーものだけでは、欧米（とくにヨーロッパ）の知識人たちと接していると限界を感じるかもしれません。

（２）エコエティカの根底にあるのは、実践に繋がる哲学、未来志向の哲学である

橋本先生が話されていたエピソードですが、

1945年5月22日、東京大学哲学科の学生であった今道友信は西田幾多郎を鎌倉姥ケ谷の自宅に訪ねます。

西田幾多郎が逝去する16日前でした。

このとき西田幾多郎は今道友信にこう言い残します。

 「君は予言的哲学者になりなさい」。

今道友信は生前の西田幾多郎に会った最後の学生となりました。

そして西田の言葉に導かれるが如く、今道は予言的哲学者を目指します。

今道は生前

「私が常に未来に向けて考えるのはこの影響でしょうか」

と語っていたとのことです。

アリストテレス、プラトン、デカルトなど過去の哲人を学ぶのはもちろん重要ですが、

いまの時代であるからこそ、実践に繋がる哲学、未来志向の哲学が求められるのだと思います。

なおエコエティカについてもう少し学びたいという方には、今道友信の『こちら』の本がお勧めです。

三行の献辞

久しぶりに一気に読み終えた本だった。

『デヴィ・スカルノ回想記』

ご存知のように筆者は波乱万丈の人生を歩んできた人。

それを知るだけでも読者は引き込まれてしまうのだが、それだけではない。

この本には幾つものメッセージが隠されているように思った。

物語は、青山墓地の防空壕に避難するところから始まる。

4歳の筆者は、障害を持つ母と小さな弟をつれて逃げ回る。

『母や弟は、4歳の自分が守らなければならない』。

こう子供心に感じていたようだ。

そもそもこうした恐怖の体験は戦争によって引き起こされたもの。

そしてこの戦争はというと、日本が各国から経済制裁を受け存立の危機に瀕し、

政治家と軍人たちが自存自衛のために踏み切らざるを得なかった・・・

とサラリと書いている。

やがて福島県の浪江に疎開。

敗戦後に東京に戻ってくる。

小学校のときには、保健所からマスクをかけ白い上着を着た人たちがやってきて、頭からDDTを振りかけられたり・・といった幾つかの嫌な思い出が語られている。

19歳になって、スカルノ大統領と仕組まれたように出会わされ、

その後の日本政府による戦争賠償金の事業に利用されたり、

そしてそのスカルノがクーデターによって失脚したり・・。

筆者の人生は時代によって翻弄され続けるのだが、

その陰には、ときに日本政府や政商たち、そしてCIAの影などがチラつく。

280頁を超える本書には一般人の想像を超える数多くの体験談が綴られているのだが、

私は、筆者がいちばん語りたかったのは、実は最初の3行の献辞に凝縮されていると思った。

『この本を、愛する亡き母、弟、

そして、敬愛する亡きスカルノ大統領に

捧ぐ』

この本は今から10年前、筆者が70歳のときに著されたものだ。

70年間、東京、浪江、インドネシア、パリ、ジュネーブ、ロンドン、再びインドネシア、ニューヨーク、東京と舞台は変われど、

筆者の原点は変わらない。

障害を持つ母と小さな弟をつれて逃げ回った4歳の気丈な少女なのだ。

やっぱり新聞は紙で読みたいという方に

一昨日ご紹介した日経電子版への寄稿記事。

日経ヴェリタス紙に連載しているシリーズの4回目にあたるものです。

本日発売の同紙第48頁ですので、

「新聞は紙で読みたい」

という方はぜひご覧になってみてください。

写真は、従来同様、出版権などの権利関係に配慮し、敢えて読めないように縮小して掲載しています。

効率的市場仮説

ビジネススクールに留学してファイナンスの授業を取ると、

まず最初に学ぶのが「効率的市場仮説」。

それ自体はどうということのない内容なのですが、実は奥行きがかなり深い・・。

効率的市場仮説の行きつく先は、銘柄選びなどせずに、指数に投資しなさいということになります。

しかし例えば、下記のグラフはどうでしょう。

今年の1月1日からの株価の変化。

指数に投資した人は

ダウ　▲9.98％

日経平均　▲5.39％

S＆P500  ▲3.20％

一方で、GAFAに投資した人は

グーグル　+6.42％

アップル　+23.17％

フェイスブック　+12.00％

アマゾン　+67.41％

さらに、このブログで何回か取り上げてきた

NVIDIAは　+72.97％

マイクロソフトは　+32.22％

日本でも視聴者が増えているという

ネットフリックスは　+51.27％

GAFAやNVIDIA、ネットフリックスなどの technology companies は、新型コロナで経済が停滞・下落したにもかかわらず（あるいはコロナで人々の行動様式が変わったがゆえに）、値を上げてきています。

指数とかマーケット全体といった言葉に注目し過ぎてしまうと、かえって全体が見えにくくなってしまう・・。

効率的市場仮説やCAPM（現代ポートフォリオ理論）が唱えられた1950年代、60年代とは違った視点が求められているのかもしれません。

と、そんな問題意識を抱えながら、効率的市場仮説について、出来るだけ平易に書いてみようと思いました。

本日付の日経新聞電子版に掲載された私の寄稿記事です。

『こちら』（←クリック）です。

（注）電子版のメンバーでなくとも、登録すれば無料でご覧になれます

（1ヶ月間に見ることが出来る記事数に制約ありますが・・）。

なお自分で書いた記事に対する反論をここで書くと、S＆P500という最も一般的に利用されている指数に投資しないで、GAFAに投資するというのは、多くの人が行っている投資手法。

超人でも何でもなくて、一握りでもありません。

もちろんGAFAも今後落ちるときは落ちるのでしょうが、少し前のCAPMなどの「一般理論」が正しいとは限りません。

一つだけ言えることは、マクドナルド教授（記事の中に出てきます）の言葉。

「投資の世界は結果がすべて。それに行きつく先はいろいろあっていい」。

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