投資力を磨こう

これまで「投資力を磨こう」とのテーマで日経ヴェリタス紙にコラムを書いてきました（注：日経電子版にも掲載されます）。

連載に当たっての趣旨は、スタンフォード大学ビジネススクールで教えられている「株式投資論」の講座をベースに、出来るだけ平易に、投資に係わる理論的なフレームワークを説明していこうというものでした。

第1回　3月29日　大恐慌やリーマンショックに学ぶ（危機に際しては分散はあまり意味を持たない）

第2回　5月3日　  分散投資の効果と投資家ケインズの手法

第3回　6月7日　   株価の変動幅は正規分布を示すのか

第4回　7月12日　 サルに運用させた方が成績が良いとは？

第5回　8月16日　 401Kにより米国人の老後収入は日本の2倍

第6回　9月20日　 フィッシャーが教える成長株投資の極意

さて、これまで説明してきたような基礎的かつ理論的なフレームワークはもちろん重要です。

しかし現実の世界では多くの人がちょっとした落とし穴のようなものに嵌まってしまっていることに気づかされます。

どういうことでしょうか。

数年前の話ですが、ある上場企業からM＆Aの件で相談したいと言われて社長を訪問しました。

初めてお会いする社長を前に「かつて興銀で働いていた」と私が自己紹介すると、社長の顔色が見る見るうちに変わり始めました。

「バブルの頃、興銀のA氏に言われて節税目的でヘリコプターに出資したんだ。ひどい目にあった。今日はもうお引き取りください」

実際のところ、こういった話はよく聞く話です。

富裕層相手に節税商品を売ることは今でもよく行われています。

たとえば1年ほど前まではマーケットでは航空機リースが盛んに組まれていました。

複雑なリースの仕組みの中で、航空機の部分所有者になることで、投資家は航空機の減価償却を享受でき節税に繋がります。

私自身、富裕層からこの種の相談を受け「やめた方がいい」とアドバイスしたりしていました（昨年11月のことです）。

そして今となっては感謝されています。

というのは、

とくにコロナ禍の現在では航空機が世界的にダブついてきているからです。

航空会社の倒産や債務不履行によってリースが途中解約されると投資家は大きく傷つく可能性が出てきます。

今回の日経ヴェリタスのコラムでは、「番外編」ということで、投資の世界に隠れ潜むこうした「落とし穴」について書いてみました（注：ただし航空機リースの話などについてはいっさい触れていません）。

紙の日経ヴェリタス紙の発売は10月25日（日曜日）ですが、一足早く、日経新聞電子版に掲載されています。

『こちら』です。