職業倫理

ルールに書いてなければ何をやってもいいと言うわけではありません。

この辺は、ルールが整備されているアメリカでも同じです。

『サバイバルとしての金融』という本でも書きましたが、四半世紀以上前から、アメリカのビジネススクールでは倫理について教えれらてきています。

日本の企業でも、かつては、たとえ書かれたルールは無くとも、先輩達からいろいろと教えられたものです。

私が興銀の審査部にいた時には、『審査している対象の会社はもちろんのこと、その会社が属する業種の会社の株は絶対に買ってはいけない』と教えられました。

1980年代半ばのことですので、日本版ＳＥＣ（証券等監視委員会）が設立されるよりも、かなり以前のことです。

１～２ヶ月ほど前の話ですが、阪急や松坂屋のＭ＆Ａアドバイザーをしている人（外資の投資銀行ではありません）が、これらの会社と敵対している村上ファンドについてテレビでコメンテーターとして語るということが行われていました。

こういったことも、たとえルールには書かれていなくとも、外資系の投資銀行では職業倫理やメンタリティーに反します。

ゴールドマンのポールソン氏が財務長官になるに際し、持っていたゴールドマンの株式を全て売却すると発表したのも、ある種、当然と言えましょう。

『ノーブレス・オブリジェ』－責任ある地位にある人ほど高潔であることを求められます。

ひるがえって日本。

残念ながら、我が国の中央銀行総裁は、『ノーブレス・オブリジェ』という言葉とも、『職業倫理』という言葉とも、無縁です。

そういう国で育つ子供たちは、こういった『責任ある地位にある人』の振る舞いを見て、どういった大人になっていくのでしょうか。

ラスト・サムライというのは、もはやハリウッドだけの世界なのでしょうか。。