年金消失

AIJ投資顧問（『こちら』）による2,000億円近くの年金資産消失問題。

（『こちら』でテレビニュースの動画が見れます。なおAIJの第22期事業報告書は『こちら』）。

　

88万人が影響を受けるとのことで、この記事を見て、「自分のところは平気か」と気になった方も多いかもしれません。

年金資産がこのような形で「消失」した場合、いったいどうなるのでしょう。

一義的には企業の方で穴埋めすることになりますが、大企業はともかくとしても、中堅・中小企業には穴埋めするだけの体力がないところも多いのが現状です。

　　　

結局は年金加入者（要するに社員である我々です）の保険料を引き上げたり、将来の給付を減額したりということで、企業年金・厚生年金基金の加入者の負担につながっていきます。

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実は企業年金が抱える問題は、AIJ問題に限りません。

すでにこのブログでも書きましたが（『こちら』）、上場企業全体で半分以上の1,934社が年金積み立て不足の状況にあります。

この不足額は総額で８兆円を超えると言われています。

その結果、私の身の回りでも「最近企業年金の予定利率が変更された」という話をよく聞きます。

たとえば4.5％の予定利率が1.5％に変更になったという話も聞きます。

これだけですと、さほど大きな影響はないと感じられるかもしれませんが、これはちょうどＪＡＬ（日本航空）の場合の予定利率変更と同じです。

ＪＡＬの場合、4.5％→1.5％は、年金受給額ベースに引きなおすとＯＢについては30％カット、現役世代53％カットを意味しました。

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企業年金だけではありません。

国民年金や厚生年金などの公的年金も大きな問題を抱えています。

覚えていらっしゃるでしょうか。

政府は68歳、もしくは70歳に受給開始時期を変更する必要があると昨年秋に言い出しました（『こちら』）。

これに対する国民の反発があまりにも大きく、なおかつ野田政権としては消費税増税を最優先として、少しでもその阻害となりうる問題は表面化させたくないとの意向が働いたのかもしれません。

いずれにせよ受給開始を遅らせるとの案はいったんは引っ込められましたが、この問題がすぐにまた復活するのは火を見るより明らかです。

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これから先（2055年）、全国民の4割以上が65歳以上になってしまう日本（『こちら』）。

われわれの生活はいったいどうなるのでしょう。

やはり自分の生活は自分で守るしかありません。

公的年金や企業年金を補完する意味での「自分年金」的なものを構築していくことが重要になってきます。

ということで新しく本を書きました（下記画像の上でクリックすると大きくなります）。

3月9日発売ですが、アマゾンではすでに予約受付開始になっています（『こちら』）。

個人年金「保険」を賢く使う方法とか、節税による資産形成など、自分年金を作る上でのノウハウも盛り込んでいます。

ご関心のある方は是非お読みになってみてください。

年齢による限界は幻想に過ぎない

一昨日の東京マラソン。

私はジムでテレビモニターを見ながらマシンの上を走っていました。

藤原新選手が4位から1人ずつ抜きながら2位に上がっていくシーン。

ゴール直前のデッドヒートが凄かったですね。

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さて（今日のブログは思いつくまま書いていますので、話はコロコロ変わりますが）、陸上選手が高地トレーニングをするコロラド州ボルダ―の標高は 1,650メートル。

ボルダ―から車で30分ほど行くと、Nederland の Magnolia Drive に着きます。

ここは標高2,512ｍ～2,662ｍ（詳しくは『こちら』）。

　（MapMyRUN のウェブサイト『こちら』）

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かつて私は南米クスコ（『こちら』）の街を訪れたことがあります。

　　（クスコの街）

飛行機でこの街に着いたら、そこはなんといきなり標高3,400メートル。

富士山頂よりは少し低いのですが、この街で4～5時間過ごしただけで私は頭が痛くなりました。

軽い高山病だったと思うのですが、頭痛は最後まで抜けず、たった2日間の短い滞在でしたが、結構苦しい思いをしました。

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ところで、3,000メートルの世界とはまったく違う「別世界」がヒマラヤに広がるといいます。

7,500メートルを超える「死の世界」です。

『地上の3分の１という希薄な空気が太陽熱を遮断しないで、いきなり宇宙から「どうだ」とばかり照射してくる・・・

暑いと思うと一瞬のうちに曇って吹雪いてくる。

50度の高温から体感温度でマイナス50度の超低温の凍傷と凍死の世界だ。

極端から極端に100度くらいの温度差の中で寒さと暑さが交互に攻めてくる・・

7500メートルを超えてデスゾーン（死の領域）を通過・・』（三浦雄一郎著『75歳のエベレスト』）。

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この本を読むと、三浦雄一郎さんが小学校の頃は体が小さく病弱で劣等感だらけだったことが分かります。

中学受験では小学校のときの長期欠席（結核性肋膜炎）を指摘され、不整脈も見つかって落第。

別の本（『こちら』）を読むともっと詳しく出てきますが、50代後半の頃の三浦雄一郎さんは、飲み放題食べ放題が大好きで、長年の不摂生がたたり、高血圧、高血糖、高脂血症と、糖尿病寸前になり、加えて不整脈の症状まで出始めて、まさにメタボリック症候群の見本のような状況であったと言います。

65歳で一念発起。トレーニングを開始しますが、半年トレーニングをしてもまだたった531メートルの藻岩山さえ登れなかったとか・・。

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『75歳のエベレスト』を読んで初めて知ったのですが、エベレストの登頂率は30％、遭難確率14％。

とくに頂上に到達しての帰り道で5人に1人は死んでいるといいます。

（ちなみＫ２は遭難確率53％。100人登って53人が死んでいると言います）。

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ところで三浦さんの名前があっという間に世界中に知れ渡ったのは、37歳の時のエベレスト滑降でしょう。

サウス・コルの7,780メートル地点から斜度40度の斜面約3キロメートルを2分20秒で滑りました。

その模様は映画に収められ、1975年のアカデミー賞（長編記録映画部門）を受賞。

『こちら』　でYouTubeの映像を見れます。

ジミー・カーター元米国大統領がこの映像を10回も見て「何度見ても感動する。真のヒーローとはこういう男のことだ」と語ったと言います（『75歳のエベレスト』171頁）。

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そんな三浦さんの近況は、というと、　昨年11月ヒマラヤ・メラピーク（6476㍍）への登頂に成功（『こちら』）。

昨年10月にはUSTREAM TV のインタビュー番組にも出演されています（約30分；『こちら』）。

新しい著作（『こちら』）も出され、来年5月に計画されている80歳でのエベレスト登頂（エベレスト登頂は70歳、75歳に続き3回目になります）に向けて着々と準備を進めている・・・

「年齢による限界は幻想に過ぎない」 ―  この言葉は三浦雄一郎さんの言葉ですが、われわれに大きな勇気を与えてくれます。

年金保険

昨日の日経ラジオ『集まれ！ほっとエイジ』では、『年金保険』について説明しました。

年金保険とは、保険金を毎月（もしくは２カ月に１回、半年に１回というように）長期にわたって年金のように受け取るタイプの保険のことです。

たとえば毎月10万円を65歳から、終身（死ぬまで）受け取るには、保険料はいくらかかるのでしょうか。

保険会社によって若干数字は違います。

また保険ですので、契約者の性別（男性か女性か）によっても違います。

これは、ある保険会社のケースで、しかも契約者が男性の場合ですが、 2,667万円を払い込めば（2年～5年据え置きの要あり）、65歳から死ぬまで毎月10万円を受け取れます。

かりに105歳まで生きれば、トータルで4,800万円もらえることになります。

逆に75歳で死ぬと、1,200万円しか返ってこないことになります。

ところで、2,000万円とか3,000万円をポンと払ってこの種の保険に入る方が実際にいるか、という疑問を持たれる方もいるかもしれません。

そういう方もたしかにいますが、比較的多くの人は、これまで入っていた保険を使って、この種の保険に入っています。

どういうことでしょうか。

実は、いまから２０～３０年前まで、生命保険のなかでは、積立式、いわゆる終身保障型の保険が主流を占めていました。

その時代に、保険に加入し、それをそのままキープしている人は比較的楽にこの種の年金保険に入ることができます。

そのころ（1985～1993年）は、保険料の予定利率が5.5％もつけていました。

それがそのまま適用されて現在でも積み立てられているからです。

こうした積み立てタイプの保険を（１）解約しなかった人、（２）掛け捨てタイプに変更しなかった人は、 たとえばこれから先、その人が65歳になった時点で、これを個人年金保険に変更することが出来ます。

つまりこれまで毎月3万円ちょっとの保険料を負担していて、それだけで知らない間に、月10万円の終身タイプの保険が手に入ったという人が結構いるのです。

しかし、「何年か前だったか、保険会社の人がやってきて、掛け捨ての方が安いからと、掛け捨てタイプに替えてしまった」 という人も多いと思います。

そういった人たちは、残念ながら「お宝」保険をみすみす捨ててしまったということになります。

実はこうした切り替えは全国的な規模で行われたのですが、それには、事情があります。

積み立て型保険（終身保険）は、これが盛んに売られていた1970年代から80年代にかけて、いまよりかなり高い利回りで運用されていました。

1990年には長期の金利（長期プライムレート）が8.9％をつけたこともあり、保険会社はこうした高い金利で長期の資金を企業に貸し付けることが出来たのです。

しかし、やがて金利が５％、４％と下がってくると、保険会社にとってツライ状況になってきます。

積み立て型保険（終身保険）は契約者に対して最低運用利回り（予定利率といいます）を契約時に保証しているからです。

たとえば1985年から1993年に契約された保険の予定利率は5.5％でした。

こうしてバブルが崩壊し日本の金利水準が低金利になっていくと、保険会社は「逆ざや」に苦しめられるようになったのです。

そこで考えられたのが、定期保険（掛け捨ての保険）への転換です。

保険会社は、多くの顧客が契約している利回りの高い終身保険を、貯蓄性のない定期保険に切り替えさせようとしたのです。

これにより保険会社は逆ざやの原因となっていた高い予定利率の保険から逃れられるようになります。

しかしこれは別の見方をすると、契約者にとっては、せっかくの高い利回りの貯蓄性保険を解約させられてしまったことを意味したのです。

さてでは昔からの積立保険、いわゆる「お宝」保険を持っていない人はどうしたらいいでしょう。

こういった人がいまから年金保険に入るのは、やはり難しいのでしょうか。

いえ、そんなことはありません。いまからでも積み立て型保険（終身保険）を始めることが出来ます。

ただし金利が安いので昔のような好条件というわけにはいきませんが・・・

具体的には、50歳で終身保険に入る場合、65歳から年金の形で毎月７万円を受け取るためには、毎月どのくらいの払い込みが必要かというと、15年間にわたって 毎月約114,500円払い込まないとなりません。

トータルでの払い込みは、以下のようになります。 　　

114,500円×１２か月×１５年＝2,061万円

これを65歳から年金の形でもらうと、月額73,300円になります。

73,300円の個人年金の受取のために、 50歳から毎月11万円以上払うのは厳しい、と思われるかもしれません。

しかし、もし90歳まで生きるとすると、65歳から支払われる個人年金保険のトータルは2,199万円になります。

もし100歳まで生きたら 3,078万円、105歳まで生きればトータルで3,518万円もらえます。

番組ではこの辺につきもう少し詳しくご説明したほか、保険会社倒産のリスクなどについても説明しました。

詳しくは是非番組をお聞きになってみてください。

こちら（日経ラジオ）のサイトをクリックすると出てくる下記ボタンの「聴く」を押してください。（下記ボタンをいきなり押してもリンクされていません。必ず『こちら』をまずクリックしてください）

なお iTunes でも聞けます（無料です）。 『こちら』です。

ヴィクトリア朝時代のインターネット

昨晩のデジコンサロン（第１５５回）は朝日新聞の服部桂さんのお話（詳しくは『こちら』）。

米MITメディアラボに派遣されていた（客員研究員）経歴の持ち主。

講演は最近服部さんが訳された『ヴィクトリア朝時代のインターネット』と

『謎のチェス指し人形「ターク」』をベースに行われました。

どちらの本もトム・スタンデージの著作、服部さんの翻訳です。

以下、デジコンサロンのサイト（案内）より。

『インターネットやコンピュータの本当のルーツは、ARPAネットやENIACではない。

19世紀に発明された電信は、電気の力を使うことで、郵便などの情報の物的伝搬をはるかに超える伝達メディアとなり、時間と空間を消し去った。

それによって世界はあっという間に小さくなり、外交や戦争のやり方は一気に変わり、人々の世界観は大きな変更を余儀なくされた。

そこではまた、オンライン詐欺やハッカー事件、暗号の多用、オンライン恋愛など、現在のネットで取りざたされるあらゆる社会現象が起きた。

これこそ、インターネットと同じ原理で動く現在のネットのルーツだ。

また18世紀にオーストリアのマリア・テレジア女帝の臣下フォン・ケンペレンが製作した、トルコ人の格好をした自動人形（オートマトン）は、人間とチェスを指して連戦連勝したという。

そのオートマトンは王族や貴族、はたまたナポレオンやフランクリンとも勝負して勝った。

そのトリックを暴こうとした、米ジャーナリストのエドガー・アラン・ポーの記事はミステリーの元祖となった。

またこの機械人形が知的だと信じたチャールズ・バベッジは機械式計算機を組み立て、現在のコンピュータの元祖を作った。

つまりこの人形が知的機械としてのコンピュータのルーツとなったのだ』

この2冊については瀬名秀明さんが『ネットと人工知能の源泉を辿る』と題して、今年２月７日発売の週刊朝日（2012年2月17日号）に書評を載せています。

『『ヴィクトリア朝時代のインターネット』は・・・以前からデジタル業界で知られた待望の邦訳書だが、同著者による・・『謎のチェス指し人形「ターク」』も併せて読むことで面白さは倍増する。

前者がデビュー作らしい正統的な書きぶりに対し、後者は構成もこなれたスリリングな書物に仕上がっているからだ・・読むほどにイマジネーションが膨らむ危険な1冊なのだ』

オペラ 座 の 怪人

アンドルー・ロイド・ウェバーのオペラ座の怪人が最初にロンドンのウェストエンド（ニューヨークのブロードウェイにあたります）のHer Majesty’s Theatreで公演されたのが、1986年10月9日。

昨年10月、25周年記念公演がロイヤル・アルバート・ホールで行われ、その模様がＤＶＤとなって発売されています（『こちら』）。

舞台の最後にはアンドルー・ロイド・ウェバーのほか、サラ・ブライトマンやマイケル・クロフォードなどのオリジナルキャストも特別出演（ただしマイケル・クロフォードは歌いません）。

オペラ座のファンの方には結構楽しめる内容になっています。

サラ・ブライトマンは18歳の時、Andrew Graham-Stewart と結婚しますが、1983年に離婚。キャッツに出演していた時、アンドルー・ロイド・ウェバーと出会います。

アンドルー・ロイド・ウェバーは当時結婚していましたが、離婚して、1984年3月にサラ・ブライトマンと結婚（再婚時サラ・ブライトマンは23歳）。

クリシティーヌの歌う曲はアンドルー・ロイド・ウェバーがサラ・ブライトマンのために作ったと言われています。

ウェストエンドでの初公演では当然ブライトマンがクリシティーヌを演じますが、ニューヨーク・ブロードウェイでの公演では当初 American Actors' Equity Association が『ブライトマンはまだ国際的なスターではない』との理由で彼女の起用に難色を示します（一方、アンドルー・ロイド・ウェバーはブライトマンの起用が認められるまでブロードウェイでは公演しないと頑張ります）。

　　　　　　

　　　　（結婚していた頃のロイド・ウェバーとブライトマン）

2人の結婚は長くは続かなくて1990年に離婚（このときブライトマンは29歳）。 昨年の25周年記念公演では、ロイド・ウェバーはブライトマンを私の "angel of music"として紹介しています。

『こちら』のYouTubeでDVDの予告編を見ることができます。

こんな金融商品に手を出してはいけない～ＥＢ債などワケ有り商品の落とし穴～

本日の日経ラジオ『集まれ！ほっとエイジ』では、『こんな金融商品に手を出してはいけない～ＥＢ債などワケ有り商品の落とし穴～』との題名のもとで、シロウトの人が陥りやすいワナについて説明しました。

まず最初にワケ有り商品どころか、事件になったケースについてお話ししました。

たとえば昨年末、和牛オーナー制度の「安愚楽（あぐら）牧場」が破綻しました。

「円建てで金利が3～4％もつきます。焼き肉セットももらえます」

ということで、7万人もの人が、合計で4,000億円以上もの被害を被りました。

安愚楽（あぐら）牧場はテレビ・コマーシャルも流し「品行方正な黒毛和牛を育てています」とＰＲしていたので、ご存じの方も多いと思います。

5年ほど前には円天という一種のお金（疑似通貨）を扱う事件も起きました。

3万人から500億円以上の金を集めたとのことです。

円天と同じころですが、フィリピン国内のエビ養殖事業に投資すれば1年で2倍の配当を出すとして、35,000人から850億円を集めた事件もありました。

ちょっと例は違いますが、振り込め詐欺。

過去5年間で6万件近く発生し、被害総額は800億円を超えています。

ちなみに、この前、スイス人の金融関係者が日本に来て、お話しする機会があったのですが、ヨーロッパでも振り込め詐欺が多いと話していました。

こういった被害にあわないためには、どうしたらいいのでしょう。

ポイントのその１は、 日ごろから周りの人とコミュニケーションをよくとって、まずは周りと相談することです。 独りで判断しない。

ポイントその２は、 かかってくる電話は信用しない。訪問してくる初対面の人も疑ってかかるということです。

「おいしい話」が、向こうからやってくることはほとんどありません。

ポイントその3は、 格好いいところをみせない。 特に我々は、男性の場合、若い女性に弱い、逆に女性の中高年の場合、若いイケメン男性に弱い傾向にあります。

訪問販売の場合、売る方はその辺を心得ていて、男性の客には女性を、女性の客には男性をあてることがよくあります。

若い異性の前でカッコつけようなどと思わないことです。

ポイントその4は 分からないことはやらない。

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さて、ここから先の話はきちんとした金融商品の話で、いかがわしい話とは一線を画する話なのですが、たとえば「仕組み債」、「ハイイールド債」、「ＥＢ債（他社株転換社債）」。

よくあるケースは、これらの金融商品をよく意味が分からないまま投資をしてしまい、後で「こんなはずではなかった」と後悔することです。

とくにオプションが組み込まれている「仕組み債」や「ＥＢ債（他社株転換社債）」とは、いったいどういうもので、シロウトはどう注意したらいいのか。

詳しくは是非番組をお聞きになってみてください。

こちら（日経ラジオ）のサイトをクリックすると出てくる下記ボタンの「聴く」を押してください。（下記ボタンをいきなり押してもリンクされていません。必ず『こちら』をまずクリックしてください）

なお iTunes でも聞けます（無料です）。 『こちら』です。

週刊エコノミスト

本日発売の週刊エコノミストにインタビューの記事が載っています。

　　　　　

2015年にも経常赤字転落への可能性もありうる（注：「可能性です」）と一部で言われていますが、さて投資家としてどうするかという記事です。

　　　　　　　　

週プレ

本日発売の週刊プレイボーイにインタビューの記事が載っています。

　　　　　　　　

表紙はAKBですが、シリコンバレーの起業事情について語ったものです。

　　　　

203年前の同じ日

203年前。同じ年の同じ日（1809年2月12日）に、この2人は生まれました。

こんな感じで会ったわけではなくて写真は合成です。

リンカーンとチャールズ・ダーウィンです。

いま世界が注目しているグローバル企業株とは？

日本はすでに人口が減少に転じ、高齢化の波が押し寄せていますが、世界全体で見れば、人口は増え続け、経済は成長していくものと考えられています。

2007年、米国の投資銀行、ゴールドマンサックスは、「2050年の世界各国のＧＤＰ」を予想しました（『こちら』）。

2010年現在の世界のＧＤＰは60兆ドル。

ゴールドマンの予想によれば、2050年には、世界上位22か国のＧＤＰの合計値は、239兆ドル（2006年価値の米ドルベース）。

22か国の合計値だけで、現在の世界全体の4倍の経済規模になるとの予想です。

多少の紆余曲折はあるにせよ、長い目で見れば世界経済は順調に拡大していくと予想しているのです。

であれば、そういった世界の成長を取り込もうとしているグローバル企業の株式に投資したらどうかというのが、拙著『マネー大激震』の趣旨でした。

そして拙著のなかではマクドナルド、アップルといった会社を取り上げてみました（その後、数か月で両社とも株価が史上最高値を記録しました）。

　　『マネー大激震』発売（2008年8月）以降のマクドナルド株価推移

　　『マネー大激震』発売（2008年8月）以降のアップル株価推移

ところで、こういった、いわば「常連」の名前の会社だけではなくて、新顔の企業もいまや世界の注目を集めるようになってきました。

たとえばフェイスブック。

この会社は今から8年前の2004年に、当時19歳であったマーク・ザッカ―バーグが設立しました。

インターネット上で、人と人とのコミュニケーションを促進するサービス（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）を提供。

すでに世界全体で8億4500万人の会員を有していて、2010年から11年にかけて発生したチュニジアのジャスミン革命や2011年にムバラク大統領を退任に追い込んだエジプト革命では、フェイスブックが大きな役割を果たしたと言われています。

これまでフェイスブックは未公開でしたが、今月1日、米国ＳＥＣ（証券取引委員会）に対して、株式公開（ＩＰＯ）を申請。

これから先、おおよそ６週間をかけてＳＥＣで上場の審査が行われ、3月下旬から5月にかけてのいずれかの時点でフェイスブックの株が一般投資家にも買えるようになります。

上場後のフェイスブックの時価総額は、7.6兆円程度になると言われており、もしそうなると、日本の時価総額ランキングではトヨタ（10.6兆円）に次ぐ、第２位に位置することになります。

2004年にグーグルが上場した時、初値は100ドルでした。

それが今では600ドルを超える水準で取引されています（グーグルの時価総額は現在15兆円）。

はたしてフェイスブックはグーグルと同じような軌跡をたどるのかどうか・・・。

現在執筆中の本（3月8日発売）では、こういった点についても取り上げていきたいと考えています。

日本版401Ｋの仕組み・運用商品の選び方

昨日の日経ラジオ『集まれ！ほっとエイジ』では、『日本版401Ｋの仕組み・運用商品の選び方』について説明しました。

昨日は実は盛りだくさんの内容でしたので、いま聞き返してみますと、かなり早口で話していました。

そこで以下、その内容を簡単に振り返ってみます（時間の制約上、放送の上では一部カットされた内容も含みます）。

【Ｑ１】多くの企業が日本版401Ｋを導入してきている背景

多くの企業で年金制度を維持していくのが大変になってきています。これまでの、「会社としては何％で運用して、年金を月にいくらお出ししますよ」という制度は、実は、多くの会社では、回らなくなってきています（約束した運用利回りでの運用が難しくなってきている）。

そこで企業としては、「確定給付型から確定拠出型」に変えてしまおう、という大きな流れがあるのです。

【Ｑ２】年金の積み立て不足に苦しんでいる会社も多いとのことでしたが、なんで急にこの話が出てきたのでしょう？

会計制度変更の話が進んでいることも大きな理由の一つです。

年金の積み立て不足額は、現行の日本の会計基準上、一括ではなくて、「１０～１５年間」といった、長期にわたっての不足分の費用処理が可能でした。

このため不足額の多くは企業のバランス・シート（貸借対照表）に反映されず、「隠れ債務」となってきたのです。

投資家にとっては、こういった会計処理は企業の実態を見えにくくするものですから、現在、会計基準見直しの動きが進んでいます。

積み立て不足額を企業の貸借対照表の負債に反映させようというもので、これが導入されれば、 年金積み立て不足額の多い企業は多大な負債を表面化せざるをえなくなります

【Ｑ3】日本版401Ｋの制度ですが、税法上、有利な点も多いようですね。手元にパンフレットがあるのですが、①積立金に対する課税が無い。所得税、住民税がかからないということです。年収1000万円の人の場合では、税金等が約９万円減ると書いてあります。

もともと401Ｋというのは、なぜ401Ｋと言われているかというと、米国の租税法（Internal Revenue Code）の条文名なのです。

法令401条のＫ項ということです。

ということで、この制度は、米国でも、最初から、「税法上、有利だ」ということでスタートしています。

ただよく考えてみると従業員にとっては「さほどのお得感」はありません。

従来型の確定給付ベースの年金においては、そもそも、企業が従業員のために年金原資を積み立てていく過程では、従業員としては税金を払いません。

これを今度は「従業員自らが積み立てていけ」というのが、401Ｋの制度なのですから、 その場合でも税金がかからないようにするというのは、 ある意味、「当たり前といえば、当たり前」ともいえると思います。

ただ、ここでちょっと整理して考える必要があります。

（１）まず「確定給付型から確定拠出型」へ完全に移行してしまう企業の場合ですが、 企業にとっては、これまで従業員のために年金資金を積み立ててきたのですが、制度移行後は、これを行う必要がなくなります。

代りに、従業員が自ら年金資金を積み立てていくことになります。

仮に企業がこれまで従業員のために毎月５万円を積み立ててきたとすると、企業はこの５万円を積み立てる必要がなくなります。

したがってその５万円は企業が従業員に給料としてあげる、「この5万円を君に上げるから君が運用しなさい」ということになるわけです。

つまり、簡単に言ってしまうと、従業員の給料が５万円増えます。

従業員はこの新しくもらった５万円を自分で年金積立の専門口座にいれて、自分の責任で運用するわけです。

この一連の取引の中でのポイントは、従業員がいま余分にもらう５万円を 「現在の所得が増えた」とみなされないことがポイントです。

よって積み立て分は、給与から「引去る」という「独特な言葉」で表現される方法を取るのです。

すなわち「確定給付型から確定拠出型」へ完全に移行してしまう企業の従業員にとっては、実は税法上、得も損もありません。

いままで、そもそも「この５万円の部分」につういては、税金を払っていなかったのですから。

（２）次に、「確定給付型から確定拠出型」へ完全に移行してしまうのではなく「両制度が並列して走る」企業の場合ですが、この人たちにとっては、節税効果があります。

新しく401Ｋにも参加することによって、 40代とか、50代とか、所得の高い時期に給与から「引去り」をされるお金（毎月 25,500円が上限ですが）が減って、 この部分は、所得が低くなった60歳とか65歳以降にもらうようになります。

つまり引去りに相当するお金に対する課税上の所得認識が、「所得が高い時期から低い時期に移行」するわけですから、節税効果が出てくるのです。

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このほか番組では401Ｋ制度で運用する場合の運用収益に対する課税・非課税について、さらには受給時の税金の扱いについて触れました。

そして実際の運用商品についても、どのようなものがあるのかを説明しています。

詳しくは是非番組をお聞きになってみてください。

こちら（日経ラジオ）のサイトをクリックすると出てくる下記ボタンの「聴く」を押してください。（下記ボタンをいきなり押してもリンクされていません。必ず『こちら』をまずクリックしてください）

なお iTunes でも聞けます（無料です）。

『こちら』です

米国株

このところ米国株が好調です。

『マネー大激震』で、アップルやマクドナルドの株を読者の方に勧めたので気になっていましたが、この本が出版されたころに比べ、かなり値を上げており、著者としてほっとひと安心しています

（本で紹介した銘柄はすべて自分自身でも出版直後に購入しました。書いた著者の責任というか・・・）。

ところで米国企業の株を買うことはいたって簡単です。

証券会社、それも野村証券など日本の証券会社に電話１本すれば、それで済みます。

ただし問題は手数料。米国と日本の双方で手数料（現地手数料、国内取次手数料、口座管理料）を取られ、しかも国内株式を売買することに比べて高めです。

また証券会社によっては、最低取次単位を設けているところも多く、まとまった資金が必要です。

そこでお勧めしたいのが、ネット証券から米国株を買う方法です。

ネット証券の利用は、思いのほか簡単。

売買手数料はマネックス証券の場合、２５ドル２０セント（約１９５０円）の定額。

これだけでたとえばマクドナルド1000株を購入することも可能ですし、１株だけ買うこともできます。

米国株の取引に関心ある方は、とりあえず同僚と飲みに行くのを１～２回我慢して、１万円を用意してみてください。

そしてパソコン上でネット証券のサイトに入ってみます。

口座開設のボタンをクリックして、住所、氏名などを書き込み、画面の指示に従って進みます。

分からなければ、画面に明記されている電話番号に電話して、オペレーターに聞いてみてもよいでしょう。

口座を開設したら１万円を銀行から送金して、ネット証券のサイトの上で、ドルに交換。

これで米国株を購入する準備が整いました。たとえば今であればコカ・コーラの株は約６８ドルですから、１株約５２００円。

手数料を払っても、１万円でお釣りがきます。

たった１株の株主であっても、３か月に１度配当金が振り込まれますので、その感触を試してみて、そのうえで本格的に米国株投資をするかどうかを判断なさってもいいかと思います。

なりすましメールにご注意

なりすましメールとは迷惑メールの一種で、送信元のメールアドレスを企業や第三者、あなた自身のものに偽装して送られてくるメールのことを指します（『こちら』）。

今朝、私のところに送られてきた「なりすましメール」はタチが悪く、発信者は私の名前になっていて、投資を誘うもの。

無防備にクリックしてしまうことないよう、みなさん、くれぐれもお気を付けください。

いずれにせよ私が投資を誘うようなメールをお送りすることは100％あり得ません。

ノートンなどのウィルスソフトを入れていれば、たいていの場合、この種のメールには「AntiSpam」とかの警告が表示されます。

マージンコール

映画『マージンコール』のDVDを観ました。

内容的には大したことない・・（と言ったら失礼なのですが・・）。

しかし私には抜群に面白かったです。

百聞は一見にしかず。

私のつたない文章を読むよりも『こちら』の日本語版予告編をご覧になってみてください。

 

（Ａ）外資系企業で働いている（働いたことのある）人、あるいは

（Ｂ）金融に従事している（従事したことがある）人は、

私と同じように、引き込まれるようにこの映画を観ると思います。

（とくに私の場合、外資系投資銀行にいたのでＡとＢが重なり、よけいに面白かったのかもしれません）。

以前にこのブログで『ウォール街』と『ウォール・ストリート』を紹介したことがあります。

どちらも映画としては楽しめたのですが、やはり「作られた物語」の域を出ません。

とくに『ウォール・ストリート』の方は、私としては期待していたほど楽しめませんでした。

また『インサイド・ジョブ』についてもこのブログで紹介したことがあります。

こちらはインタビューを中心に構成されているドキュメンタリー風の映画であり、一見の価値はあると思いますが、登場人物の心理にまで深く入り込むものではありません。

『マージンコール』の凄いところは、作られた物語なのですが、非常にリアリティが高く、起きたことを淡々と描いていることです。

もっとも私自身、投資銀行のセールスやトレーディングにいたわけではないので、映画で描かれた世界は「垣間見た」世界に過ぎません。

しかし例えばオフィスの家具のディテールや役員食堂など、いろいろな場面のリアリティの高さに感銘しました。

『ウォール街』のようなストーリーを求めている人には、『マージンコール』はあまりにも淡々としていて、これといった起伏もないので、物足りなさを感じるかもしれません。

しかし投資銀行を経験している（経験した）人、リーマンショックと何らかのかかわりを持った人には、忘れられない映画になると思います。

人類はリーマンショックと同じような過ちをまたどこかで犯してしまう。観おわって、そんな感想を持ちました。

なお映画はアカデミー賞（脚本賞）にノミネートされています。

会社から「個人年金積立制度案内」が送られてきました

本日の日経ラジオ『集まれ！ほっとエイジ』では、『会社から「個人年金積立制度案内」が送られてきました』と題して、日本版401Ｋについて説明しました。

【１】個人年金積立制度案内

実は、私の周りでも、最近会社から「個人年金積立制度案内」が送られてきたという話をよく聞きます。

多くの場合、これは確定拠出年金制度を利用した年金資金の積み立て制度です。

ここで確定拠出年金制度について簡単にご説明しますと、年金には

給付の額が決まっている確定給付型（ＤＢ：Defined Benefit Plan）と

拠出金の額を決めて年金原資を積み立てていく確定拠出型（ＤＣ：Defined Contribution Plan）

の２種類があります。

たとえば国民年金は40年間払えば、だれでも月6万6000円の満額が支給されます。ですから確定給付、ＤＢです。

厚生年金も同じくＤＢです。

【２】確定給付型のプラス面・マイナス面

確定給付の方が将来の生活設計が立てやすい、すなわち、年金をもらう人にとっては楽な制度ですが、これは、裏返せば、年金を払う方にとっては厳しい制度です。

運用成績が振るわなくとも、すでに決められた年金給付をキープしなければならないからです。

たとえば公的年金について、 政府の公式的な立場は、これは「100年間は持つ」、つまり100年安心できるというものです。

つまり将来100年にわたって年金の積立金がゼロにならないように収支計画が作られているという立場です。

しかしこれは2016年以降の運用利回りが年4.1％を達成できるというのが前提になっています。

一方で、昨年7月から9月の第２四半期の年金積立金の運用利回りはマイナス3.32％でした。

この結果、ほんとうに100年間は持つのだろうかと心配されているのです。

【３】企業年金がかかえる問題

ところで「確定給付を維持する」というのは企業年金にとっても大変なことです。

上場企業3,594社のうち、半分以上の1,934社で退職金や年金支払いのための積み立てが不足しています。

不足額は総額で８兆円を超えると言われています。

ちなみにこれは日本に限った問題ではありません。米国でも年金の積み立て不足額は Unfunded pension liabilityとして問題視されています。

【４】確定拠出型への移行の流れ

年金の仕組みを確定拠出型にすると、この種の問題は無くなります。

運用成績が振るわなくなると、年金受給者の年金額が減るのですから、年金を出す方の企業や公的機関にとっては楽な制度です。

それで、会社から「個人年金積立制度案内」が送られてくる、といった話を最近よく聞くようになったのです。

なかには確定給付型から一気に確定拠出型の企業年金に移行する企業もあるかもしれませんが、多くの企業では、ゆっくりと時間をかけて制度変更を図ろうとしているようです。

制度の変更には多くの場合、組合の了解を得なくてはなりませんし、性急な形での制度変更は難しいことも多いからです。

【５】両制度が並列して走るケース

具体的には、現在の企業年金制度（確定給付型）は維持したまま、とりあえず別枠で確定拠出の年金制度をスタートさせるところが比較的多いようです。

実は、このように他の企業年金制度がすでにあって、これと並行して、確定拠出の年金制度をスタートさせる場合には、拠出できる上限金額が減らされます。

他の制度が無い場合は、月51,000円が上限ですが、他の企業年金制度がある場合は、拠出金額はその半分の25,500円が上限となります。

【６】税法上のメリット

拠出金を拠出するのは企業です（企業型の場合）が、拠出金（すなわち積立金）に見合う金額は従業員の給与から減額されてしまうのが一般的です。 すなわち企業にとっては、追加負担にはなりません。

一方、従業員にとっては拠出された額は（一定の条件下で）従業員のものとなり、将来の年金として使われるわけですから、従業員にとっての損もありません。

こういった制度が無くて、自分で将来の年金資金を積み立てるとします。

すると、通常は給与を受け取った後で、積立金を積み立てるという形を取ります。

一方、確定拠出の年金制度を利用した「個人年金積立制度」のもとでは、拠出分だけ給与が減るという形を税法上、取れるので、課税所得が減ります。

すなわち税金が減って、その分、従業員の方は得をします。

【７】従業員にとってのメリット

確定給付型が維持されたまま、とりあえず別枠で確定拠出の年金制度がスタートするケースでは、この制度に参加するかどうかについては、通常従業員に選択権があります。

少なくとも選択肢が増えるという点では従業員にとってはプラスです。

【８】予定利率の変更の流れ

ただ多くの企業の場合、個人積立年金制度という従業員にとって「アメ」を用意するのと同時に、「ムチ」も同時に提案するということが行われているようです。具体的には、確定給付型の企業年金の予定利率を引き下げることが同時に提案されることが散見されます。

さてそれでは予定利率の変更とはどういうことでしょう。

いま企業年金をめぐって大きな動きがありますが、それは私たちの生活設計にいったいどのような影響をもたらすのでしょうか。

詳しくは是非番組をお聞きになってみてください。

こちら（日経ラジオ）のサイトをクリックすると出てくる下記ボタンの「聴く」を押してください。（下記ボタンをいきなり押してもリンクされていません。必ず『こちら』をまずクリックしてください）

なお iTunes でも聞けます（無料です）。

『こちら』です。