海外株への投資

少し前の記事ですが、今年6月6日の日経新聞（『こちら』）。

『日本の個人マネーが海外株に殺到している。

国内の投資信託を経由した海外株への投資額は2021年に8兆3000億円に膨らんだ。

日本株への投資額（280億円）の300倍近くにのぼる。

資本効率などで優れる海外企業を選好しているためだ。

家計の資金が海外に逃避する「キャピタルフライト」の気配もあるようで、危うさが見え隠れする』。

さらに記事は続けて、

『21年の日本国内の株式投信を通じた海外株投信への純流入額のうち、米国株はその9割程度を占めるとみられる』。

たしかに今後の成長力という点からすれば、日本への投資よりも米国企業への投資の方がリターンを生みそうです。

なによりも日本の人口は21世紀末には現在の半分以下の5972万人（高齢化率38.3％）になると予想されます（令和2年国土交通省「国土の長期展望」資料、『こちら』）。

もちろん日本の企業も海外市場に活路を求めるところが多くなっているのですが・・。

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ところで、一部には、米国株のインデックスに投資しておけば大丈夫とばかり、盲目的に米国株インデックスを信仰している人もいます。

おそらくは長い目で見れば、株式投資の中では米国株インデックス（S＆P500、またはダウ平均）がいちばん安心できるのだとは思います。

しかし投資とはやはりリスクを伴うもの。

リスクを伴うからこそ、リターンを（おそらくは）望めるのです。

以前、日経新聞（および日経ヴェリタス新聞）に寄稿しましたが（『こちら』）、

大恐慌（1929年）の時に米ダウ平均株価は下落しましたが、

元の水準に戻るのに25年間もかかりました。

リーマンショックの時は5年半かかっています。

こう書くと、

「大恐慌とリーマンショック、この２つは特別でしょう」

という人もいるかもしれません。

たしかにこの２つは特別なのでしょうが、株式投資に盲目的信仰は禁物です。

（Sun Valley Lake and Bald Mountain. PHOTO: NILS RIBI）（Photo from Travel & Leisure）

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ウォーレン・バッフェトは1999年に「サン・バレー会議」（『こちら』）で次のように説明しました。

『1964年末のダウ平均：874.12

17年後の

1981年末のダウ平均：875.00』

『この17年間、経済の規模は5倍になりました。

フォーチュン500の売上は5倍以上成長しました。

それなのに、17年のあいだ、株価はほとんど動いていないのです』

（以上、A・シュローダー著『スノーボール（ウォーレン・バフェット伝）』（『こちら』）より）。

ちなみにバフェットのサン・バレーでのスピーチは後に語り継がれるようになりました。

ご関心のある方は上記著作に目を通しておくことをお勧めします。