サブプライムローン問題の再燃（サブプライムローン問題；その１）

サブプライムローンとは、信用度の低い借り手（主として低所得者層）に対して米国で行われている住宅ローンのことです。

この種のローンの焦げ付き急増は以前から指摘されていたところですが、米国で第 5 位の投資銀行である Bear Stearns 傘下のヘッジファンドの問題が表面化してきました。

Bear 傘下のヘッジファンド2社はこの種のサブプライムローンの債権を証券化して金融商品の形で売買していたのです。

「そもそもこの種の証券化商品（Collateralized Debt Obligation - CDO と言っています）は、一般に認識されているよりもリスクが高かったのではないか」

とか、

「ＳＥＣ（米国証券取引委員会) は、そもそも何故Bear 傘下の　High-Grade Structured Credit Enhanced Leverage Fund が、4月の運用成績を再度報告し直すことになったのか　に関心を寄せている」

といったニュースが伝わってきます。

危機に瀕していると伝えられる Bear 傘下の2つのヘッジファンドのうちの一つに対してBear は、32億ドル（約4000億円）の拠出を発表。

98年のロングターム・キャピタル以来の救済劇です。

（これが先週金曜日までのニュース。）

昨日のニューヨーク市場では、Bear は二つのヘッジファンドの内の、もう一つの方にも救済を行うのではないかと噂され、Bear の株価は急落。

以下、ここ5日間のBear の株価です。（グラフをクリックすれば大きくなります。）

そもそも32億ドルかけて救済しようとしている最初のファンドは、今年の1月から4月にかけて5％下落した。

それが、今回救済が噂されている2つ目のファンドは、より多くのリスクを取っていた結果、同期間23％下落していたと伝えれています（詳しくは『こちら』）。

この種のモーゲージは過去にも米国の証券業界を苦しめてきました。

キダー・ピーボディーとか、ペインウェーバーとか、今となっては無くなってしまった投資銀行の名前を思い出される方も多いかもしれません。

昨日のニューヨーク株式市場では、ベアスターンズ（▼3.2％）だけでなく、ゴールドマン（▼2.5％）、リーマン（▼2.1％）など、投資銀行の株価は、軒並み、「総崩れ」といった状況でした。