2022年8月13日 (土)

企業投資情報部

昨日OCA TOKYO でミーティングを持ったこともあり、興銀時代のことを少し書いたのですが、その続きを少し・・。

私は(昨日書いた)営業第3部の後、企業投資情報部という部署に移り、2年近くいました。

当初は結構な大所帯だったのですが、直ぐに機構改革があり、私が担当することになったセクション(班)は、

私(班長)のほかに、総合職の担当者が3名というこぢんまりとした陣容。

3人とも優秀で、班長の私は随分と楽をさせてもらいました。

今となっては懐かしいサラリーマン時代の思い出ですが、振り返ってみると、サラリーマンというのは、どんな上司に仕えるのか、どんな部下がやってくるのか、自分では選べないことが多い・・。

つまり今風に言うと、ガチャ(運)に左右される要因が強いように思います。

当時、私の班にいた総合職3人のうち、

1人は、現在の「みずほ銀行副頭取」(副頭取執行役員)、

もう1人は、現在の「みずほ証券副社長」(副社長執行役員)

になっています。

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2022年8月12日 (金)

OCA

かつて興銀ビルが建っていた場所は、みずほ丸の内タワー(29階)と丸の内テラス(10階)になっています。

このうち丸の内テラスは1~2階と9~10階がレストラン。

3~7階がプライベートクラブの「OCA TOKYO(オーカトウキョウ)」。

本日はOCAメンバー、A氏のホストで、OCAでミーティングをしてお昼をご馳走になってきました。

A氏は、私が興銀出身であることを知っていて敢えてOCAでのミーティングをセットしてくれたのだと思います。

やはり懐かしかったですね。

ミーティングは5階で行われたのですが、かつて私がいた営業3部もたしか5階(?)にあったように記憶しています。

向かいのビルも生まれ変わっていましたので、5階から見る景色は、かつてとは違っていました。

それでも、通り(丸の内仲通り)からの高さとか、向かいのビル(永楽ビル)との距離感とか、以前と同じ!

なんとなく昔の雰囲気が感じられました。

ミーティング後、5階のフロアをうろうろ回りながら、

「たしか営業3部はこの辺にあり、私の席はこのあたりでした。部長は窓際で、この辺・・」

とAさんに説明。

営業3部にいたのは92年~97年ですので、今から25年~30年前。

時が経つのは早いものです。

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2022年7月24日 (日)

ペイ・エクイティ

ペイ・エクイティ(Pay Equity)とは日本語でいう「同一労働同一賃金」のこと。

ケリー・エリス(Kelly Ellis)さんはグーグルで働くソフトウェア・エンジニアでした。

2017年9月、彼女は他の2人の従業員とともに、同じ仕事をしている男性社員に比べて、給与が少ないとして、グーグルを訴えました( Ellis v. Google LLC, No. CGC-17-561299;『こちら』)。

当初3人の女性によって起こされたこの訴訟には4人目の女性も加わり、グーグルとの間で5年近くにわたって法廷闘争を繰り広げてきました。

そして先月、ついにグーグルは原告と和解(『こちら』及び『こちら』)。

和解内容はグーグルが総額118百万ドル(約160億円)の和解金を 15,500人の女性従業員(元社員を含む)に支払うというもの。

実はグーグルだけでなくオラクルやマイクロソフトでもこの種の訴訟が起こされてきています(『こちら』)。

同じ仕事をしているにもかかわらず、男女間、もしくは人種によって差がついているとすると、結局は会社にとって高くつきます。

ということで、例えば半導体大手 エヌビディア(NVIDIA)では、「2015年以降、第三者機関(Economists, Inc.)を使って給与が公平に支払われているかをチェックしている」(同社CSRレポート 38頁、『こちら』)とのこと。

その結果、エヌビディア(NVIDIA)では、男女別の平均給与比を開示していて、

男性の平均給与100とすると、女性は:

100 (2019年度)

99.7(20年度)

98.2(21年度)

となっています(注:エヌビディアが買収した会社の女性の平均給与が男性比で低かった為、最近年の数値は若干悪化)。

さて、

こうしたことを日本企業の経営者と話すと、

『部長の数はまだ男性の方が圧倒的に多く、男女別の平均給与の開示などとても許容できない』

『実際に調べてみると、100対80、もしかすると100対70といった数字になってしまうかもしれない』

『しかし同じ労働であれば男女で差をつけることはしていない』

といったようなコメントが出てきます。

ただエヌビディア(NVIDIA)が開示しているのは、会社全体としての男女別平均給与です。

そもそも部長や執行役員に昇格するのが男性の方が圧倒的に多いというのであれば、

もう一つの基準である『Promotion Equity(昇進に係る公平性)』

が守られてきたかどうかが問われることになってしまいます。

日本で男女雇用機会均等法が施行(1986年)されてからすでに36年が経ちます。

当時24歳で入社した人は現在60歳になっています。

にもかかわらず、部長や課長に昇進している女性が男性に比べて少ないとしたら、昇進に関する公平性を疑われそうです。

そもそも女性の総合職採用が男性の1割だったから、女性の部長・課長が少ないという会社は、採用に関する公平性が問われそうです。

現在では、欧米を中心に、給与と昇進に関する公平性(Pay & Promotion Equity)が守られることが世界標準になりつつあります。

この波に逆らうことは難しく、いずれ日本でも男女別の平均給与の開示などが求められるようになると思います。

もちろんグーグルが先月和解したことからも明らかなように、米国企業でもこの原則が全て守られているかというと、実態は違うのかもしれません。

ただ男女別平均給与の開示を初めとして、幾つかの側面で日本企業が遅れを取ってしまっているのも否めません。

19日に放映された日経ヴェリタストークは『人材開発』がトッピクスでしたが、上記のようなペイ・エクイティの動向などについても触れました。

『こちら』で動画をご覧いただけます。

  Veritas_20220724190901

なお日本のジェンダー・ギャップ指数は146カ国中116位。

日本より下の国は、というと、アフガニスタンなど僅かな国しかありません。

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2022年4月24日 (日)

アメリカンTVシリーズ

「ネットフリックス」(以下ネトフリ)の契約者数が純減したことで、株価が下落しています。

たしかにネトフリについては「最近見ていないな」、「契約を止めてしまおうか」と思ったことも何度かありました。

しかし結局のところ、なんやかんやで今まで契約を続けてきています。

一方、ネトフリの競争相手「アマゾン・プライム」(以下アマプラ)。

これについてはストリーミング(動画配信サービス)だけでなく、アマゾンで買ったものが早く届くといった利点もあり(そもそもこれが理由でアマプラに入った)、番組を見なくなったからといって、「即、止める」といったことには繋がりにくい・・。

つまりネトフリとアマプラはある意味で異なった土俵で競争しているような気もします。

さて、私はネトフリなりアマプラなりで米国のTVシリーズを見るのが好きなのですが、以下これらのTVシリーズの寸評です。

星1つは(今イチ)、星5つは(最高評価)という意味ですが、全くの個人的感想に基づくもの。

以下、思いつくままに挙げていきます(つまり順不同)。

【LOST】星2

かなり昔に見ました。撮影はハワイの島で行われたのだとか。シーズン6まで続くのだそうですが、最後までたどり着けず(多分シーズン2くらいで止めた記憶)

【The O.C.】星3

これもかなり昔に見た作品。私は高校時代にAFSでニューポートビーチの高校に留学したのですが、この町が舞台だっただけに面白かったです。ただしMarissaが登場しなくなったシーズン4は全く面白くなくなり、途中で止めました。

【The Americans】星4.5

アメリカに潜入していたKGBのスパイの話。最終話の「我々はいったい何を成し遂げたんだろう」という言葉とそれに対する答えが秀逸。

【Chuck】星4

スタンフォードを中退したチャックがCIAの女性スパイと出会い・・。気楽に楽しめる作品です。

【24】星3

私が行きつけの理容院の理容師さんの数年前のコメントを思い出します。「アドレナリン、バクバクですね」。

【The Good Wife】星4

 夫がイリノイ州検事の専業主婦アリシアが13年ぶりに弁護士へと復帰。私はシカゴに5年ほど住んでいたので面白く見ました。

【Suits】星5

ドラマに出ていたメ―ガンさんがヘンリー王子と結婚するようになるとは、この時には夢にも思いませんでした。

【The Mentalist】星3

気楽に見れます。

 【Cold Case】星2

シーズン7まであるらしいのですが、シーズン1の途中で頓挫

【Rizzoli & Isles】星3

メンタリスト同様、気楽に見れます。 

 【Numbers】星3

天才数学者とFBI捜査官の兄の話。シーズン6まであるらしいのですが、途中までしか見ていません。

【ハワイアン・ファイブオー】星3.5

ハワイの景色を見るだけでも楽しめます。気楽に見れます。

【Designated Survivor】星3

ややリアリティに欠けるところが残念。

【Homeland 】星4.5

 双極性障害を持つ、極めて有能なCIAエージェントの話。

【Billions】星4

ヘッジファンドを運営する数千億円(ビリオンズ)の富豪と連邦検察官の戦い。

* * *

これは10数年以上にわたって見た番組のリストですが、こう列挙してみると、我ながらたくさんのテレビを見てきたことに驚かされます。

私が見るのはたいてい夜の11時から12時にかけて。

仕事で疲れた頭を切り替えて眠りにつくのに役立てています。

若い頃は、そんな切り替えは必要なく、布団に入ると直ぐに寝てしまったのですが・・

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2022年3月27日 (日)

もう一度思い出すこと

経済評論家の三原淳雄さん(1937年 - 2011年)が生前よく話していたのが、

「僕は小学生の時に満州でソ連兵に銃口を突き付けられた」

というもの(『こちら』)。 

年配の方で三原さんと似たような経験を持つ方もいるかもしれません。

当事者にとっては一生忘れ去ることが出来ない戦慄で恐怖の出来事も、

部外者がニュースで見ただけでは、時と共に印象が薄くなってしまいます。

今回のロシアによるウクライナ侵略でそうした幾つかの出来事をもう一度思い出しました。

【1】2014年、ウクライナ東部でマレーシア航空の旅客機がミサイルによって撃墜され、乗っていた298人全員が死亡

オランダ人193人、マレーシア人43人、オーストラリア人27人ら合計298人が犠牲になりました。

この件では、国際合同捜査チーム(JIT)が結成されました。

彼らは、ロシアのプーチン大統領の最側近が、ウクライナの反政府勢力と定期的に連絡をとっていたことを掴み、2019年、下記3名を含む4人の容疑者を殺人罪で起訴(『こちら』)。

(1)イゴーリ・ギルキン容疑者――ロシア連邦保安局(FSB)の元大佐。ウクライナの反政府勢力が支配していた東部ドネツクで、防衛相の役割を担っていた。

(2)セルゲイ・ドゥビンスキー――ロシア参謀本部情報総局(GRU)の職員。ロシアと定期的に連絡を取っていたギルキン容疑者の代理役だった。

(3)オレグ・プラトフ――GRU特別部隊の元兵士。ドネツクで諜報部門のナンバー2だった。

昨年12月にはオランダの裁判所で公判が開かれ、検察側は4人の終身刑を求刑しました。

ただしロシア政府は被告らを引き渡さず、4人は公判を欠席(『こちら』)。

この件に関して米国のトランプ前大統領は、当時ロシアが関与したことに対して、疑問を投げかけました。

トランプは、米国とヨーロッパの当局者が「ロシアが共謀している」と公に結論付けた後でも、「プーチンが本件につき否定するのを受け入れた」とされています。

(Trump sowed doubt about Russia's involvement. He embraced Putin's denials, even after US and European officials publicly concluded that Russia was complicit)『こちら』

【2】2つのウクライナ疑惑

トランプ前大統領と言えば、米国史上3人目の弾劾訴追された大統領であることが思い起こされます。

ちなみに弾劾訴追された3人とは、第17代大統領のアンドリュー・ジョンソン(1808年 - 75年)、第42代ビル・クリントン、第45代ドナルド・トランプの3人です。

ウォーターゲートのニクソン(第37代)は下院司法委員会の弾劾勧告が可決された段階で大統領を辞任。

下院本会議での弾劾決議は出ておらず上院での弾劾裁判も開かれていません(従って3人の中に入りません)。

またトランプ前大統領は2019年と21年、2度も弾劾訴追された歴史上唯一の大統領です。

ウクライナに関連するのは19年の弾劾訴追の方。

  Nhk 

  (上図はNHKのサイト(『こちら』)より)

19年7月、トランプ大統領(当時)とウクライナのゼレンスキー大統領とが電話会談をした際に、

トランプはウクライナへの軍事支援と引き換えに、大統領選挙に向けた野党・民主党の有力候補のバイデン前副大統領とウクライナとの関係をめぐる調査を要求し、圧力をかけたとされています。 

トランプのこの行動は「米国の安全保障や大統領に就任する際の宣誓に反している」として弾劾訴追されました。

しかし共和党が多数を占めていた上院での弾劾裁判で無罪を勝ち取っています。

ウクライナ疑惑についてはバイデン現大統領も無縁ではありません。

バイデン氏の次男ハンター・バイデン氏が19年4月までの5年間ウクライナのエネルギー最大手ブリスマ社の取締役を務め、非常勤ながら月5万ドル(約500万円)の報酬を受けていたというもの(『こちら』)。

なお、ウクライナ疑惑とは別ですが、プーチンが米大統領選で『ドナルド・トランプ前大統領を有利にするための工作を承認した可能性が高い』(米国家情報長官室(ODNI)の報告書)といった報道(昨年3月17日)も思い起こされます(『こちら』)。

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2022年1月 1日 (土)

明けましておめでとうございます

Fuji

                             (元旦の朝)

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2021年12月31日 (金)

なぜ長時間労働は意味をなさないか

多くの学術的研究によると、脳が続けてdeep workに耐えられるのは3〜4時間が限度。

best work をしていると「感じる」のと、実際に「している」のは違う。

忙しくしているように見えるのは、まったく意味がない。 

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長時間労働のもとでは、創造性(creativity)や、より良い判断(better decision)は生まれない。

たった10分間の動画(『こちら』)ですが、Jane Conroyさんのスピーチは示唆に富むものでした。

日本の官僚機構や硬直化した大企業から、 創造性(creativity)や、より良い判断(better decision)が生まれにくくなっているのも長時間労働が原因なのかもしれません。

我々は脳の働きに関する専門的な研究にもう少し留意し、これを経営や仕事のやり方に活かすべきなのでは・・。

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2021年11月25日 (木)

映画『なぜ君は総理大臣になれないのか』

以前マスコミなどで評判になっていた映画。

ある人がツイッターで「この映画を観て泣いた」と投稿していたのを知り、以来、気になっていました。

もしやと思って調べてみると、なんとネットフリックスで配信していました(アマゾン・プライムでも配信していますが、有料で407円かかります)。

映画は1人の政治家を17年間にわたり追いかけたドキュメンタリー。

そもそもの始まりは2003年。

この映画の大島監督の妻の何気ない一言に端を発します。

「私の同級生のお相手の小川君が出馬するらしいの」。

監督はこれを聞き、カメラを回させてほしいと「小川君」に依頼に行きます。

この小川君というのがたまたま当時の民主党の若い(32歳)議員候補だったというだけで、この映画は別に自民党の若手候補を取り上げても良かったのだと思います。

我々は選挙の候補者がどういう生活をしているのか、候補者の両親や配偶者、子供たちはどんな思いでいるのかなどについて、なかなか知ることが出来ません。

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また選挙カーで名前を連呼するのを、候補者本人はどう考えているのか。

無意味だとか住民にとって迷惑だとか思わないのか。

こういった疑問についても映画は応えてくれます。

それと、どうでもいいことなのですが、テレビに良く出てくる田崎史郎さん。

大島監督がカメラを回しに小川議員の部屋に行くと田崎さんが居たりして(それも2度も!)、フットワークの軽さと守備範囲の広さに驚かされます。

また週刊誌などで話題になる議員宿舎の様子を知ることも出来たり、さらには議員宿舎だけでなく選挙区の小川議員の自分の家(それが高松市の家賃4万7千円のアパート!)にもカメラは入り込むといった具合で、いろいろな意味で知らないところを見せてくれる映画でした。

まぁ、そういった枝葉末節な話ばかりを書くと映画の製作者に対して失礼なので、この辺にしますが、いちばん重要なのは、自民党であれ立憲民主党であれ、「若い、志を持った政治家」が活躍できるようになってほしいということです。

小川議員にしてもすでに50歳。

オバマが大統領になったのは47歳。

フランスのマクロン大統領は現在43歳。大統領になった時は39歳でした。

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2021年11月 9日 (火)

オークニー

AFSで私と同じ米国の高校に留学したジリアン。

彼女は英国からの留学生で、英国に帰国後、パートナーと一緒にスコットランドのオークニーに移り住みました。

「遊びにきて」と何度か彼女から誘いを受けていたのですが、今日はYouTubeのビデオが送られてきました。

22分と長いのですが、最初の5分間だけでも結構楽しめます。

『こちら』がYouTubeの動画です。

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都会の喧騒を離れたところだとは想像していましたが、なかなか魅力的。

70ある島のうち20に人が住んでいるのだとか。

そして全島合わせても約2万人の人しか住んでいないと言います。

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2021年10月23日 (土)

新規感染者数

海外の友人たちが「日本は最近調子良いじゃないか」と言うので、

新型コロナの1日当たりの新規感染者数(2日前のデータ)を調べてみました(出所は『こちら』)。

赤字は1万人を超えたところです。

米国     86,558

ロシア        36,339   

中国                  21

インド   15,759

ブラジル     16,852

英国           51,819

ドイツ        17,838

フランス       6,127

スペイン       1,881

韓国             1,441

シンガポール       3,439

台湾                   2

ニュージーランド       102

オーストラリア         2,545

日本                397

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