ETF （上場投資信託）

本日、夜9時15分から日経CNBCテレビ「日経ヴェリタストーク」に出演します。

トッピクスはETFについて。

ETFはExchange Traded Fundsの略。

上場投資信託のことです。

例えば先週金曜日の東証での売買ランキングトップ3は：

【１位】　（NEXT FUNDS）日経平均レバレッジ上場投信  

【２位】　トヨタ自動車 

【３位】　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ

の順（『こちら』）。

ETFがいまや売買代金のトップを占めています。

この1位の「（NEXT FUNDS）日経平均レバレッジ上場投信」とは、どういうETFなのでしょうか。

詳しくは『こちら』をご覧になって頂きたいのですが、要は、指数の変動率が、日経平均株価の前日比変動率（％）の2倍となるように計算された、日経平均レバレッジ・インデックスに連動を目指すＥＴＦ（上場投資信託）のことです。

（長たらしい説明文になってしまって申し訳ありません）。

ここで言う「レバレッジ・インデックス」とは、日経平均が5%上がったら10%上がり、日経平均が5%下がったら10%下がるというふうに、日々の値動きが2倍になるインデックスのことです。

したがって、これに連動するETFも、日々の値動きが日経平均の2倍になるわけです。

上がるときも下がるときも2倍ですから、日経平均が上がれば、通常の日経平均連動型ETFの2倍の利益が得られますが、日経平均が下がると損失も2倍という、いわゆるハイリスク・ハイリターンの商品といえます。

ここでのポイントは2つ。

【１】日経平均の値動きが単純に2倍になるのは、前日と比較した場合だということ。

2日以上立つと、単純な2倍にはならなくなってきます。

詳しくは『こちら』もしくは『こちら』をご覧ください。

【２】株価指数に連動するといっても、連動するのは数値ではなく変動率です。

上昇率、下落率に連動するのであり、日経平均が1万9000円のときに（レバレッジタイプではない）通常タイプの日経平均連動ETFが1万9000円になるかといえば、そうではありません。

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ETFの利点は信託報酬が安いこと。

たとえば証券コード1321「日経225連動型上場投資信託」（『こちら』）の信託報酬は税込年0.2376%。

これに比べ、投資信託は、例えば『こちら』の場合、税込年0.432%。

ものによってパッシブのインデックス型投信であっても、（ETFに比べて）税込年率0.5%くらいの差がつくこともあります。

つまりこの差は10年すれば、5%もの差になっていきます。

人によっては、ノーロード（販売手数料がゼロ）の投資信託を選べば、株式の売買と同じように売買で手数料を取られるETFより「安くつく」という人もいます。

しかしこれは正しくはありません。

ネット証券を使えばETF購入時の手数料は株式と同じで、通常0.1%前後。

米国では個人の平均的なファンドの投資期間は5年（日本では短期で売り買いする回転売買が問題視されています。『こちら』を参照）。

たとえノーロード型の投信であっても5年間の信託報酬の差は当初の購入時手数料の差をはるかに凌駕してしまいます。

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上記がETFの利点ですが、逆にETF投資の留意点は、194銘柄（10月末現在、ETNを入れれば223銘柄）のなかには、売買代金が少なく流動性に乏しいものがあるということ。

『こちら』に掲げたような売買代金の大きいものは問題ないのですが、そうではなくて、流動性に乏しいものは、売りたい時に、その時についている値段で売れないことがあるので、注意が必要です。