先物取引

前回のブログ記事で5月23日の日経平均株価下落（前日比▲1,143円）について記した部分に関しコメントを頂きました。

「海外投資家の動向を知るには現物だけでなく先物市場も見るべき」というもので、確かに先物市場で誰が売り越したかを見ると、海外投資家の動きがより鮮明に見えてきます。（下記で▲赤字は売り越しを示す）。

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【海外投資家】

5月第3週（5月13日～5月17日）

東証一部　現物　6,262億円　買い越し

東証　先物　304億円　買い越し

大証（日経225先物）　▲3,910億円　売り越し

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【海外投資家】

5月第4週（5月20日～5月24日）

東証一部　現物　▲166億円　売り越し

東証　先物　▲418億円　売り越し

大証（日経225先物）　▲869億円　売り越し

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なお東証一部　現物に限って記すと、

5月第4週（5月20日～5月24日）は

個人が 3,988億円買い越し、

国内法人が ▲3,889億円売り越し

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5月26日に発売された日経ヴェリタス紙は「先物買いが逆回転」として次のように記しています（以下青字部分。同紙1面より）。

「海外ヘッジファンドなどがコールオプション（買いの権利）の買いを膨らませていた。

一方、コールの売り手となっていたのは証券会社。

株高局面ではコールの買い手が利益を得て、逆に売り手は損失を被る。

この損失を補うだけの利益を確保するため、証券会社は先物買いを積み上げていた。

先物買いが現物株への買いを誘発。

日経平均が1万4000円台に6営業日滞在しただけで1万5000円と駆け上がる要因にもなった。

こんな需給のカラクリが23日には逆回転し、株安の勢いを増幅させたのだ。

ひとたび株安に転じれば、積み上げた先物から巨額の損失が発生してしまう。

証券会社は競うように先物売りに走った」

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もちろん上記は取引の一部分のみを記述したに過ぎないのであり、実際には様々な要因が交錯して▲1,143円の下落につながっていったのでしょう。

なお現物取引では株式を期限無く5年、10年と保有できますが、日経225先物などでは取引できる期間があらかじめ決まっています（各限月（満期月）の取引期間は最長1年3ヶ月。『こちら』を参照）。

期日の前営業日（＝取引最終日）までに決済されていないポジションについては、ＳＱにより自動的に決済され、損益が確定します。

ここでＳＱとは「特別清算指数（＝Special Quotation）」のことで、限月（3月，6月，9月，12月）の第2金曜日の日経225各銘柄の寄付値を基にした数値のことです。

期日を迎え最終売買日までに決済されなかった建玉は、ＳＱで強制的に清算が行われることになります。

つまりＳＱで先物価格と現物価格は一致することになります。

次回のＳＱ算出日は6月14日（13日が取引最終日）。

6月13日（およびその前）の現物取引はＳＱ値算出を意識した取引になると言われています。

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なお上記日経ヴェリタス紙にもう一つ興味深い記事が載っていました。

戦後の日経平均を振り返ると1日に5％以上急落したケースは5月23日を除き、41回。

うち40回は、遅かれ早かれ急落前の株価をいったんは取り戻したとのこと。

問題は回復までの所要日数ですが、40回のケースの平均は48日。

さて今回はいったい何日を要することになるのでしょうか。

あるいは、41回のうちの、たった1回の例外のように、これから先、回復することはないのでしょうか。