2007年7月30日 (月)
2007年7月27日 (金)
2007年7月26日 (木)
自分を変える
自分を変える一つの方法は、極限に近い状態に追い込むことです。
そうすることで、これまでの生活パターンや思考法なども変わってきます。
例えば、一週間の断食合宿に参加する。
かつて私が参加したのは、伊豆に一週間滞在し、最初の3日間は、断食（水やお茶、お吸い物、酵素のジュースなどは飲みます）、残りの4日間かけて徐々に回復食を食べていくというコースです。
『食べたい』という人間の本能に逆らうものですから、それなりに大変でした。
特に最初の3日間の断食中は、血糖値が十分上がらず、何もやる気がおきなくなります。
ただ生きているだけのような。
しかし、一週間が終わった後、まず味覚が非常に鋭敏になっているのに気がつきます。
野菜がとても甘く、そして美味しく感じられるようになります。
体も3kgほど軽くなり、お腹の周りの贅肉は嘘のように落ち、爽快な気分になります。
人間の体が本来持つ自然治癒力などのいろいろな機能。普段は忘れられている、そういった機能が呼び起こされるような気がしてきます。
2007年7月20日 (金)
ファンド資本主義
今のような形でファンドが存在感を増していくと、「資本主義の仕組みそのものさえ変貌を余儀なくされるのではないか」との懸念が台頭してきます。
この関連で最近耳にするのが「ファンド資本主義」という言葉です。
ＫＫＲ（コールバーク・クラビス＆ロバーツ）やＴＰＧ（テキサス・パシフィック・グループ）による電力会社ＴＸＵの買収金額は、450億ドル（5兆4千億円）（2007年2月26日）。
このほかにもファンドによる買収金額100億ドル（1兆2億円）を超える案件は今年に入っただけでも幾つもあります。
それだけでなくファンド自身も巨大化しています。
6月22日に上場したBlackstone Group。
ＩＰＯのoffering size は、$4.1billion（5,000億円）。
1985年設立の当ファンドは、運用資産 $88billion（10.7兆円）。昨年1年間の純利益は、$2.3billion（2,800億円）。平均年利（リターン）は、22％強といいます。
野村證券を傘下に持つ野村ホールディングスの純利益の1.6倍を稼ぎ出しているわけです。
（従業員は野村1万6千人強に比し、Blackstone のプロフェッショナル社員はその４０分の１の４００人）。
ところで、投資銀行は、こうしたファンド関連のビジネスを補足しようと、何年も前から、専門部隊を社内に設け、ファンドによるＭ＆Ａをサポートしたり、ファンドの投資先のＩＰＯのビジネスを獲得したりしています。
（当然のことながら、自らファンドを立ち上げ、この種のビジネスを自分自身で行なうこともしています。）
米国ほどではありませんが、日本でもファンドが存在感を示すようになってきています。
何らかの係わり合いをファンドとの間で持つに至った日本企業の名前を挙げてみますと・・
日本長期信用銀行（新生銀行）、日本債権信用銀行（あおぞら銀行）、三菱自動車、三洋電機、さくらや、ラオックス、東ハト、マインマート、福助、フェニックスリゾート（宮崎シーガイヤ）、ＤＤＩポケット、タワーレコード・・
さて、冒頭の議論に戻りますが、ファンドがどんどんと株式会社を買収していって、上場企業を非公開化して傘下に収めてしまうと、その行き着く先は、どういうことになるのでしょうか。
株式会社、上場（公開）企業という仕組みを中核としてきた、これまでの資本主義は、変貌を余儀なくされるのでしょうか。
ファンド自身のガバナンスの問題はどうなんでしょうか。
このように、ファンドの関与が多くなることによる『非公開化の資本主義』への移行に対しては、警鐘を鳴らしている人も少なくありません。
（もっともそのファンド自身も今年２月のFortressを皮切りに、６月には、Blackstone が上場し、更には、ＫＫＲもIPOのＦｉｌｉｎｇを行なっています。CarlyleのRubenstein いわく「大手のファンドが今後４～５年で全て上場していたとしても驚かない」）。
経済の仕組みである資本主義はよく政治システムとの関連で論じられることが多いのですが、
その政治システムとしての民主主義も、政党が興隆してきて、政党政治と言われるようになりました。すなわちいまや政党が政治システムの中核を形作っています。
たとえば日本国憲法ではそういったことをさほどは想定していませんでしたから、政党についての記述は憲法にありません（すみません。大学時代に教わったことの記憶で書いています）。
つまり、民主主義や政治システムも、時間の経過と共に変貌を余儀なくされてきているのです。
資本主義も、かつて年金基金の台頭によって機関投資家のプレゼンスが増し、いま、またファンドの台頭によって変貌を余儀なくされている・・・・
まあ、そういったような状況なのかもしれません。
しかし政治システムとしての民主主義の基本理念が普遍である（人民の、人民による、人民の為の・・）ように、資本主義の基本理念も普遍でなければなりません。
すなわちファンドが興隆してきても、資本主義の『Free で Fair で、かつ Open 』との理念は守られなければならないでしょう。
税制面の取扱を初めてとしてファンドに関する各種の議論がアメリカで出始めていますが、これらの議論をこうした観点から眺めてみると理解が深まるように思えます。
2007年7月17日 (火)
ユビキタス時代の覇者は？（その2）
５月１５日に、『ユビキタス時代の覇者は？』という記事をこのブログに書きました。
その中で、ユビキタス時代の覇者は『アップルか、任天堂か』と書いてみました。
７月１３日の株価をもとに時価総額を見てみます（単位：兆円）。
米アップル 14.5
ドコモ 8.5
任天堂 7.1
ソニー 6.4
富士通 1.7
ＮＥＣ 1.3
かつて、Everything on the internet と大々的に標榜していた富士通や、Computer & Communication と唱えていたＮＥＣは、寂しいことになっていますが、任天堂が健闘しています。
WiiがＰＣやセットボックスの機能を持ち、AppleTV+iTunesのようになったら・・
ＤＳがiPhoneの機能を持ったら・・
あるいは、Appleにしても任天堂にしても、どちらも更にその先を見ているのでしょうか。
感覚的なものですが、私には、任天堂とＡｐｐｌｅには共通点があり、ドコモ、富士通、ＮＥＣにも共通点があるように思えます。
仮に任天堂とＡｐｐｌｅをＡグループとし、ドコモ、富士通、ＮＥＣをＢグループとすると、ＡグループとＢグループとを分けるものは何でしょうか。
私には、『視点が消費者と同レベルにあるか』ということのように思えます。
もしも任天堂が、ドコモのように、『そろそろ反撃してもいいですか』といったＣＭを大々的に始めたら・・あるいは、『WEB2.0』などと言い出したら・・
その時は任天堂の株を売る時だと思います。
2007年7月14日 (土)
破産する権利 （サブプライムローン問題；その４）
先日ご紹介した『借りまくる人々』から。
・ アメリカの平均的な家庭は、カードで 9,300 ドル（110万円）の負債を抱えている
・ アメリカ国民の約70％は、クレジットカードの請求書を月末に払うことが出来ない
・ イギリスでは１９世紀まで破産は極刑に値する罪とみなされていた
・ 一方、アメリカを建国した人たちは債務者だったので、破産する権利を連邦法にもりこんだ（１条８節）
面白かったのは、２０００年１月の任期満了を前に、クリントン大統領にとって最後の法案となるはずだった破産法改正案についての記述です。
ハーバードのウォーレン教授は、この改正案が通過すれば、シングルマザーとして子どもを養育する女性にとって最悪の事態が生ずる可能性があると考えます。
改正案が成立すれば、クレジットカード会社は、前夫の利息や遅滞料を、彼女が（前夫から受け取る）養育費から差し引けるようになるからです。
この話をヒラリーが聞き、夫を説得して拒否権が発動されるのですが、この辺の記述が面白かったですね。
なお、この本の著者の記述によれば、
破産とは、
個人が投獄されることもなく完全に破滅することもなく、経済的なリスクを引き受ける手段 ―
個人と社会との取引であり、決定的に行き詰ったときには、全財産を債権者に引き渡すことで、全てを清算できる仕組み
とのことです。
2007年7月12日 (木)
サブプライムの沈没（サブプライムローン問題；その３）
６月２６日、２７日と２日間にわたってサブプライムローンについて書きましたが、収まるどころか、ひどくなっていきますね。
『サブプライムの沈没』と題するForbes.comの記事がよくまとまっていると思います。
この記事では、ベア、リーマン、シティの３社の株価をチャートにして載せてますが、こう並べる（下記）と問題の深刻さが視覚的に伝わってきます。
出版社に勤めるＡさんが、面白いといって紹介してくれたのが、『借りまくる人々』という本。
そう言えば最近、アメリカ人で自己破産をしたことがあるという人に会いました。現金ベースの生活しか出来なくなったが、友達の家で生活していたので平気だったと言っていました。
別の例では、日本人のＢさんが、資金を貸していた相手（米国人のＣさん）が自己破産した。
Ｃさんの弁護士が破産時の書類のコピーをＢさんに送ってきて、それを私も見たというものですが、Ｂさんが貸したカネは当然ながら返ってきそうもありません。
サブプライムローンの問題は意外に根が深く、動向を注意深くウォッチしていく必要があるように思います。
2007年7月10日 (火)
パイプス（ＰＩＰＥs）
最近良く耳にするパイプス（ＰＩＰＥｓ) という言葉。（まだ余り金融の教科書などには載っていません。）
投資銀行やプライベート・エクウティの仕事に従事されている方は、ご存知なんでしょうが、パイプス（ＰＩＰＥｓ) とは、Private Investment in Public Equity の略です。
一般に、プライベート・エクウティと称されるファンド（特に企業再生を得意とする再生ファンド）は、上場会社を100％（か、それに近い形で）買収して、非公開化してから経営を立て直し、再び上場させて上場益を得ます。
例えば、2000年11月に Silver Lake を中心とするファンドなどが Seagate の経営陣と共に22億ドル（2600億円）を投じて、Seagate（ハードディスク・ドライブで有名です）を買収。非公開化して経営を強化した後、2002年12月に再上場し、更に2003年7月に株式のsecond offering （増資）を実行しています。
これに対して、パイプスとは、相手先企業の上場を維持したまま、（ファンドが）上場企業に資本参加し、役員を送り込むなどして経営に関与する。そうして、企業価値を高めた上で株式を売却するといった形で Exit を図ろうとする手法です。
例えば通販会社のニッセン。
東証一部上場会社ですが、上場を維持したまま、アドバンテッジパートナーズは15％の出資をし、非常勤取締役も派遣しています。
あるいは家電量販店大手のラオックス。
ＭＫＳパートナーズが傘下の投資会社を通じてここに投資しており、ラオックスの会長にはＭＫＳの社長が就任しています。
ファンドの方からすれば、100％に近い形でコントロール下に収め、しかも非公開化してしまった方が、企業再生はやりやすいのでしょうが、相手先の企業としては、そこまでの手術は望まないし、従業員や顧客も動揺するかもしれない。とりあえずはファンドの持つ経営ノウハウと資金力を必要な範囲で利用させてもらう形で経営をサポートして欲しい。
そういったケースも現実的には多いでしょうから、パイプスが頻繁に見られるようになってきているのだと思います。
2007年7月 9日 (月)
ジョン・レノンの言葉
『一千人の言葉集』というサイトがあります。（→『こちら』です。）
その中に出てくるジョン・レノンの言葉です。
* *
『ビートルズは、ほしいだけの金を儲け、好きなだけの名声を得て、何も無いことを知った。』
* *
2007年7月 4日 (水)
国家戦略としての税制
ある読者の方からお聞きした話です。
『これまで私は、もっぱら郵便貯金と銀行預金を利用してきました。去年の秋、初めてトヨタの株式を買い、その後、三菱商事を買いました。結果的にどちらも値上がりしたばかりか、配当金も送られてきて、嬉しくなりました。』
1500兆円と言われる個人の金融資産。
これが、有効に活用され、更なる成長に結びついていけば、国民やその集合体としての国家が豊かになります。
従来の日本のビジネスモデルは、国民が主として銀行や郵便貯金に預ける→それを銀行や国の機関が配分していく ― こういった流れが主でした。
それが、必ずしも有効に機能しなかったのは、バブルとその崩壊の歴史が示す通りです。
これを個々人の自己責任の度合いを高めて、個人が直接、株式や債券投資（あるいは投資信託）の形で運用する。
企業の方も、これまでは銀行や通産省（経産省）、あるいは業界団体の顔色を窺っていれば済んだところから、機関投資家や個人投資家といった株主の目を気にするようになる。
その結果、資金がより効率的に配分されるようになり、社会全体として、ヒト、モノ、カネの最適配分に近づけるようになるなら、経済全体としてより一層の成長が期待できるようになります。
安倍政権下の中川幹事長が唱える『上げ潮戦略』の底流をなすのは、このような考え方のようにも読み取れます。
そして、もし国として斯様な戦略があるなら、『預金金利に課せられる税金が２０％の源泉課税なので、株（配当金、キャピタルゲイン）も含めた全ての金融資産への課税は、一律２０％とすべきだ』という議論については、
『なぜ一律でなくてはならないのか』
という『問いかけ』がなされるべきでしょう。
『金持ち優遇を是正したい』というニーズがあるなら、証券税制を（現行の１０％から）２０％課税に戻すという手法よりも、もっと直接的に、① 相続税を強化する、② 資産課税の導入を考える、③ 所得税の最高税率増加を検討するといった諸方策を検討すべきだと思います。
国全体として、間接金融→直接金融の流れをやんわりと後押しする、そして健全な形での株主民主主義の動きを醸成する。
そういった国家戦略が必要とされると思うのですが、如何でしょうか。
税制の礎を成すものは、国家としての戦略だと思います。
2007年7月 3日 (火)
サン＝サーンス
カミーユ・サン＝サーンス（Camille SAINT-SAENS）は、フランス、パリ生れの作曲家（1835-1921）。
あの天才モーツァルトの再来といわれ、最初の作品をわずか３歳にして書いたといわれています。
動物の謝肉祭 全１４曲の第１３曲「白鳥」は耳にしたことのある方も多いのではないでしょうか。
『こちら』（←）をクリックすれば、美しい旋律をお楽しみ頂けます。
- （注：上（↑）のページは、ウェブサイト「考坊・タッキーＮ」の中の一頁です。「考坊・タッキーＮ」では７０曲くらい公開されています。ご興味のある方は『こちら』（←）をクリックしてみて下さい。）
実は、私にとっては、この曲は特別な曲です。
小学校（武蔵野市立第３小学校）５～６年の時の担任だったＳ先生が、昼食時に、小さなレコード・プレーヤーを教室に持ち込んで、毎日この曲を聴きながら（Ｓ先生とクラスの生徒全員で）お昼を食べたのです。
（４０年以上前のことなので、給食だったのか弁当だったのかさえ、はっきり覚えていないのですが、毎日この曲を聴きながらお昼を食べたことだけは覚えています。）
そして、今でも、この曲を聴く度に、Ｓ先生の顔と、Ｓ先生がレコード針をレコードに置く時の情景が懐かしく思い出されます。
小学校４年の時の担任のＯ先生、５～６年のＳ先生、中一の時の担任のＮ先生、中二のＫ先生、中三のＭ先生。
私は小学校、中学校と地元の公立でしたが、みんな良い先生でした。
今もこうした教育熱心な、良い先生方が公立の学校におられるのか、時折不安になることがあります。
ところで、Ｓ先生にとって、サン＝サーンスのこの曲は、何か特別な意味のある曲だったのでしょうか。今になってみると、そんなことを思ったりもします。
2007年7月 1日 (日)
10年間の記録
みなさん、おはようございます。
早いもので、もう7月。
今年も約半分が過ぎ去ってしまったことになります。
ところで、いまや私もこうやって、毎朝机に向かってパソコンのスイッチを入れる習慣を身につけてしまっていますが、振り返ってみますと、ここ１２～１３年くらいのことです。
私が最初にパソコンを買ったのは、確か1995年前後。
当時、NEC が Canbe という名のパソコンを始めて売り出し、テレビで大々的に広告していました。
そこで、Canbe を買いに秋葉原に行ったのですが、価格がちょっと高めでした（確か上級モデルが、49万円くらいだったと記憶しています）。
そして、店員さんに、『これからは、IBM互換機の方が良いですよ』 と勧められて、Canbe を買わずに、IBM を購入しました（ＮＥＣさん、すみません。）
当時は、興銀の社宅に住んでいたのですが、狭い社宅をパソコンが一層狭くしていました。
その頃のパソコンは、とにかく不安定で、何度も初期化する破目に陥ったのが、今となっては、懐かしい（でもやっぱり辛い）思い出です。（CPUは、Pentium の前の世代で、486。 メモリは確か 8MB、ハードディスク 200MBだったと記憶しています。付いていたWindowsはVersion 3.1でした。）
以降、パソコンは、何回か買い替え、いろいろな用途に利用してきました。
ところで、当時より現在まで、ずっと続けているプログラムが一つあります。
毎朝、体重を測り、エクセルに入力するというものです。
因みに、10年前の6月30日の体重は、67.9kg。
それが、97年11月24日には、（努力の結果です）62.6kg にまで落ちました（これがここ10年間の最低値です）。
03年1月7日には、逆に73.2kg まで上昇（これが10年間の最高値。ちょうどサラリーマン生活に終止符を打ち独立・起業しようと考え始めていた頃で、多分ストレスを抱えていたのだと思います）。
今は、ベストの体重に再び近づき、今朝は、62.9kg でした。
毎朝エクセルの表を見て、『よし、これからジムに行って少し運動してこよう』 とか、『食べ過ぎに気をつけよう』 いう気になりますので、（私にとっては）それなりに意味のある表になっています。
