Stay Home

世界中の人が「Stay home（家にいなさい）」と呼びかけられています。

暗い気持ちになってはいけないとばかり、

今回のコロナ騒動にまつわるジョークが次々に送られてきます。

数週間前に多かったのは、Social Distance に関するもの。

例えば：

　　

ちょっとサウス・ダコタ州の人に対しては、失礼な気もするのですが・・

（ちなみに同州でも感染者90人、死者1人）。

こうした危機になると、世界の指導者たちを揶揄するジョークも飛び交います。

簡単な英語なので敢えて訳しませんが、例えば

*　*

Plane with 4 passengers on board, Donald Trump, Boris Johnson, Angela Merkel and a ten year old school boy. The plane is about to crush and there are only 3 parachutes.

Trump said I need one. I’m the smartest man in the USA and am needed to sort out the problems of the World!; takes one and jumps.

Boris said “I’m needed to sort out Britain.” He takes one and jumps.

Angela said to the ten year old: “You can have the last parachute. I’ve lived my life, yours is only starting.”

The 10 year old replied: “Don’t worry, there are 2 parachute left, the smartest man in the USA took my school bag.”

*　*

危機の時に問われるのは、リーダーたちの指導力。

一般論は分かっていますので、具体的な政策を打ち出して、結果を出す。

そういった意味で、トランプ大統領は国防生産法を適用して、GMに対して、患者の治療に必要な人工呼吸器を生産するよう命令。

トヨタも米国では医療用の簡易フェースガードを生産する旨を表明。

*　*

最近は文字通り家にいることを余儀なくされている人が多いものですから、

その関連のジョークが多く寄せられています。

例えば：

　　

いずれにせよ皆さん、極力、家にいましょう（Stay Home!)

指数関数的成長（exponential growth）の恐怖

むかし勉強した指数関数的成長（exponential growth）について、もう一度、勉強してみる良い機会。

世界で約5百万人が見た動画です（『こちら』）。

今回のケースに必ずしも100％当てはまる訳では無く、作成者も注記を動画の下にコメントとして入れています。指数関数的成長がどういったものかを知るのが目的で作られた動画です。

結局どれだけ下げた？

ここ1年間の最高値（ダウの場合だと2月12日の29,551ドル）と比較することも出来ますが、取りあえず「昨年末」と「先週末株価」を比較してみます（小数点以下切り捨てで比較）。

【日本】

　　　　　　昨年末　　先週末

日経平均     23,656   　19,389   ▲18％

トヨタ　　　7,714        7,029    ▲9%

ｿﾌﾄﾊﾞﾝｸG     4,756       3,887     ▲18％

ユニクロ　　65,000    44,430    ▲32％

全日空　　　3,642       2,999     ▲18％

【米国】

ダウ平均　　28,538    21,636     ▲24％

アップル　　   292         247       ▲15％

アマゾン　　1,847       1,900       +3%

GM 　　 　　   36           21       ▲42％

ボーイング　  323          162       ▲50％

ｴｸｿﾝ･ﾓｰﾋﾞﾙ       68           36       ▲47％

日本株は、先週末27日は権利付き最終日（明日、月曜日は権利落ち日）といった事情もあるのでしょうが、細かいことを抜きにしても、米国株に比べるとまずまずの健闘（？）

ただし今後のことは分かりません（明日、月曜日は、すでにシカゴ日経先物が下げ、しかも円高で少し心配）。

米国では、GM、エクソン・モービル、ボーイングなどがかなりひどい（ボーイングは3月20日には昨年末比▲71％の95ドルまで下げました）。

上記の中ではアマゾンが唯一気をはいていますが、コロナで在宅やリモートワークが加速すると、世間はますますクラウドだよりになる・・？

日経ヴェリタス紙に記事を連載することになりました

連載と言っても、4～5人の著者が順番に寄稿していくスタイルなので、4～5週間に1回の割合で自分の番が回ってきます。

今回の記事は、本日発売の日経ヴェリタス紙48面に載っています。

   

（注）出版権などの権利関係に配慮し、敢えて読めないように縮小して掲載しています。

*　*　*

なお日経さんの方針で、同内容の記事を日経新聞電子版に一足先に載せて頂いています（一昨日すでにご案内しましたが『こちら』です）。

つまり電子版に読者登録することで無料で記事をご覧になれます（もちろん日経ヴェリタス紙をコンビニで買うという手段もあります）。

*　*　*

さて、次回は何を書こうか・・。

原稿を提出し終わると、すぐに次の原稿を考えるようになり、それなりにたいへんです。

マーケットがコロナで大荒れな時にピント外れな内容のものを書けば「しらける」だけですし・・・。

全ての国民は1人当たり13万円の現金を4月16日までにもらうだろう （ただし米国の話です）

米国のムニューシン財務長官は昨日CNBCの電話インタビューに応じ、

「全ての国民は1人当たり13万円の現金を4月16日までにもらうだろう」

と発言。

このときの模様は、1分15秒の動画になってネットにアップされています（『こちら』）。

以下、分かりやすく説明するため、Q＆A 形式で米国の景気刺激策（Stimulus Package）の内容を説明すると・・

（注：1ドル＝110円で換算し、1万円未満は四捨五入しています）

【質問１】米国人であれば、誰でも13万円もらえるのですか？

【答え】年収1,089万円以上の人はもらえません（つまり所得制限があって年収の高い人はもらえません）。

【質問２】夫婦２人の場合は？

【答え】26万円もらえます。

【質問３】夫婦２人に子どもが２人いるのですが・・

【答え】37万円もらえます（子ども1人につき500ドル）。

【質問4】米国政府から小切手が送られてくるのですか？

【答え】政府があなたの預金口座を把握していれば、直接お金を振り込みます。分からない場合は、小切手を送付します。

*　*　*

いずれにせよ、4月16日までにはほとんどの米国人の手に現金が行きわたることになります。

日本では、和牛商品券、魚商品券、旅行券、イベントクーポン券などの案が出ているようですが、さて、あなたの手に届くのはいつになるのやら・・。

日経新聞電子版

日経新聞電子版のマネーセクションに私の寄稿記事が掲載されています。

『こちら』です。

電子版のメンバーでなくとも、登録すれば無料でご覧になれます（たしか月に見れる記事数に制約があると思いますが・・）。

　　　

相場の下落（5）

米国史上最大の下落（実額として）とよく耳にしますが、

だんだんと何日が史上最大なのか分からなくなってきました。

歴史上の最大の下落（幅です。率ではない）を

1位から6位まで並べてみると、次のようになります。

1 位　2020-03-16   −2,997.10ドル
2 　　2020-03-12　−2,352.60 ドル
3 　　2020-03-09   −2,013.76 ドル
4 　　2020-03-11   −1,464.94ドル
5 　　2020-03-18   −1,338.46ドル
6 　　2020-02-27   −1,190.95 ドル

すべて過去1ヶ月以内に生じています（それだけダウが実額として高くなっていたということなのですが）

下図はゴールドマンによる米国失業者数（給付金申請者ベース）の予想（黒線は実績値、赤線が予想）。

1週間あたりの『失業者による給付金申請』は、リーマンショックの時でさえ、せいぜい50万人。

それが今回は一気に2百万人を超えるとの見通しです（詳しくは『こちら』）。

　　　

話はそれますが、米国で失業者が申請することで得られる失業給付金は、公的な失業保険に基づくもので、週当たり4,400円～49,500円（人によって違う）。

これはカリフォルニア州のサイト（『こちら』）で見たものですが、州によって違うのかどうか、詳しいことは知りません。

*　*　*

さて、最近の下落相場を受け、「いったいどうなるのだろうか」といった質問を受けます。

実は、2018年3月28日に『相場の下落（3）』と題するブログを書いています（『こちら』）。

以下に再現します。

*　*　*

人類が経験した、リーマンショックを上回る「悲惨な相場」。

それは1929年の大恐慌のときです。

株価は、1929年9月3日につけた高値381.2ドルに比して、なんと、その9分の1にまで下落してしまいます（1932年7月8日、41.2ドル）。

そしてもとの水準（1929年9月3日の高値381.2ドル）にまで回復するのに、25年（！）もかかってしまったのでした（1954年11月23日、382.7ドル）。

この間、人類は第2次世界大戦を経験。

そして戦後の復興の時期を迎えても株価はすぐにはもとの水準に戻らなかったのです。

大恐慌とリーマンショックの違いを表にまとめてみました。

これを見ると大恐慌が如何にひどかったがお分かりいただけるかと思います。

仮に大恐慌と同じことが起こると仮定すると、30歳のあなたが行った株式投資は33歳まで下落を続け、その後、元の水準に戻るのは55歳の時。

サラリーマン人生の大半を、含み損を抱えたまま過ごすことになってしまいます。

定年退職で65歳の時に退職金をもらい、株に投資した人は、90歳になるまで含み損を抱えたままです。

80代で死んでいれば、後悔のまま死ぬことになります。

大恐慌のときの相場展開をグラフ化してみました（下記）。

大恐慌が起きたのは1929年の10月24日。

「暗黒の木曜日」と呼ばれています。

このときニューヨーク株式市場は大暴落となり、絶望のあまり自殺する人も現れました。

しかしながらこの日、午前中には株式市場は確かに11％の下落となったのですが、午後になると相場は急回復します。

結局のところ1日を通じて2％しか株式相場は下落しませんでした。

2％というのは今日われわれが、ほぼ日常的に、と言っていいほど、頻繁に経験する株価変動です。

大恐慌のときは、結局、株価がボトムに達するのは、1932年7月8日（41.2ドル）。

つまり3年近くかかって下落していった結果、株価は9分の1になったのでした。

この辺のことは拙著「金融資産崩壊」に書きましたので、ご興味のある方はご覧になってみてください。

株式投資をする以上は大恐慌のことを知っておく必要があると思います。

ところで、大恐慌のようなとき、いったいどうしたら良いのでしょうか。

相場が上述のような動きを示すと予め分かっていれば、リーマンショックのときに2兆円を稼いだジョン・ポールソンのように「ぼろ儲け」することができます。

しかしこういった動きになるとは、誰にも分かりません。

このような時にも有効な投資法とは・・・。

『次回』ご説明します。

*　*　*

以上が、2018年3月28日に『相場の下落（3）』と題して書いたブログの再現。

もちろん、今回のコロナ・ショックは大恐慌とは違います。

リーマン・ショックとも違うでしょう。

しかし株式投資をする以上、大恐慌やリーマン・ショックのようなことが起こり得るということを頭の片隅にしっかり入れておく必要があります。

あのバフェットでさえこう語っています。

『私は（バークシャーを通じて運用してきたが）バークシャーの株価を半分にした（注：つまりバフェット個人の資産を半分にした）ことがこれまでに4回あるんだ』〔注：バフェットがこう発言しているのは現在でもネットで見ることが出来ます。ロシアがウクライナに侵攻して第3次世界大戦への発展が懸念された2014年3月のときのインタビューです（『こちら』）〕。

*　*　*

なお私が書いた上記のブログ（もう少し正確に言うと、2018年3月～4月にかけて書いた『相場の下落（1）～（4）』及び『ドルコスト平均法（1）～（3）』）の内容は、2019年に拙著『人生100年時代の正しい資産づくり』となって書籍化されています。 

自社株買い

ユナイテッド航空は、コロナの件で乗客が激減。3月末までに支援して欲しいと政府に求めた。

これに対してポーター議員は下記のようにツイート（ポーターさんは昨日このブログで紹介した動画に出ていた議員さんです）。

　　　

自社株買い（buybacks）というのは、企業が自社の持つ現預金を減らして（あるいは借金をして）、株式市場で自社の株を買って、株価を上げる行為。

これをすると、手持ち現金が減ったり、借金が増えたりして、経営上の潜在的リスクは高まる。

ユナイテッド航空は、8ヶ月前に、3,000億円を超える自社株買いを実行。

今回、コロナの件で、政府に支援（資金供与）を求めているが、「それはちょっとおかしいんじゃないか」というのが、ポーターさんの主張。

しかし航空会社は「支援してくれなければ従業員の首を切る」とのことで、いわば従業員が人質に取られているような状況。

『こちら』をクリックすると、ユナイテッドが現在いかに困っているか、政府にどうして欲しいと言っているかが、分かります。

アメリカの法廷ドラマをみているかのよう

米国連邦議会の一場面。

アメリカの法廷ドラマを見ているかのよう・・。

For a while, I thought I was looking at an American TV drama・・

4分37秒の動画（Brut Japanさんの twitter より）。 

　　　

『こちら』で動画をご覧いただけます。

Twitter には『見ていて、涙が出てきた』との感想も寄せられていました。

完売

マスクが相変わらず入手できない。

東京の郊外、私鉄沿線A駅の周辺にはドラッグストアが5軒もある。

駅から徒歩１分のところで古くから美容院を営むBさん。

「5軒のうち、Cというチェーン店にだけ、週２～３日、マスクが入荷されるんです。

10時開店なのですが、うちでは毎日交替で朝8時前から並ぶ。

買える日もあれば（入荷がなく）買えない日もある。

美容院なのでマスクは必需品。

お客さんに安心してもらうため、どうしても必要なんです。

2週間ほど前は8時過ぎに並んでも平気だったんですが、今では8時がやっと。

油断して列に並ぶのが遅くなると、たとえ入荷されても完売になってしまって買えないこともある」

完売と言えば、今日、週刊文春が久しぶりに完売となった。

マスクと違って、日ごろ売れないので苦労している週刊誌にしては珍しい話。

週刊文春によると、文春が完売になるのは2年半ぶりのことらしい（『こちら』の記事）。

私もコンビニを2軒ほど覘いたが、どちらの店でもすでに完売で入手できず。

夕方、渋谷の「MARUZEN＆ジュンク堂書店」に本を買いに行った際に、雑誌コーナーに寄ったら、なんと最後の1冊があった。

最後の1冊を買ったのは、私です。

17歳の高校生が開発したデータ・シートが凄い！

シアトルに住む17歳のアヴィ・シフマン君。

彼が開発したコロナ・ウィルスのデータ・シートは刻一刻と変わる現況を克明に把握。

　　　

現在、総感染者は204,000人。

死者が8,200人。

私はこれまでWHOのデータを見ていましたが、シフマン君のデータの方がはるかに分かりやすく全貌が把握できます。

『こちら』をクリックすることで、刻一刻と変わるデータの「その時点での数字」が掴めます。

これを見ると、イタリア（7.9％）、中国（4.0％）、日本（3.5％）の致死率が高く、

逆に、ドイツ（0.3％）、ノルウェー（0.3％）、オーストリア（0.2％）の致死率が低いことが分かります。

今晩のNYも・・・

先物で見る限り、18日のNYSEも、4％前後下落の可能性も・・（もちろんきちんと連動している訳ではないのですが・・）。

図は、日経CNBCテレビより。

　　　　

女優オルガ・キュリレンコさんの場合

『インスタグラム』にファンの方の質問に答える形で投稿していました（一番下の画像）。

　　　　　　　

　　　　　　　（写真は、オルガさんの『インスタ』より）

以下、私が日本語に訳したものです。

*　*　*

質問：なぜあなたは病院にいないのですか（注：自宅で隔離療養中）。

答え：病院が満杯で、生死にかかわるような患者だけを受け入れているからです。

というのが、私の理解です。私は「症状が悪化したら救急車を呼ぶように」と言われました。

質問：どこで検査を受けたのですか。

答え：病院です。熱が39度を超えたので救急車を呼び、病院に連れていかれました。そこで検査を受けました。

質問：検査はどのようなものでしたか。

答え：彼らは綿棒を私の喉に入れて検体を採取しました。

質問：どこで感染したのですか。

答え：それを知ることは不可能です。ウィルスはどこにあるか分かりません。どこにでも存在し得ます。私はタクシーのドアのノブに触ってしまったかもしれないし・・。ウィルスはいろんな表面に付着しているのです。ここ1週間、私の体温はずっと38度で一定しています。ときに38.5度まで上がることもありますが、今日は少し下がっています。

*　*　*

オルガさんはウクライナ出身ですが、現在はフランス国籍で、ネットの情報によるとロンドン在住。

壊れてしまった世界

いったん壊れてしまったマーケットはなかなか元に戻らない。

16日のNY市場は、開始後ただちにサーキット・ブレーキ。

取引が停止した。

（注：S＆Pが7％下落すると、サーキット・ブレーカーが発動する）

再開したのはNY時間の9時45分。

再開後もすぐに下落が強まり、次のサーキット・ブレーカー・ポイントであるS＆Pの13％下落を目指すような展開。

（注：7％の次のサーキット・ブレーカー・ポイントは13％、その次は20％）。

 結局、16日のマーケットは、12.93％の下落となり、

ブラックマンデーに次ぎ史上2番目の下落率を記録した。

なお16日の下げ幅の2,997ドルは史上最大である。

ウォール街の格言に

「落ちてくるナイフを素手でつかむな」

というのがある。

底値でつかもうとして、下手に買いをいれると、逆に傷口を広げてしまう（もちろん本当に底値で買えれば、儲かるのだが・・）。

リーマン・ショックの時は、リーマン破綻後、株価は急落したが、底値に辿り着くまで半年かかった。

コロナ・ウィルスを予言した1981年の小説

ディーン・クーンツ（Dean Koontz）と言えば、アメリカのベストセラー作家。

100以上の小説を著し、4億5千万冊以上を売り上げたと言われています（『こちら』）。

その彼が1981年に著した『The Eyes of Darkness』と題する小説がSNS上で話題になっています（海外の知人から送られてきました）。

　　　

以下、小説の中から抜粋（私が翻訳したものです）。

『2020年ごろ、ひじょうに激しい肺炎のような病気が地球全体に広がるだろう。

この病気は人々の肺や気管支を攻撃する。

既知の治療法ではいっさい対処できない。

病気そのものと同様に不可解なのは、この病気はすぐに蔓延して、同じようにすぐに消滅してしまうことだ。

そして10年後に再来し、またすぐに消え去る』

下記の画像は上記翻訳の原文部分。

　　　

まぁ、この辺までは偶然の一致なのでしょうが（それに、すぐに消滅するというのも、少々違うような・・）。

しかし、次の一節はどうでしょう（これも私が翻訳したもの）。

『ちょうどその頃、リー・チェンという名の中国の科学者がアメリカに亡命してきた。

この科学者は、中国で新しく開発された生物兵器の記録を収めたフロッピーディスクを持ち込んできた。

この生物兵器は、中国にとって、ここ10年間で開発された生物兵器の中でもっとも重要かつ危険なものだった。

中国人たちは、この「しろもの」を「武漢400」と呼んでいた。

というのも、これは武漢郊外のRDNA（リボソームDNA）研究所で開発されたものだからだ。

これはこの研究所で創られた人工微生物の生育株で400番目のものだった。

「武漢400」は完璧な武器だった。

これは人間だけを苦しめる。

他の生物にはうつらない。

梅毒菌のように、人間の身体の外では1分間も生きていることはできない。

ということは、炭疽菌や他の猛毒性の微生物と違って、人間以外の物質や地域全体を永久に汚染することは出来ないということだ。

宿主である人間が死ねば、体内の「武漢400」もしばらくして滅びてしまう。

死体の体温が30度以下になった途端に滅びてしまうのだ』

下記の画像は上記翻訳の原文部分。

　　　

なおこの小説の邦訳版も刊行されているようですが、中国人科学者を「ソ連の科学者」と訳し、武漢400を「ゴーリキー400」と訳しているようなので、あまりお勧めできません。

 武漢ウイルス研究所は1956年に設立されたようなので、ディーン・クーンツはここからイマジネーションを膨らませ、1981年にこの小説を書いたのかもしれません。

 「1981年のディーン・クーンツのスリラー小説はコロナウィルスのアウトブレイクを予想したのか」

イギリスの「Daily Mail」紙は先月末このような題名の『記事』を書いています。

危機の中での1枚の手紙

「パロアルト（Palo Alto；スタンフォード大学がある）の町は、今日はひじょうに静かだ」

フェイスブックの友だちがこう投稿していましたが、コロナウィルスが米国でも人々の話題の中心になってきています。

会社を創業したばかりの起業家たちにとっては、これはとくに一大事。

会社基盤はまだまだ脆弱で、コロナの猛威で景気が後退すれば、会社の存立自体が危なくなるかもしれません。

そんな中、ベンチャーキャピタルとして著名なセコイア・キャピタルが、彼らの投資先の起業家たちに宛てた1枚のレターが関心を集めています。

セコイアと言えば、Apple、Google、Oracle、PayPal、LinkedIn、YouTube、Instagram、Yahoo! などの初期段階に投資して、これら各社を成長させたベンチャーキャピタルとして有名。

「2020年のブラックスワン」と題されたレターの中では：

• Drop in business activityに備えよ
• Supply chain disruptionsがあるかもしれない
• Softening demand にどう対応するか
• Cash runway が起きたらどうする？
• Contingency plans はもう作成したのか
• ビジネスを傷つけずに、どの分野でexpenses をtrimできるのか
• これから先、プライベートな Fundraisingはますます難しくなるぞ
• Sales forecastsは変更しなくて大丈夫か
• 人員（Headcount）削減を考えるべきか
• 設備投資（Capital spending）の変更は？

といった具合に、危機的状況のこの時期に、経営者がまず考えておくべき事項を懇切丁寧に説明。

そして、

「下り坂では売り上げや現預金残高は、常に経費よりも早く落ちていく（In downturns, revenue and cash levels always fall faster than expenses）」

と解説。

「困難な時期に環境変化に適応すべく、自信をもって素早く決断すべきだ。そうすることで後悔する人はいない（nobody ever regrets making fast and decisive adjustments to changing circumstances）」

と説いています。

「従業員はあなたのことを見ている。意味のない楽観主義に陥ることなく、科学的（臨床的）根拠に基づき、決断して実行せよ」

といったアドバイスも・・。

米国の創業者たちは、こうした（セコイアのような）メンター的なベンチャーキャピタリストの言葉によって鼓舞され、困難時の対応に関するアドバイスをもらっているんですね。

最後に印象に残ったのは手紙の中で語られた次の1節です。 

「多くの、後に伝説となるような会社は、困難の中で、鍛えられ磨き上げられてきたんだ。

我々がシスコに投資したのは1987年のブラックマンデーの直後だ。

グーグルやペイパルは、ドットコムバブル崩壊（インターネットバブル崩壊）の中を頑張って切り抜けた。

もっと最近の例では、エアビーアンドビーや、スクエア、ストライプの各社は、まさにリーマンショックの最中に設立されたんだ」

「制約は（思考をつかさどる）心をフォーカスさせる、そして創造性を産み出す肥沃な土壌を提供するんだ（Constraints focus the mind and provide fertile ground for creativity）」

こうしたアドバイスを得られる米国の起業家たちが羨ましいです。

なおセコイアのレターの全文は『こちら』でご覧になれます。

底が見えない恐怖

先週火曜日（3月3日）には、日経CNBCテレビ『日経ヴェリタストーク』に出演しました。

　　　

放送日の前日、2日（月曜日）のNY市場は、その前の週に比し、1,294ドル上昇し、史上最大の上げ幅を記録。

そんな中で放送されたヴェリタストークだった訳ですが、私は、

「いったん上がったからと言って、とても安心できるような状況ではない」

旨を話しました。

このときのNY市場は 26,703ドルだったのですが、

「いずれ24,000ドル台に落ちると見ている」とコメント。

残念ながら、予想が当たってしまいかねないような嫌な展開になってきています（先週末25,864ドル）。

『こちら』でこの時の動画をご覧いただけます（13分30秒です）。

新型コロナウィルスと株式相場

今晩は、日経CNBCテレビ『日経ヴェリタストーク』に出演しました。

トピックスは（珍しく）、

（１）５G と

（２）新型コロナ

の2本建て。

今回のブログでは、（２）の「新型コロナウィルスと株式相場」についてのみ書きます。

先週の米国市場は、5日間の trading days の連日、株価が急落していきました。

下げ幅は、1週間で3,583ドルにも及び、1週間の下げ幅としては過去最大を記録（率にして▲12.4％）。

この間、私はちょうど米国にいましたので、連日の株価急落を目の当たりにしました。

*　*　*

何が引き金になったのでしょうか。

まず2月24日（月曜日）、イタリアで100人を超す感染者が見つかりました。

これは米国人にとってはショックというか、驚きでした。

それまではコロナウィルスは、一般の米国人にとって、

中国（武漢）を中心として、

韓国（新興宗教）、日本（クルーズ船）など

アジア（とくに東アジア）の感染症くらいの意識しかありませんでした。

それがイタリアで一気に100人を超す感染者が見つかったことで、

急に自分たちにも直接的影響が及びうるものとして捉えるようになったのです。

追い打ちをかけるように、多くの企業が、コロナが業績に影響することを発表するようになりました。

その前の週の月曜日（2月17日）には、すでにアップルが、

『コロナの影響で中国での生産が停滞する可能性があり、

1-3月期は、従来発表していた業績見通し（guidance）を守れない懸念がある』

旨を発表していました。

それが先週になると、HP（2月24日）、マイクロソフト（2月26日）などが、

次から次へと一斉に、

1-3月期の業務見通し（guidance）に関する下方修正懸念を表明。

株価はこうした企業業績の下方修正見通しを受けて、暴落するようになっていったのです。

*　*　*

日本でも基本は同じです。

とくに日本の場合、政府による自粛要請を受けて、人々は活動を控え、動きを止めるようになりました。

こうした状況下では、企業業績は打撃を受けるようになります。

昨日発表された「2月の自動車の国内販売台数」は前年同月比▲10％の減少。

百貨店大手5社の2月の売上高を見ても、たとえば大丸松坂屋百貨店の場合、前年同月比▲22％の減少。

こうした数字の発表は今後も続いていくものと思われます。

*　*　*

それでは、日米の株価、下値のめどはどのあたりになるでしょうか？ 

ダウ平均株価は先週25,409ドルまで下落した後、

今週に入って昨日は26,703ドルにまで値を戻しました（1日の上げ幅としては過去最大）。

このままV字回復していく可能性ももちろんありますが、大方の予想はさほど楽観的ではありません。

『今後も乱高下を繰り返すのではないか』との見方が強く、

下値としては24,000ドルあたりもあり得ると覚悟しておいた方がよさそうです。

一方の日本。

日経平均は、昨日は反発しました（日銀による1,002億円（過去最大）に及ぶETF購入）。

しかし今日は再び下落。

引け値での21,000円割れも目前に迫ってきています。

これも下値としては、場合によっては、20,000円割れもあり得るくらいの覚悟をしておいた方が良いかもしれません。

*　*　*

先週、米国で株価が急落していく過程で、ウォーレン・バフェットがCNBCのインタビューに応じ、次のようにコメントしていました。

　　　

『5年後、10年後、20年後を見据えて、会社を所有するという観点で、株式投資を捉えるべき。

長い目で見れば、米国はひじょうに上手くやっていくだろう（Overall, I think America will do very well）』 

『こちら』でバフェットのインタビュー動画を見れます。

コロナウィルスが「過去もっとも長く続いた米国の景気拡大」を終わらせる（ハイマン氏の予測）

2009年末～2019年末までの10年間、米国のGDPは連続して上昇を続け、トータルで25.9％も上がりました（下図）。

 

これは米国がリセッション（景気後退）を経験することがなかった期間としては、過去最長と言われています（詳しくはCNBCの『こちら』の動画をご覧ください。なお厳密には米国の景気拡大局面は2009年7月に始まっていますので、すでに昨年7月の段階で、拡大局面は11年目に突入しています。いずれにせよ今回の景気拡大局面は、記録が残る1850年代以降で過去最長のものとなっています『こちら』）。

しかしながら現在、この過去最長の景気拡大局面がいよいよ終焉を迎えようとしています。

つまり米国経済は景気後退局面に突入する可能性が高いーこう予測するのはウォール街のトップ・エコノミストのエド・ハイマン氏。

ハイマン氏と言えば、全米エコノミストランキング（インスティテューショナル・インベスター誌）で39年間にわたって第1位に選出されてきた著名エコノミスト（『こちら』）。

その言動は世界的に注目されています。

CNBCの報道によると、ハイマン氏は顧客向けの書簡（Note）を3月1日に発信。

この書簡は『U.S. Virus ‘Recession’（米国はウィルス「リセッション」に突入）』と題されていて、その中で氏は、

「米国の第2と第3四半期のGDP成長率はゼロになるだろう」と予測しています（『こちら』）。

一般的には（欧米では）、GDPの成長率が2四半期期連続でマイナスになると景気後退（リセッション）と考えられています。

つまりハイマン氏のこの予測は、「コロナウィルスが米国の過去最長の景気拡大を終わらせることを予言するもの」と解されています。

なお第1四半期の米国GDP（20年1-3月期）は、2月28日発表の「アトランタ連銀GDPナウ」によれば、年率換算2.6％と予測されています（『こちら』）。

アメリカ合衆国のCTO

CTO とは Chief Technology Officer （最高技術責任者）の略。

例えばアマゾンであれば Werner Vogels が CTO、フェイスブックであれば Mike Schroepfer がCTOを務めます。

ところで、アメリカ合衆国にもCTOがいることは意外と知られていません。

米国の歴代CTOのリストは『こちら』。

第3代（2014-17）のCTOはMegan Smith。

         

MITを出て、アップル、General Magic、グーグルなどで活躍。

           

一昨年、General Magic の映画が公開（トレイラーは『こちら』）されましたが、若い頃（30年前）の Megan Smith が出てきます。

国家が破産する日

私が観たいと思っていて、見逃していた映画が『国家が破産する日』。

1997年に韓国で実際に起こった通貨危機。

失業者は130万人に及び、自殺者も急増。

実際のところ、韓国は97年から2001年までの4年間、IMF管理下に置かれました。

　　　

         Photo from: https://movie.jorudan.co.jp/cinema/38455/

映画に登場するのは、韓国女優キム・ヘス演じる「韓国銀行」（韓国の中央銀行）通貨政策チーム長ハン・シヒョン（この映画の為に創作された人物）。

彼女は、韓国ウォンの通貨危機を予測。

韓国政府は非公開の対策チームを招集しますが、国家破産まで残された時間はわずか7日間しかありませんでした・・。

『こちら』がこの映画の予告編（トレイラー）。

映画は昨年11月に公開され、実は日本国内のほとんどの劇場では公演終了済み。

しかし4月8日にDVDとなって発売されます（『こちら』）。